BtoBマーケティング事例データベース

従業員500〜1,000人の福祉用具メーカーでは、販売の大半がレンタル卸経由で、介護施設に製品の使い勝手を伝える機会が少なかった。福祉機器の展示会出展と来場者へのメール配信を組み合わせて実施。実演で関心を持った施設に試用の案内を続けた結果、施設への直接導入ルートを確立した。

従業員100〜500人の動物用医薬品メーカーでは、MRの訪問だけでは小動物病院への新薬の情報提供が追いつかず、商談につながる接点が限られていた。獣医師向けの症例ウェビナーと治療ガイド資料を組み合わせて実施。視聴後に資料で検討を後押しした結果、新薬の商談数が3倍に増えた。

従業員1,000人以上の歯科用機器メーカーでは、医院の診療ユニットの買い替え時期をつかめず、競合への切り替えを許していた。展示会での実機体験と歯科専門誌での導入医院の紹介を組み合わせて実施。開業から10年前後の医院に絞って接点を増やした結果、デモ依頼数が2倍に伸びた。

従業員100〜500人の企業健診を受託する健診センターでは、法人契約の更新は安定する一方、新規契約が年50社前後にとどまっていた。駅ポスター、人事向けDM、産業保健のウェビナーを組み合わせて実施。予約のとりやすさと受診後の対応を伝えた結果、新規の法人契約が60%増えた。

従業員1,000人以上の国際フォワーダーでは、海上輸送に強い一方、航空貨物や通関の一括対応が荷主に知られていなかった。空港のデジタルサイネージと物流業界紙・経済紙向けの広報を組み合わせて実施。海外拠点の新設や輸送事例を発信し続けた結果、大手荷主からの引き合い獲得に成功した。

従業員500〜1,000人の少額短期保険会社では、賃貸向け家財保険の入居者への知名度が低く、販売を担う不動産会社の案内が通りにくかった。地方局でのTVCMとYouTube広告を組み合わせて実施。引越しの多い時期に集中放映した結果、ブランド認知率が4.5倍に高まった。

従業員100人以下のファクタリング会社では、比較サイト経由の申込が中心で、送客手数料の負担と手数料競争が課題だった。資金繰りの検索語に絞ったリスティング広告と申込フォーム改善を組み合わせて実施。審査の流れと必要書類を明示した結果、自社サイト経由で月間80件の申込を得た。

従業員100〜500人の法人向け社宅管理会社では、リスティング広告で集客していたが、サイトの資料請求率が低く獲得単価が高かった。LPの導線の見直しと資料請求後のメール育成を組み合わせて実施。総務担当者の検討段階に合わせて情報を届けた結果、資料請求単価を50%削減した。

従業員1,000人以上の工場・倉庫の建築会社では、受注が既存取引先に偏り、新たな製造業・物流企業との接点が乏しかった。地方局のTVCM、工場・物流の専門展示会、業界誌広告を組み合わせて実施。企業名を広めたうえで展示会で相談につなげた結果、設計相談件数が1.9倍に増えた。

従業員50人以下の企業法務を扱う弁護士法人では、契約書チェックなどのスポット依頼から顧問契約に移る企業が少なかった。法改正の解説記事と、過去の依頼企業へのメール配信を組み合わせて実施。業種ごとの関心に合わせて情報を届け続けた結果、スポット依頼企業の顧問契約化に成功した。

従業員100人以下の人事制度のコンサルティング会社では、会場型セミナーに依存し、商談が月6件前後で頭打ちになっていた。評価・賃金制度をテーマにした自社ウェビナーと、自己診断型の資料を組み合わせて実施。診断結果をもとに個別相談へ案内した結果、商談数が2.7倍に増えた。

従業員50人以下の企業向け動画制作会社では、受注の大半を紹介に頼り、新規問い合わせが月数件にとどまっていた。YouTube広告での制作実績の配信と業種別の制作事例記事を組み合わせて実施。視聴者を事例記事から相談フォームへ誘導した結果、月間22件の問い合わせを獲得した。

従業員50人以下の新卒採用の支援会社では、紹介と既存顧客頼みの営業で、中小企業の採用担当者からの新規問い合わせが少なかった。採用動向調査の広報とYouTube広告を実施。内定辞退を減らした事例を動画で伝え、調査結果を報道や既存顧客へ届けた結果、問い合わせ数が4倍に増えた。

従業員100〜500人のネットワーク・インフラ構築会社では、オフィス移転などの相談を受けても、サイトで実績が伝わらず診断申込に進む企業が少なかった。駅広告とLP改修を実施。業種別の構築事例と診断の流れをLPにまとめた結果、ネットワーク診断の申込数が1.8倍になった。

従業員500〜1,000人の飲食店向けPOS・予約SaaS企業では、Web広告中心の集客で個人店に認知が広がらず、デモ申込が伸び悩んでいた。テレビCMとリスティング広告を連動させて実施。放映期間に合わせてサービス名の検索広告を強化した結果、デモ申込を月間70件獲得した。

従業員1,000人以上のギフト向けの菓子メーカーでは、個人の贈答需要が縮小するなか、企業の手土産需要を取り込めていなかった。法人の手土産を訴求するテレビCMと駅ポスターの掲出を実施。年末と年度替わりに出稿し法人予約サイトへ誘導した結果、法人受注が前年比50%増加した。

従業員1,000人以上の産業用ポンプメーカーでは、代理店経由の販売中心で工場の設備担当者との接点が少なく、更新需要を取りこぼしていた。技術資料・ウェビナー・メール配信を実施。省エネ更新の試算方法を届け、検討度の高い工場を営業に渡した結果、設備更新の商談数が2.6倍になった。

従業員1,000人以上の公共施設の指定管理を担う会社では、公募情報を公示後に知るため、準備が間に合わず応募を見送る案件が多かった。自治体職員向け専門誌の広告と運営実績の広報を実施。利用者数の伸びや運営改善を毎年発信した結果、公募前に自治体から相談を受ける仕組みを確立した。

従業員100人以下の養殖魚を飲食店へ卸す水産会社では、取引が仲卸経由に偏り、自社の養殖魚の品質を飲食店に直接伝える経路がなかった。飲食店宛てのDMと外食向け展示会での試食提供を実施。脂の乗りや身質の安定性を試食で確かめてもらった結果、年間200件のサンプル依頼を獲得した。

従業員50人以下の企業イベントの制作会社では、受注の大半が既存取引先からの紹介で、新規の大型案件を得る経路がなかった。制作実績を伝える動画広告と企画ノウハウ記事の発信を実施。周年行事を検討する総務・人事の担当者に演出の質を見せた結果、大手企業から周年行事の受注を獲得した。

従業員1,000人以上のコールセンター受託会社では、リスティング広告を広い検索語に出稿し、小口の問い合わせが多くリード単価が高止まりしていた。業種別の比較資料制作と配信設計の見直しを実施。資料ダウンロードを入口に検索語を業種別に絞り込んだ結果、リード単価を45%削減した。

従業員100〜500人の産業用太陽光発電の施工会社では、電気代の高騰で工場の関心は高まっていたが、法人の商談が伸びていなかった。業界誌広告、展示会出展、工場宛てDMを実施。屋根面積から削減額を試算する提案を軸にした結果、工場・倉庫からの商談が月間20件に増えた。

従業員500〜1,000人の社員食堂の受託運営会社では、契約更新の時期にしか見込み客と接点がなく、新規の商談が年数件にとどまっていた。総務担当者向け展示会への出展と運営比較資料の提供を実施。試食と資料で早い段階から関わった結果、新規の商談数が前年の3.8倍に増えた。

従業員1,000人以上の法人向けeラーニング事業者では、競合サービスとの違いが人事担当者に伝わらず、資料請求から商談に進む割合が低かった。ビジネス街の駅広告と業種別LPの整備を組み合わせて実施。認知を広げ比較検討の導線を整えた結果、月間60件の商談を安定して創出した。