展示会・リアルイベントのBtoBマーケティング事例

従業員100〜500人のeスポーツ施設を運営する会社では、遊びと見られて社内の稟議が通らず、法人の利用が単発の貸切で終わっていた。福利厚生の展示会での体験席の設置と、社内交流の参加率を調べた調査の公表を実施。飲み会より参加率が高い層がどこかを年代別に示した結果、企業の定期利用が年間180社に増えた。

従業員1,000人以上の理美容サロン向けに材料と器具を売る通販会社では、注文が既存のサロンからの補充で回り、新しく開いた店や施術を増やす店との接点がなかった。施術から引ける検索へのサイト改修と、商材展での実演席の設置を実施。その施術に何がいくつ要るかを一式で示した結果、新規のサロンとの取引が年間900店に増えた。

従業員100〜500人の後発医薬品向けの原薬をつくるメーカーでは、製剤メーカーが調達先を増やしたがっていても、承認の変更にかかる手間を嫌って既存の供給元から動かなかった。医薬品の開発展での出展と、品質保証部門の責任者への封書の送付を実施。切り替えに要るデータと手続きを品目ごとに先に示した結果、供給元の変更の相談が年間60件に増えた。

従業員100〜500人の売場の什器とPOPを企画してつくる販促会社では、メーカーの販促担当から印刷と組み立ての値段だけで比べられ、提案の中身が評価されにくかった。棚の前での客の動きを測った調査の公表と、店舗の総合見本市での売場を再現した出展を実施。POPを替えると迷う秒数がどれだけ縮むかを実測で示した結果、新規の依頼が年間150社に増えた。

従業員1,000人以上の透析の水処理装置と透析液の供給装置をつくるメーカーでは、装置の入れ替えが10年以上に1度しか起きず、検討を主導する臨床工学技士に情報が届いていなかった。学会の企業展示の作り替えと、水質の管理を扱う記事の公開を実施。装置を並べるのをやめ、技士が自分で水質を測れる席にした結果、更新の相談が年間120施設に増えた。

従業員100〜500人の建設の施工管理技術者に絞った人材派遣会社では、人手が足りない現場の所長が付き合いのある下請けに頼むだけで、派遣という手段が検討に上がらなかった。現場の最寄り駅と幹線道路への掲出と、建設の展示会への出展を実施。資格別に即日で現場に入れる人数を毎日更新して示した結果、新規の依頼企業が年間300社に増えた。

従業員100〜500人の社員旅行と報奨旅行を受ける観光ホテルでは、幹事を任された総務が宴会場の実物を確かめられず、前年と同じ旅行会社経由で行き先が決まっていた。総務向けの展示会での宴会場の実寸再現と、設営から解散までを通しで映す動画の配信を実施。100人と300人での座席の組み方をその場で見せた結果、団体の予約が年間420件に増えた。

従業員50人以下の農業法人向けの保険を専門に扱う代理店では、収入保険と共済の補償がどこまで重なるかを説明できず、付き合いのある窓口から契約が動かなかった。農業の総合展での相談席の設置と、制度の調べ物に答える記事の公開を実施。加入中の共済と重なる範囲をその場で1枚の表にした結果、新規の法人契約が年間240件に増えた。

従業員100〜500人の材料試験機と環境試験機をつくるメーカーでは、一度納めると10年以上使われるため更新の時期に声がかからず、入替を他社に取られていた。校正の記録から更新期を割り出したDMの送付と、分析展での実測席の設置を実施。手持ちの試験機の測定値のばらつきをその場で示した結果、入替の見積依頼が年間180件に増えた。

従業員1,000人以上の借り上げ社宅の手配と管理を企業から受託する会社では、代行会社の比較が3月の異動の直前に集中し、既存の代行会社からの切り替えまで検討が進まなかった。人事向けの展示会での社宅規程の診断と、オフィス街の駅での掲出を実施。家賃の上限と地域の相場のずれを先に示した結果、新規の受託が年間45社に増えた。

従業員100〜500人の運送業と物流業に絞った保険代理店では、保険が車両の台数で機械的に見積もられ、荷主への賠償まで含めた設計を話す機会がなかった。事故の再現を映した地方局のCMと、物流の専門展での相談席の設置を実施。積荷の損害がどこまで出るかを判例で示した結果、貨物保険の乗り換えが年間150社に増えた。

従業員1,000人以上の県内に本店を置く地方銀行の法人営業では、融資の相談が支店の訪問と紹介に偏り、取引のない企業からの相談がほとんど入らなかった。県内の産業展への出展と、設備投資の資金調達を解説する記事の公開を実施。補助金と融資をどう組み合わせるかを条件つきで示した結果、新規の融資相談が年間480件に増加した。

従業員10〜99人の機械と電子部品の出願を扱う特許事務所では、依頼が長い付き合いの技術部門からの継続に偏り、初めて出願する企業にはまったく届いていなかった。技術系の展示会への出展と、出願の費用を調べる語への出稿を実施。その場で先行技術を調べて似た公報を見せ、費用の内訳を先に開いた結果、初めての出願依頼が年間72件に増加した。

従業員1,000人以上のデータセンターの電源と冷却の設備を設計施工する会社では、発注がゼネコンと商社を経由するため、施主の事業者と直接話す機会がなかった。冷却の実測を見せる動画の公開と、データセンターの専門展示会への出展を実施。同じ負荷で消費電力がどう下がるかを実測で示した結果、施主からの直接指名が年間36件に増えた。

従業員100〜999人の大型の温室でトマトを育てる生産法人では、出荷の大半が市場を通るため、量販店や外食の担当者に産地の名前が残らなかった。都市部の主要駅への掲出と、外食向けの展示会への出展を実施。糖度と出荷量を週ごとに公開し、通年で同じ品質を出せることを示した結果、直接取引の商談が年間150件に増加した。

従業員100〜999人の製菓と製パン向けにフィリングや冷凍生地を作る原材料メーカーでは、取引先の商品開発の担当者が候補をカタログでしか探せず、新しい採用が伸びなかった。配合と製法の疑問に答える技術記事の公開と、製菓製パンの展示会への出展を実施。焼成したあとの状態や日持ちの違いを条件別に示した結果、新規の採用が年間48品に増加した。

従業員100〜500人の病院の院内物流を受託する企業では、入札の案内が届く病院としか接点がなく、新しい病院との話が年に数件で止まっていた。医療機関向けの総合展示会への出展と、事務長が読むページの作り直しを実施。材料費と在庫の削減幅を病床の規模別に示し、その場で試算を持ち帰れるようにした結果、新規の受託が年間12病院に増えた。

従業員1,000人以上の工具・現場用品の通販企業では、新規の口座開設が個人事業主に偏り、複数の拠点をもつ法人の取り込みが進んでいなかった。建設と製造の現場向け展示会への出展と、現場での使い方を見せる動画配信を組み合わせた施策を実施。展示会では購買のまとめ方を相談できる窓口を設け、動画から見積依頼につなげた結果、新規の法人口座が年間1,200件に増えた。

従業員1,000人以上の人材サービス企業では、求職者向けの広告に予算が偏り、採用を発注する企業側での認知が地場の競合に劣って新規の法人取引が年間120社で伸び悩んでいた。経営層が視聴する時間帯のテレビCMと、人事向け展示会での個別相談ブースを組み合わせた施策を実施。CMで想起をつくり展示会で要件を聞き取る流れに整えた結果、新規取引が年間300社に増えた。

従業員1,000人以上の手術に使う機器を扱うメーカーでは、学会の展示でカタログを配るだけになり、使い勝手が伝わらないまま比較の対象から外れることが多かった。学会に併せた展示での実機体験と、術式ごとの手順を見せる動画の配信を実施。医師と臨床工学技士が実際に触れる時間を確保し、後から動画で手順を見返せるようにした結果、年間45施設への導入に広がった。

従業員100〜500人の公共施設の包括管理を受託する企業では、実績のある自治体からの継続受注に偏り、新しい自治体との接点が年に数件しかなかった。自治体の職員が集まる展示会への出展と、行政向け専門誌での連載広告を実施。他の自治体で委託料と作業件数がどう変わったかを数字で示す資料を配り、担当課への個別説明につなげた結果、提案依頼が3倍に増加した。

従業員1,000人以上の総合フィットネスクラブ運営会社では、個人会員の獲得が中心で、企業の健康経営を支える法人向けの窓口が人事部門に知られていなかった。健康経営を主題にしたテレビCMと、人事担当者が集まる専門展示会への出展を組み合わせた施策を実施。CMで関心を持った企業をブースで受け止め、その場で導入相談につなげた結果、法人契約が年間40件に増加した。

従業員50人以下の介護用品商社では、施設への飛び込み訪問が中心で新規契約が伸び悩んでいた。介護施設向けの専門展示会への出展と、来場者への段階的なフォローを組み合わせた施策を実施。ブースで介助動作を実演し、その場で導入検討の時期を聞き取った結果、年間の新規契約が18件に増加した。

従業員100人以下のコンサルティング企業では、年2回の展示会出展が主要な新規リード獲得チャネルだったが、獲得名刺の商談化率が低かった。ブース設計の刷新と事前集客の強化、展示会後のフォロー体制整備により、有効商談数を大幅に増加させた。