サイト改善・LPOのBtoBマーケティング事例

従業員100〜150人の研修ホテルでは、企業から宿泊研修の問い合わせを受けるたびに空き状況と見積を電話で返しており、比べられる間に他の施設に決まることが多かった。空き日程と1人あたりの見積が出る画面と、都心の駅での広告、過去の利用企業への封書を実施。その場で比べられる形にした結果、宿泊研修の予約が前年の2.1倍になった。

従業員1,000人以上の片頭痛の治療薬を持つ製薬会社では、働く世代の患者が受診せず市販薬で我慢しており、医師向けの情報提供だけでは届かないことが課題だった。製品名を出さない疾患啓発CMと、企業の人事・産業保健担当に向けた勉強会を実施。欠勤や仕事の効率の落ち込みを職場の言葉で示した結果、1年で延べ120社が勉強会に参加した。

従業員100〜300人のイベントの音響と照明を機材ごと請け負う会社では、台数と人数を並べた見積だけで比べられ、当日に何が起きても値段で選ばれていた。止まった回数の公表と、広さから機材構成が出る画面、業界展への出展を実施。本番中に音や照明が落ちた回数とその原因を年ごとに開いた結果、指名の発注が2.6倍になった。

従業員50人以下の工場の圧縮空気の漏れを見つけて止める会社では、漏れは工場の圧縮空気の2割に達すると言われているのに、電気代のどこに紛れているかが見えず、診断そのものを頼まれなかった。漏れの音を録って返す記事と検索への出稿、損失額が出る画面を用意。止めた状態でコンプレッサを回せば全体の漏れ量が測れると示した結果、診断の依頼が月間40件になった。

従業員20人以下の工場や倉庫の屋上防水を改修する工事会社では、依頼の多くが雨漏りが起きてからの駆け込みで、元請を通した小口の補修に偏っていた。築年から改修の時期と概算が出るページ、工業団地を走るバスの車内広告、団地の会報への連載を実施。漏れる前に面積と工法で費用を示した結果、工場からの直接の相談が年間60件になった。

従業員1,000人以上のオフィスビルを1棟ごと借り上げて転貸する会社では、持ち主に空室を埋める先としか見られず、借り上げの話は安く買い叩かれると受け取られていた。相続の場面を映すCMと、引き渡しの前後を並べる動画、10年の収入が並ぶ画面を実施。減額を求めた実績まで開いた結果、条件を下げずに続く契約が88%になった。

従業員1,000人以上の企業の物流を設計し直すコンサルでは、物流が費用の項目としか見られず、運賃の値上げが届いてから慌てて相談が来るため、設計して終わりの単発が続いていた。業種の平均比率に自社を重ねる書状と、拠点の数で差が出る画面、値上げの通知後に読まれる記事を実施。平均との開きを先に示した結果、毎年の見直しが86%になった。

従業員1,000人以上の工場の配管に巻く保温材と断熱材のメーカーでは、保温が仕様書の1行として前例のまま写され、省エネの対象とは見られていなかった。年間の損失額が出る画面と、裸配管の放熱を実測で書く連載、施工年から巻き直しの時期を知らせる配信を実施。バルブ1個の放熱まで数字で示した結果、続けて受ける割合が9割になった。

従業員10〜30人の鳥獣被害対策の会社では、市町村から請け負う単年度の委託が入札で毎年替わり、翌年度も続けて任される自治体は3割にとどまっていた。予算要求の前に届く封書と、地区ごとの年額が出る画面、担当者が探す語への広告を実施。前年度の出没と見回りの記録を返した結果、翌年度も続く委託が8割になった。

従業員1,000人以上の医療用漢方製剤メーカーでは、講演会で関心を持った医師が1〜2剤を試しても、効いたかどうかが分からないまま半年ほどで処方をやめてしまう例が多かった。症例で学ぶWeb講演会と、症例ごとの確認票を引けるページ、疾患啓発のCMを実施。2週間後に何を確かめるかまで届けた結果、処方を始めた医師の1年後の継続が7割になった。

従業員100〜200人の飲食店と事業所にLPガスを届けて保安の点検まで回る会社では、法で決まった4年に1度の点検が唯一の接点になり、その間に価格だけを見た切り替えの誘いに応じられていた。点検を待たずに届く封書と飲食店街の駅の掲出、使用量から内訳まで出す画面を用意。基本料金と従量の内訳を先に開いた結果、継続が95%になった。

従業員100〜300人の賃料の保証を引き受ける会社では、客である管理会社が滞納の請求の期限を過ぎて弁済を受けられない例が続き、保証料の安い他社へ乗り換えられていた。期限と必要書類に答える記事と、戸数と家賃帯で条件が出る画面、乗り換えを調べる検索への出稿を実施。請求が通らなかった理由を型ごとに開いた結果、管理会社の継続が92%になった。

従業員50人以下の介護施設に出向いて髪を切る会社では、施設の担当者が替わると値段だけで比べられ、他社に切り替えられる例が年に何件も出ていた。施術の経過を施設と家族が見られるページと、地元紙への取材の働きかけを実施。髪を切る日が入居者の楽しみになっていることを外に伝えた結果、施設との契約継続が94%になった。

従業員50人以下の院内製剤の原料を小分けして供給する会社では、1回に使う量が少なく注文が不定期なうえ、担当の薬剤師が代わるとどの規格をどのロットで使っていたか分からなくなり、別の会社に移られていた。記録の残し方を扱う専門誌の連載と、過去の規格とロットが引ける画面を実施。試験成績書まで残した結果、続く注文が95%になった。

従業員1,000人以上の宿泊型の研修センターを全国で運営する会社では、新入社員研修の4月に予約が集中し、それ以外の月は客室も会議室も空いていた一方、企業側は研修会社に会場選びを任せていて施設を直接比べていなかった。人数と日数で総額が出る画面の公開と、人事向けの展示会への出展を実施。1泊3食の総額を示した結果、4月以外の研修利用が年間620社になった。

従業員50人以下の事業所にマットとモップを貸して定期的に交換して回る会社では、2週間ごとの交換が惰性で続く取引になり、経費を見直す場面で真っ先に切られていた。梅雨の前に集めて流す地方局のCMと、年額が出る画面への作り替えを実施。枚数と置き場所を入れれば今の契約の中身が見える形にした結果、契約の継続が95%になった。

従業員1,000人以上のきのこを菌床で通年生産する会社では、室内で計画どおりに作れるにもかかわらず青果の相場ものとして扱われ、毎週の値決めに巻き込まれて年間の数量契約が結べなかった。週あたりの数量から年間の計画が出る画面と、外食向けの食材展への出展を実施。天候で欠品しない前提を数字で示した結果、数量契約が年間420社になった。

従業員50人以下の工事現場と夜勤の職場に朝と深夜の食事を届ける弁当屋では、現場が数か月で終わるたびに取引も終わり、同じ元請けの次の現場につながらなかった。終わった現場の実績を書いた封書と、時刻と食数から配達の可否が出るページを実施。届けた時刻と残った食数まで数字で残した結果、次の現場にも続く割合が78%になった。

従業員1,000人以上の事業が止まったときの利益を補う保険を法人に売る損害保険会社では、災害の直後しか関心が向かず、平時は自社は止まらないと思われて話が進まなかった。止まった日数と出続けた固定費を業種別に並べる連載と、不足額を自社の数字で出せるページを実施。補償の期間の決め方まで示した結果、更新で補償の期間を延ばした契約が93%になった。

従業員50人以下の地元の中小企業向けに軽貨物の定期便を走らせる会社では、宅配便で足りると思われていて、急ぎの便を頼まれても一度きりで終わっていた。地方局のCMと、依頼ページの作り替えを実施。曜日と時間を決めて同じ運転手が回る定期便を前に出した結果、定期便の契約が年間80社になった。

従業員50人以下の介護事業所の書類の整備を支援する会社では、運営指導の通知が届いてから駆け込む依頼が大半で、その場しのぎで終わり、顧問の契約に至らなかった。指定日から次の時期が出る画面への作り替えと、介護の総合展への出展を実施。実際に指摘された文をそのまま貼り出した結果、顧問契約が年間240事業所になった。

従業員50人以下の町工場向けに、図面から見積金額を出すクラウドを売る会社では、加工賃の定価を公表する工場がほとんど無いため相場が分からず、ソフトで出せるという発想自体が現場に無かった。相場を調べる語への出稿と、画面の作り替えを実施。図面を1枚入れるだけで概算が出るようにした結果、有料の契約が年間180社になった。

従業員1,000人以上の工場の工程を丸ごと請け負う会社では、発注する側が派遣との違いを分けられず頭数の見積もりを求めてくるため、単価だけで比べられていた。現場で誰が誰に指示を出すかを映す動画広告と、どちらが要るかが質問で分かるページへの作り替えを実施。線の引き方を画で示した結果、工程ごとの受託が年間96工場になった。

従業員50人以下の希少疾病用医薬品を数品目だけ持つ製薬会社では、患者が国内5万人未満と散らばり担当者を置く余力がないため、扱いのある施設に情報が届かなかった。医療関係者向けの区画での記事の公開と、使えるかどうかが数手で分かるページへの作り替えを実施。疑う手がかりを検査値から書いた結果、採用が年間180施設になった。