交通広告・OOHのBtoBマーケティング事例

従業員1,000人以上の百貨店では、集客の柱の物産展に毎回同じ店が並び、地方の菓子店や水産加工の会社は歩率と実演の人手を心配して出店を見送っていた。地方局のCM、沿線の駅の掲出、候補の店への封書を実施。前回の来場者数と売上の目安を示した結果、初めての出店者が48店になった。

従業員1,000人以上の骨密度の測定装置のメーカーでは、代理店の営業が整形外科や内科に値段しか示せず、検査の点数から回収までを説明できなかった。技師の学会での展示と、会場駅の掲出を実施。月の検査数から回収の年数が出る表を渡した結果、代理店が自ら提案する体制を作った。

従業員100〜500人の運送会社どうしの荷物と空車を仲介する会社では、会員の運送会社が帰り荷の探し方を覚える前に、成約のないまま会費を払い続けて解約していた。高速道路の休憩所での掲出と、帰り荷の探し方の記事を実施。登録の当日から使える手順を示した結果、解約が30%減った。

従業員1,000人以上の受付代行の会社では、大企業の本社が受付を派遣に頼り、人が替わるたびに来客や取り次ぎ先の引き継ぎが漏れていた。BSのCM、オフィス街の駅の掲出、受付の調査の公表を実施。引き継ぎの台帳を先に示した結果、本社の受付を丸ごと預かるようになった。

従業員1,000人以上の水素を作り工場に届ける会社では、大手の工場が炉の脱炭素を急ぎながら、天然ガスとの価格差を埋める国の支援を知らず、検討を始めなかった。BSのCM、駅の掲出、混焼の動画広告を実施。支援の仕組みを示した結果、検討の初めから呼ばれる立場を得た。

従業員50人以下のオフィス街のビジネスホテルでは、近くの大企業との法人契約が出張の割引にしか使われず、出張が減るたびに契約を解かれていた。災害時の部屋の優先を付けた契約の駅での掲出と、受け入れ訓練の公表を実施。帰宅できない社員の泊まり方を示した結果、解約が30%減った。

従業員50人以下の外国人駐在員の住まいを仲介する会社では、外資系企業の人事が駐在員の交代のたびに条件を一から伝え直し、別の会社に頼んでいた。人事が通る駅の掲出と、申込画面の作り替えを実施。前任の条件を引き継げるようにした結果、取引先の7割が後任の住まいも任せた。

従業員1,000人以上のコンサル会社では、大企業が通信費や保険料などの間接材を見直したくても、費用を先に払う契約を嫌って相談を先送りしていた。BSのCM、本社の集まる駅の掲出、検索広告を実施。削減額の半分を報酬とする形を示した結果、見直しで最初に呼ばれるようになった。

従業員100〜500人の地方都市の駅前ホテルでは、地元の中小企業が会議や忘年会で一度使っても、翌年は幹事が替わって別の会場を探し、利用が続かなかった。前年の利用を書いた封書、幹事への配信、駅の掲示を実施。幹事の引継ぎに使える記録を渡した結果、継続利用が7割になった。

従業員50人以下の看護小規模多機能型居宅介護の事業所では、医療の要る親を家で看たい家族が、通いと泊まりと訪問看護を1か所で頼めると知らず、相談が来なかった。路線バスの車内広告と、地元紙の取材を実施。退院後の1週間の使い方を見せた結果、家族から直接相談が来るようになった。

従業員1,000人以上の地方銀行では、企業年金のない取引先の中小企業に退職金の上乗せを勧めても、手間を理由に断られていた。駅の掲出、検索広告、経営者向けの講座を実施。従業員300人以下で使えるiDeCo+の届出の流れを示した結果、制度を始めた取引先が320社になった。

従業員1,000人以上の人材紹介会社では、中小企業が若手を求めても大手に給与で負け、求人を出す前に採用を諦めていた。奨学金の代理返還を伝えるBSと地方局のCM、駅の掲出、検索広告を実施。返す額が給与として損金になる仕組みを示した結果、中小企業の求人の依頼が25%増えた。

従業員100〜500人のシステム開発会社では、部品を納める中小の製造業が取引先から新しいセキュリティの評価への対応を求められても、何から手を付けるか分からず相談が止まっていた。自己評価の資料と、タクシーの車内広告を実施。足りない対策を順に示した結果、相談の6割が商談になった。

従業員1,000人以上の役員車の運転手の派遣会社では、総務が運転の腕だけで選び、役員が替わるたびに直接雇用やハイヤーへ切り替えられていた。駅の掲出と、待機中の所作を映す動画広告を実施。車内の会話を外に出さない研修を見せた結果、役員の交代後も続く契約を得た。

従業員1,000人以上の介護事業者では、施設を建てる用地を仲介会社に頼って探しており、社宅や工場の跡地を持つ企業から直接の相談が来なかった。BSのCM、駅の掲出、遊休地の検索広告を実施。建物を建てて30年借り上げる仕組みを示した結果、用地の持ち込みが30%増えた。

従業員1,000人以上のホテルチェーンでは、株主総会をネット配信と併用する企業が増え、機材と回線を別に手配する手間から貸会議室に移っていた。機材ごと借りられる宴会場のCMと、本社の集まる駅の掲出を実施。下見の日に配信を試せるようにした結果、株主総会の相談が2倍になった。

従業員100〜500人の会社宛の郵便物を受け取って開封しスキャンする会社では、在宅勤務の企業でも郵便のために交代で出社する総務が多く、外に出す発想がなかった。オフィス街の駅の掲出と、申込画面の作り替えを実施。拠点の数と通数から月額が出るようにした結果、法人の申込が30%増えた。

従業員1,000人以上の人事コンサル会社では、有報で人材戦略と給与の決定方針の記載が求められても、上場企業の多くは3つの指標の開示で足りると考え、相談が届かなかった。経済紙の連載と、オフィス街の駅の看板を実施。他社の書き方の違いを示した結果、開示支援の商談が2倍になった。

従業員1,000人以上のオフィスビルの開発会社では、入居企業が排出量の削減を迫られても、区画の電力は貸主の契約で決まると知られず、賃料と立地だけで比べられていた。CM、排出量の公表、駅の掲出を実施。グリーンリースで減る量を示した結果、移転の候補に挙がるようになった。

従業員50人以下の積載車で社用車を運ぶ陸送会社では、リース会社や総務に名前が知られず、元請経由の安い仕事が中心だった。積載車の車体広告と、社用車の入れ替えの段取りを解く記事を実施。納車と引き揚げを同日に組む例を示した結果、リース会社から直接頼まれるようになった。

従業員1,000人以上の海面でサーモンを育てて卸す水産会社では、回転寿司のチェーンが輸入品と値段で比べ、期間限定のネタとしてしか扱わなかった。締めるまでを映すCM、主要駅の掲出、育て方の記録の公表を実施。客が産地の名で選ぶ様子を示した結果、回転寿司の定番のネタの座を得た。

従業員1,000人以上の施設向けの紙おむつのメーカーでは、施設が単価だけで銘柄を選び、夜勤の手間まで含めた違いが伝わらず、取引が毎年入れ替わっていた。夜勤の交換を描く地方局のCMと、施設の多い沿線の駅の掲出を実施。廃棄の量で比べる見方を示した結果、施設の定番になった。

従業員1,000人以上のMRI装置のメーカーでは、古い装置を持つ病院が多いのに、入替の間は検査が止まり患者を他院に回すのを嫌い、更新が先送りされていた。止める日数を示す講座、工事の記録の駅広告、技師誌の連載を実施。段取りを先に見せた結果、更新の相談が1.6倍になった。

従業員50人以下の地方のスポーツ用品店では、休日の部活動が地域クラブへ移り始め、学校単位で受けていた用具の注文が保護者ごとの購入に散った。用具の引き継ぎ方を映す動画と、路線バスの車内広告を実施。クラブの備品で揃える形を示した結果、地域クラブからの注文が45%増えた。