Web広告・リスティングのBtoBマーケティング事例

従業員1,000人以上の病棟で使う輸液ポンプとシリンジポンプのメーカーでは、入れ替えが10年に一度のため動いているうちは話が始まらず、更新の計画が固まってから声が掛かっていた。流量の入力の誤りがどこで起きるかの毎年の公表と、計画を立てる段階の語への出稿を実施。機械側の設定でどこまで防げるかを先に示した結果、更新の相談が年間210件になった。

従業員100〜500人の古い基幹システムからの移行を専門に請け負う会社では、相談が来てもいつかやると言われたまま何年も動かず、担当者が経営に上げる数字を持っていなかった。下調べの段階で使われる検索への出稿と、試算が出るページの用意を実施。移行の費用だけでなく、このまま持ち続けた場合の維持費まで並べた結果、試算の持ち帰りが月260件に増えた。

従業員1,000人以上の転院と退院の搬送を担う民間救急の運営会社では、救急車を頼めないと知った家族が当日に探し始め、病院の連携室も空きが分からず一件ずつ電話していた。費用の目安を字幕で出す県域のCMと、空き車両が見える検索広告を実施。距離と時間から料金が出る試算を置いた結果、依頼が年間9,000件に増えた。

従業員1,000人以上のプラスチックの射出成形機をつくるメーカーでは、電気代が上がっても油圧式を使い続ける工場が多く、更新の相談が価格の比較に終わっていた。同じ金型で消費電力を実測した連載と、電気代から引ける検索広告を実施。1ショットあたりの差を稼働時間で掛けて示した結果、相談が年間360件に増えた。

従業員1,000人以上の企業と病院の中にある売店を受託して運営する会社では、総務が自前で回すか閉めるかの二択で考えており、外に出す選択肢として浮かんでいなかった。厚生と総務の専門誌での連載と、委託を調べる検索への出稿を実施。利用者数から品ぞろえと採算がどう変わるかを示した結果、売店の受託が年間90か所に増えた。

従業員1,000人以上の自治体の窓口業務を包括で受託する会社では、職員の代わりに座らせるだけと受け取られ、検討の土俵に上がらないまま指名が続いていた。委託できる業務の線引きを示す検索への出稿と、庁舎前のバス停への掲出を実施。判断を伴う事務は職員が担う形を図で示した結果、包括受託が年間14自治体になった。

従業員50人以下の建物の貯水槽の清掃と水質検査を担う会社では、年1回の実施が法で決まっているのに所有者がその義務を知らず、1度きりで途切れる契約が多かった。義務を調べる検索への出稿と、次の期限を刷り込む書状の送付を実施。10立方メートルを超える槽が対象になることを先に伝えた結果、続けて任される建物が1,400棟になった。

従業員100〜500人の社有車の保険を扱う損害保険の代理店では、10台以上を持つ会社の保険料が事故の件数ではなく損害率で決まるのに、更新が同じ内容の継続で終わり、安さだけで他社と比べられていた。事故の型を分解する動画の配信と、検索への出稿を実施。割引率を上げるために何を減らせばよいかを示した結果、更新時の乗り換えが1割に下がった。

従業員1,000人以上の口座振替と収納の代行を請け負う会社では、手数料の安さだけで比べられ、引き落としが失敗したあとの再請求にかかる手間まで話が届かなかった。振替が不能になる割合を毎期調べて公表し、請求の締めを調べる検索への出稿を実施。不能のあと入金に至るまでの日数を業種別に開いた結果、新規の委託が年間900社になった。

従業員100〜500人の製造業向けに図面と技術文書を管理するしくみを売る会社では、無料で試す申し込みは集まるのに、設計部門だけの話で止まり、購買や品質の部署まで広がらないまま解約されていた。探す時間を実測する勉強会と、型番や図番の検索への出稿を実施。試用の期間に部署をまたいだ探し方を一緒に決めた結果、有償の契約が年間210社になった。

従業員1,000人以上の外国人材向けに日本語と現場の用語を教える会社では、受入企業が日本語は来日前に済むものと考えており、来てから言葉が通じず定着しなかった。現場で言葉が通じない場面を映したCMと、受入を調べる検索への出稿を実施。試験に通る日本語と現場で要る言葉の差を示した結果、受入企業との契約が年間360社に増えた。

従業員100〜500人の社員旅行と報奨旅行の企画会社では、幹事が数年に一度しか担当せず、進め方が分からないまま付き合いのある旅行会社に流れていた。幹事が探す語への出稿と、人事と総務の専門誌での連載を実施。福利厚生費として扱える条件を先に示した結果、法人からの申し込みが年間540件になった。

従業員1,000人以上の全国のビジネスホテルチェーンでは、客室が空く日中の時間帯を売る手段がなく、出張者が移動の合間に使う場所としては思い浮かべてもらえなかった。時間帯を軸にした検索への出稿と、空き枠を時間の単位で出すページへの改修を実施。請求書払いを法人に開いた結果、日帰りの利用が月4,200件になった。

従業員50人以下の採用広報に絞った制作会社では、求人媒体の代理店と同じに見られ、原稿の書き直しだけを安く頼まれる関係になっていた。人事部長宛に求人票の指摘を書いたDMの送付と、採用に困る検索への出稿を実施。応募が止まる箇所を票の中で特定して示した結果、制作の依頼が年間180社に増えた。

従業員50人以下の展示会や催事の荷物を運び会場で設営まで行う輸送会社では、仕事が施工会社からの下請けに偏り、出展する企業から直接頼まれることがほとんどなかった。設営までを映す動画と会期前の検索広告を実施。荷物を預かる期間と搬入の時間指定の扱いを先に見せた結果、直接の依頼が年間280件になった。

従業員100〜500人の介護施設向けの入浴設備をつくるメーカーでは、特殊な浴槽が壊れるまで使われ、入替の検討が故障の後に始まる状態が続いていた。地方局でのCM放映と、入居者の状態から機種が絞れる広告の出稿を実施。1人を入れるのに何分かかり職員が何回持ち上げているかを数字で出した結果、入替の見積依頼が年間240件に増えた。

従業員50人以下の障害者の採用と職場への定着を支援する会社では、雇用率の引き上げで新しく対象になった企業からの依頼が採用の頭数だけで終わり、1年後に人が残っていなかった。検索に答える記事の公開と、不足人数が先に出る広告の出稿を実施。採用の前に任せる仕事を切り出す手順まで示した結果、1年後も残っている割合が82%に上がった。

従業員1,000人以上の採血管と検体容器をつくるメーカーでは、消耗品として価格で決まり、取り違えを防ぐ形の工夫が評価されていなかった。学会の開催地での掲出と、検査部門が探す語に絞った広告の運用を実施。キャップの色と形でどれだけ見分けが速くなるかを実測で示した結果、採血管の切替が年間150施設に増えた。

従業員50人以下の保育士に絞った人材紹介会社では、園が求人を出しても応募が集まらず、紹介会社も横並びで比べられて依頼が固定化していた。保育の専門誌での連載と、園長が探す語に絞った広告の運用を実施。応募が来ない原因を求人票の書き方まで分解して示した結果、採用の依頼が年間480件に増えた。

従業員1,000人以上の取引先が倒産したときの売掛金を補償する保険を扱う損害保険会社では、倒産が年1万件を超えても、卸売の経営者に保険で備えるという発想が知られていなかった。問屋が集まる地域の駅での掲出と、取引先の倒産を調べる検索語への出稿を実施。月商と取引先の数から保険料の幅が出るページに誘導した結果、新規の契約が年間240社に増えた。

従業員100〜500人の飲み込む力が落ちた人向けの介護食をつくるメーカーでは、施設の管理栄養士が学会分類のどのコードに当たるかを確かめられず、カタログを送るだけでは採用が進まなかった。試食品を先に送る勉強会と、献立を探す検索語への出稿を実施。コードごとの崩れ方をスプーンで一緒に確かめた結果、新たに採用した施設が年間320か所に増えた。

従業員1,000人以上の中小企業に事業資金を貸す金融会社では、銀行に断られた後の駆け込みばかりが集まり、金利の高さだけで比べられていた。決算期に合わせた地方局でのCM放映と、計画の段階で使われる検索語への出稿を実施。決算書を出す前に入出金のデータだけで借りられる枠が出ることを先に示した結果、初めて借りる企業からの申込が月800件に増えた。

従業員1,000人以上の電子部品と基板の試作材料を1個から売る通販会社では、設計者が型番で探しても自社の在庫が検索で見つからず、海外の通販に流れていた。型番ごとに代替品の対応表を載せたページの公開と、型番の検索への出稿を実施。廃番品から現行品への置き換えを一覧で示した結果、新規の法人口座の開設が月1,400件に増えた。

従業員1,000人以上の製薬企業から治験を受託する会社では、選ぶ側が実績と体制を見たいのに、外から分かるのが会社概要だけで比較の土俵に乗れていなかった。実施体制を開いて見せる動画の公開と、試験の種類で分けた検索広告の運用を実施。症例の集まる速さを領域別に開いた結果、受託する試験が年間48本に増えた。