TVCMのBtoBマーケティング事例

従業員1,000人以上のデベロッパーのオフィスビルのテナント誘致部門では、新築ビルの竣工を控え、移転を検討する企業の経営層に名前が届かず内見申込が伸び悩んでいた。経営層に向けたテレビCMと駅の広告を実施。入居企業の働く様子を見せた結果、内見申込を1.6倍に底上げした。

従業員1,000人以上の大手ゼネコンの冷凍・冷蔵倉庫建設部門では、専業の建設会社に案件を奪われ、物流事業者からの引き合いが減っていた。企業CMと交通広告、広報を組み合わせた施策を実施。省エネ設計の実績を前面に出した結果、引き合いが前年の1.6倍に回復した。

従業員1,000人以上の大手監査法人系コンサルのサステナビリティ情報開示支援部門では、開示義務化を前に、経営層への認知が不足していた。企業CMと経済誌広告を実施。開示準備の遅れに気づかせる訴求で上場企業の経営層に届けた結果、相談数が前年の3.8倍になった。

従業員1,000人以上の大手人材会社の物流倉庫向け人材派遣部門では、年末やセール期に取引先が追加分を競合へ発注し、取引額の伸びが鈍っていた。繁忙期の確保枠を伝える企業CMと、物流拠点に近い駅での広告を実施。取引先の物流責任者に早期予約を促した結果、追加発注26%増を実現した。

従業員1,000人以上の大手ITベンダーの人事評価・タレントマネジメントクラウド部門では、システム選定時に比較候補へ挙がらないことが課題だった。評価制度の見直し期に合わせ企業CMと駅広告を実施。人事の決裁者に運用例を繰り返し届けた結果、問い合わせ1.6倍を実現した。

従業員1,000人以上の大手調味料メーカーの外食チェーン向け業務用ソース部門では、定番メニュー向けが中心で、新メニューの開発段階から声がかからなかった。企業CMと事例動画、試食サンプルDMを実施。開発担当に試作の提案を届けた結果、14チェーンで新メニューへの採用が決まった。

従業員1,000人以上の大手鉄鋼メーカーの洋上風力向け厚板部門では、造船や橋梁向けの印象が強く、発電事業者からの指名が少なかった。技術広報と企業CMを実施。溶接試験や極厚材の出荷を見せる取材と放映を重ねた結果、業界誌の掲載が年間24件となり、指名相談が2.1倍に増えた。

従業員1,000人以上の通信教育会社の法人向け資格講座部門では、契約企業内の受講が一部の社員にとどまり、更新時の減額が続いていた。企業CMと動画広告、受講者へのメール配信を実施。人事担当への認知を広げつつ学習の継続を支えた結果、法人契約の受講者数が2.7倍になった。

従業員1,000人以上の総合商社の飼料・穀物原料部門では、取引が配合飼料会社経由に偏り、大規模な畜産法人との直接の接点が乏しかった。企業CMと業界紙向けの広報を実施。原料の安定調達力と配合提案を繰り返し伝えた結果、畜産法人からの直接相談が1.8倍に伸びた。

従業員1,000人以上の製薬会社の後発医薬品部門では、業界の供給不安を受けて薬局の採用見直しが続き、既存取引の維持が課題となっていた。取引先に向けた企業CMと、薬局向け専門誌での供給情報の連載を実施。増産体制と出荷状況を毎月示した結果、調剤薬局との取引関係を築き直した。

従業員1,000人以上の医療機器メーカーの手術支援ロボット部門では、病院の経営層に導入後の運用負担が伝わらず、導入病院への見学申込が伸び悩んでいた。経営層に向けた企業CM、学会での実機展示、運用を紹介する動画広告を実施。稼働体制を示した結果、見学申込を2.4倍に拡大した。

従業員1,000人以上のガス会社のコージェネレーション部門では、工場の相談の多くが設備商社経由で、自社への指名での相談が少ないことが課題だった。停電時も操業を続けられる点を訴える企業CMと導入検討資料を実施。資料請求者に工場ごとの試算を返した結果、指名相談の流れを打ち立てた。

従業員1,000人以上のホームセンターのプロ会員部門では、職人の購買が建材店に流れ、プロ会員の新規登録が伸び悩んでいた。早朝営業と資材の即日配送を訴えるCMとロードサイド看板を実施。現場へ向かう時間帯に接点を重ねた結果、プロ会員の新規登録を前年比1.6倍に伸ばした。

従業員1,000人以上の大手損害保険会社のサイバー保険部門では、企業向け火災保険や賠償責任保険の契約者に必要性が伝わらず、付帯が進んでいなかった。経営層に向けた企業CMと経済紙・業界誌の連続広告を実施。被害時の費用の内訳を示した結果、既存契約者の付帯率が1.5倍に高まった。

従業員1,000人以上の大手銀行の事業承継・M&A仲介部門では、経営者に承継の相談先として認識されず、相談の多くが決算期の面談頼みだった。経営者向けの企業CM、毎月のウェビナー、調査リリースを実施。後継者不在の論点を順に扱った結果、事業承継の相談件数が3.1倍に増えた。

従業員1,000人以上の大手住宅メーカーの医院・クリニック建築部門では、住宅の印象が強く、開業医から医院建築の相談先として想起されにくかった。医師向け専門誌での建築事例連載と、開業支援の企業CMを実施。動線や感染対策の工夫を示した結果、指名での開業相談が月30件に達した。

従業員1,000人以上の大手社労士法人の給与計算アウトソーシング部門では、知名度が税理士系の競合に及ばず、資料請求が伸び悩んでいた。年末調整の時期に合わせた企業CM、駅広告、検索広告を実施。人事の負担が高まる時期に集中して露出した結果、資料請求が前年同期の2.8倍となった。

従業員1,000人以上の大手人材会社の再就職支援（アウトプレースメント）部門では、再編を進める企業の人事部から価格比較の段階でしか声がかからなかった。経営層向けのCM、人事専門誌の広告、手引き資料を実施。再就職までの支え方を示した結果、指名での相談件数1.3倍を実現した。

従業員1,000人以上の大手ITベンダーの経費精算・請求書受領クラウド部門では、比較検討が増えるなかで経理部門に名前が届かず、資料請求が伸び悩んでいた。経理責任者に向けた企業CMと動画広告、LPの改善を実施。CMの訴求をLPまでそろえた結果、資料請求数2.6倍を実現した。

従業員1,000人以上の大手農機メーカーの大型トラクター部門では、大規模農業法人に海外メーカーと比べられ、自社製品が指名で選ばれにくいことが課題となっていた。企業CMと圃場での実演会を実施。自動操舵での作業時間の短縮を実機で示した結果、指名での商談数1.2倍を実現した。

従業員1,000人以上の大手化学メーカーの車載電池向けセパレーター部門では、性能の評価は高いが電池メーカーの調達部門での知名度が低く、供給元の候補に挙がりにくかった。技術発表会と企業CMを実施。耐熱試験の結果を軸に発信を続けた結果、供給元としての認知を確立した。

従業員1,000人以上の大手水産会社の業務用冷凍魚部門では、外食・給食の調達担当に価格比較だけで選ばれ、値下げ競争が続くことが課題となっていた。安定供給を訴える企業CM、主要駅の広告、業界紙向けの広報を実施。その結果、指名での問い合わせが前年比1.8倍になった。

従業員1,000人以上の大手スタジアム運営会社では、法人向けホスピタリティ席の契約が一部の常連企業に限られ、更新率も下がっていた。取引先の接待と社員の福利厚生に絞った企業CMと、試合映像を使った動画広告を実施。その結果、法人年間席の契約数が前年比76%増となった。

従業員1,000人以上の予備校グループの企業向け管理職研修部門では、受験指導の印象が強く、人事部門に研修会社として知られていないことが悩みだった。企業CM、駅広告、人事向けウェビナーを実施。講師の指導力を伝えた結果、人事担当者の認知率が12%から31%に上がった。