TVCMのBtoBマーケティング事例

従業員1,000人以上の流通業向けシステムインテグレーターでは、既存の小売・卸の顧客から基幹更新以外の相談が少なく、追加案件が伸びなかった。企業CMと流通業界紙の連載広告で提案領域の広さを伝える施策を実施。店舗DXの事例を発信し、既存顧客の追加案件を1.3倍に底上げした。

従業員1,000人以上の会計ソフト会社では、中堅企業向けクラウドERPの認知が小規模向け製品より低く、商談数が伸びなかった。経営者層に向けた企業CMと動画広告、導入ウェビナーを組み合わせた施策を実施。CMの放映期にウェビナーで商談をつなぎ、商談数を3.6倍に引き上げた。

従業員1,000人以上の大手飲料メーカーでは、オフィス向け自販機と給茶機の設置が既存先の入れ替えに偏り、新規の問い合わせが伸びなかった。職場の休憩をテーマにしたテレビCMと、ビジネス街の駅広告を実施。福利厚生としての設置を訴えた結果、問い合わせが前年の1.5倍になった。

従業員1,000人以上の大手空調機器メーカーでは、業務用空調の更新が故障時の入れ替えに偏り、計画的な更新の相談が少なかった。テレビCMと駅のデジタルサイネージで更新時期の目安を訴求し、試算資料を配布。施設管理者の関心を集めた結果、更新の相談件数が3.2倍に増えた。

従業員1,000人以上の大手農業資材メーカーでは、肥料や農薬の新製品の浸透が販売店頼みで、資料請求の獲得単価も上がり続けていた。作付け前の時期に合わせたテレビCMと、作物別の栽培の手引きの配布を実施。製品名の想起を高めた結果、資料請求の獲得単価を18%引き下げた。

従業員1,000人以上の大手警備会社では、施設警備の発注を検討する企業の総務に社名が想起されにくく、入札の声がかかる案件が減っていた。ターミナル駅の大型広告とテレビCMを実施。機械警備と常駐警備を組み合わせた提案力を繰り返し伝えた結果、指名検索数が1.2倍に伸びた。

従業員1,000人以上の大手介護事業者では、サービス付き高齢者向け住宅の紹介元が一部の病院に偏り、施設ごとに入居率の差が開いていた。テレビCMと動画広告で認知を広げ、医療機関向けの広報を実施。相談窓口を一本化して紹介の流れを整えた結果、紹介元の医療機関数を前年の2倍に広げた。

従業員1,000人以上の大手ガス会社では、工業用ガスとコージェネの提案が既存の取引先に偏り、取引のない工場の経営層に届いていなかった。経済番組でのCMと技術広報、展示会を組み合わせた施策を実施。脱炭素と電力の自家発電を一貫して訴えた結果、指名での導入相談が入る流れを築いた。

従業員50人以下の法人向け蓄電池の販売施工会社では、停電対策の需要はあるものの社名が知られておらず、導入相談は月2件ほどだった。テレビCMで停電時の事業継続を訴え、検索広告で相談を受ける施策を実施。CMの放映期と広告出稿を合わせた結果、導入相談が月間7件に増えた。

従業員1,000人以上の大手損害保険会社では、中小企業のサイバー被害が増える一方、自社のサイバー保険は経営者の認知が低く、代理店の提案も伸び悩んでいた。テレビCMと駅のデジタルサイネージで被害の身近さを訴える施策を実施。対策資料へ誘導した結果、指名検索数が前年の2倍になった。

従業員1,000人以上の大手カード会社の法人カード部門では、個人向けカードの印象が強く、中小企業の経営者に法人カードの存在が知られていないことが課題だった。駅の交通広告とテレビCMを実施。経費精算の手間が減る点を打ち出した結果、法人カードの指名検索が3.7倍になった。

従業員1,000人以上の大手ハウスメーカーの法人部門では、社員寮の建築が個人の土地オーナー向けと見られ、企業の総務・人事部門からの相談が少なかった。人材確保のための社員寮をテーマにテレビCMとウェビナーを実施。企業向けの建築相談窓口を周知し、法人からの需要を切り拓いた。

従業員1,000人以上の大手資格スクールの法人研修部門では、個人向け講座の印象が強く、企業の人事部門から社員研修の依頼先として想起されにくいことが課題だった。駅サイネージとテレビCMで法人研修を単独で訴求した。資格取得を育成制度として打ち出し、法人研修の認知を立て直した。

従業員1,000人以上の大手製造請負・人材サービス会社では、工場の生産部門には知られていても、本社の経営企画や調達部門での知名度が低かった。企業CMと動画広告、広報を組み合わせて実施。生産ラインの立ち上げを一括で請け負う点を伝えた結果、指名検索数が2.1倍に増えた。

従業員1,000人以上の大手グループウェア提供企業では、中堅企業での認知が競合に及ばず、比較検討の候補に入らない場面が多かった。テレビCMと動画広告で認知を広げ、サイト改善で試用につなげる施策を実施。担当者の検索行動に合わせて導線を整えた結果、指名検索数が1.6倍になった。

従業員1,000人以上の大手乳業メーカーでは、業務用の乳製品が量販向けの印象に埋もれ、個人経営の洋菓子店との取引が広がらなかった。業務用ブランドのCMとプロ向けレシピサイトを組み合わせた施策を実施。製菓の技法を毎週発信した結果、洋菓子店の新規取引先を開拓した。

従業員1,000人以上の大手建設機械メーカーでは、電動ショベルなど新機種の投入に対し、建設会社の経営層での認知が追いついていなかった。企業CMと空港・駅の広告、動画広告を組み合わせた施策を実施。電動化の取り組みを一貫した表現で伝えた結果、指名検索1.4倍を達成した。

従業員1,000人以上のテーマパーク運営会社の企業招待・団体利用部門では、個人客向けの印象が強く、社員旅行や取引先招待の候補に入らないことが課題だった。企業向けCMと動画広告、駅広告を組み合わせて実施。貸切プランの事例を前面に出した結果、団体予約が前年の2.1倍に伸びた。

従業員1,000人以上の大手外食チェーンの企業向け社員食堂受託部門では、店舗事業の知名度に比べて受託事業が知られず、提案の機会が伸び悩んでいた。食堂の刷新事例を描いた企業CMと事例動画の配信を実施。総務・人事担当の検討時期に合わせて出稿した結果、受託提案数1.9倍を実現した。

従業員1,000人以上の大手語学スクールの法人向けオンライン英会話部門では、個人向けの印象が強く、企業の人事担当からの指名が少なかった。法人向けの企業CMと駅のサイネージ広告、申込ページの改修を実施。社員研修としての使い方を伝えた結果、法人トライアル申込4倍を実現した。

従業員1,000人以上の大手介護事業者の入居相談部門では、病院やケアマネジャーからの紹介が一部の担当者に偏り、紹介数が伸び悩んでいた。医療・介護の専門職に向けた企業CMと駅広告を実施。退院後の受け入れ体制と相談窓口を繰り返し示した結果、紹介数2.5倍を実現した。

従業員1,000人以上の大手医療機器メーカーの透析装置部門では、既存施設の装置更新で他社への切り替えが続き、更新相談が頭打ちになっていた。透析施設の経営層に向けた企業CMと専門誌の記事広告を実施。保守体制と省人化の実績を繰り返し伝えた結果、更新相談件数55%増を実現した。

従業員1,000人以上の大手電力会社の法人向け省エネ診断・ESCO部門では、電力を売る会社という印象が強く、省エネ提案の相談先として知られていなかった。企業CMの放映と導入事例の広報を実施。工場の削減事例を前面に出した結果、省エネ診断の申込が前年比47%増えた。

従業員1,000人以上の生命保険会社の団体保険・健康経営支援部門では、契約企業に健診データの分析や保健指導の支援が知られず、利用申込は年40件ほどにとどまっていた。企業CMと動画広告、駅広告を実施。人事担当者が支援を受ける場面を描いた結果、利用申込を4.5倍に伸ばした。