動画広告・YouTube広告のBtoBマーケティング事例

従業員50人以下の医療機関向け採用動画の制作会社では、紹介頼みで見積相談が少なく、制作済みの病院からの追加依頼も途切れがちだった。制作事例の短尺動画の広告配信と、取引先へのメール配信を実施。職種ごとの事例を見せて撮影時期の相談を受けた結果、見積相談が4.2倍になった。

従業員1,000人以上の地方銀行向け勘定系システムの大手SIerでは、更改の検討が始まってから声がかかることが多く、他社の提案に後れを取っていた。業界誌での論点解説の連載と役員向け解説動画の配信を実施。数年前から判断材料を届けた結果、更改の相談件数が前年の1.3倍になった。

従業員500〜1,000人の物流倉庫向け自動搬送ロボット（AGV）のメーカーでは、デモは好評でも、来場者が社内で説明できず訪問予約が進まないことが課題だった。展示会の実機デモを動画と専用LPで再現。稟議で使える形に整えた結果、展示会後の訪問予約が2.4倍に伸びた。

従業員50人以下の中古包装機械の買取・整備販売会社では、販売先が同業の機械商社に偏り、利幅の薄い卸売りが中心であることが課題だった。整備工程の動画配信と機種別の解説記事を実施。直接の問い合わせが増え、うち4割を食品工場の小ロット生産ラインからの相談が占めるようになった。

従業員1,000人以上の大手種苗会社の生産者・農業団体向け部門では、新品種の特長が農協の営農指導員まで届かず、試作の申し込みが少ないことが課題だった。栽培解説の動画広告と農業専門誌への出稿を実施。播種から収穫までの手順を見せた結果、新品種の試作申込3.9倍を実現した。

従業員100〜500人の福利厚生向けフィットネスクラブでは、人事担当者に社員の利用イメージが伝わらず、資料請求が伸び悩んでいた。社員の利用場面を見せる動画広告と検索広告、法人専用LPの改修を実施。導入企業の利用率を示す構成に改めた結果、月間48件の資料請求を実現した。

従業員100〜500人の宴会場の運営会社では、婚礼の印象が強く、企業の総務・人事から懇親会や表彰式の候補に挙がりにくかった。表彰式や周年行事の演出を見せる動画広告と、幹事向け企画ガイドの配布を実施。資料請求者に下見を案内した結果、下見予約2.5倍を実現した。

従業員50人以下の歯科技工材料の卸会社では、通販の値引きに押され、小規模な技工所との取引が途切れていくことが課題だった。新しい材料の扱い方を見せる製品動画の配信と、技工所向けの定期メールを実施。発注の間隔が空いた技工所に先回りして案内した結果、取引停止39%削減を実現した。

従業員100〜500人の病院・介護施設向けリハビリ機器メーカーでは、使い勝手が写真では伝わらず、商談に進む施設が少ないことが課題だった。学会併設展示の体験ブース、操作動画の広告、試用申込ページの改修を実施。理学療法士が実機に触れる場を増やした結果、試用申込2.3倍を実現した。

従業員1,000人以上の病院給食の受託大手では、契約病院の多くが一般食だけを委託し、嚥下調整食や行事食は院内で作り続けていた。動画と業界誌広告を実施。厨房の衛生管理と調整食の作り分けを栄養部門に見せた結果、契約病院の取引額1.2倍を実現した。

従業員1,000人以上の大手ホームセンターの法人会員部門では、工務店や設備業者に制度が知られず、新規登録が伸び悩んでいた。企業CMと動画広告を実施。資材の即日調達と掛け払いの利便性を15秒で伝えた結果、法人会員の新規登録数61%増を実現した。

従業員1,000人以上の信託銀行の事業承継部門では、オーナー経営者の相談が顧問税理士で止まり、承継の検討が進んでから声が掛かることが課題だった。駅広告と動画広告で知らせ、承継ウェビナーへ誘う施策を実施。早い段階で接点を持った結果、年間18件の信託契約を実現した。

従業員100〜500人の社員寮運営会社では、企業の人事・総務担当がサイトを見ても料金と空室がわからず、申込に進まず離脱することが課題だった。法人向けLPの再設計と寮の紹介動画の配信を実施。料金試算と空室検索を入口に置いた結果、借上げ契約の申込率19%増を実現した。

従業員50人以下の工場の床塗装・防塵工事の会社では、検索広告の競合が増えて見積依頼の獲得単価が上がり続けていることが課題だった。施工前後を見せる動画広告と、検索広告の絞り込みを実施。仕上がりを動画で見てから問い合わせる流れに変えた結果、見積依頼の獲得単価を36%削減した。

従業員500〜1,000人の物流倉庫向けの人材派遣会社では、繁忙期の増員依頼が既存の取引先に偏り、新規の相談が少ないことが課題だった。教育の流れを見せる動画広告と幹線道路沿いの看板を実施。初日から動ける派遣スタッフの育て方を伝えた結果、月間10件の新規相談を実現した。

従業員500〜1,000人の経費精算クラウドの提供企業では、資料請求は多いものの比較検討で止まり、商談に進む見込み客の少なさが課題だった。経理実務のウェビナーと事例メール、操作デモの動画広告を実施。ウェビナーの終わりに個別デモの予約枠を設けた結果、月間28件の商談を実現した。

従業員50人以下の食品工場向け金属検出機のメーカーでは、検出精度の高さが展示パネルや仕様書では伝わらず、Web経由の導入相談が伸び悩んでいた。実演動画の制作・配信と検索広告を実施。実際の食品ラインで微小な金属片を見つける様子を見せた結果、導入相談2.8倍を実現した。

従業員1,000人以上の養殖ブリ・カンパチの大手生産会社では、量販や外食のバイヤーに産地まで来てもらう必要があり、商談が長引くことが課題だった。飼育と加工を映す動画と業界紙広告を実施。視察の代わりに動画で品質を確かめてもらった結果、訪問回数の25%削減を実現した。

従業員100〜500人のプロスポーツチームのスポンサー営業部門では、協賛企業の顔ぶれが固定し、新しい企業との接点が少ないことが課題だった。経営者に向けた動画広告とスタジアム周辺の看板を実施。協賛が採用や取引先の招待に役立つと示した結果、新しい協賛企業との接点づくりを実現した。

従業員1,000人以上のビジネスホテルチェーンの法人契約部門では、出張の手配が予約サイト経由に移り、法人契約の新規獲得と更新率の低下が課題だった。総務・経理向けのTVCM、動画広告、業界誌広告を実施。精算と予約の手間が減る点を伝えた結果、月間18件の新規法人契約を実現した。

従業員100〜500人の飲食店会員向けの業務用食品スーパーでは、既存会員の高齢化と休眠化が進み、新規の飲食店会員の獲得が課題だった。幹線道路の看板、休眠会員へのDM、仕込みの時短を伝える動画広告を実施。来店の動機を3つの経路で作った結果、新規会員登録数1.9倍を実現した。

従業員50人以下の理美容材料の卸会社では、美容室がメーカー直販や通販に移り、取引が途絶えた休眠先が増えていることが課題だった。新商材の施術動画の配信とサロン経営の資料提供を実施。休眠先に資料を送り動画で使い方を見せた結果、休眠先の約2割との取引再開を実現した。

従業員1,000人以上の大手製薬会社の医療機関向け情報提供部門では、MRの訪問機会が減り、医療関係者向けサイトの会員登録が伸びないことが課題だった。適正使用の解説動画の配信と医学系専門誌への広告を実施。誌面から動画へ誘導した結果、会員登録数3.8倍を実現した。

従業員50人以下の歯科用CAD/CAM機器の販売会社では、価格の高さから導入を迷う医院が多く、展示会以外で実機を見せる機会がないことが課題だった。工程を見せる動画と検索広告を実施。視聴者と訪問者を実機デモへ案内した結果、デモ依頼の安定した獲得を実現した。