製造業（食品・消費財）のBtoBマーケティング事例

従業員100〜500人の社員食堂・給食向け冷凍デザートメーカーでは、取引先の給食会社でも献立担当の栄養士に商品が知られず、採用が一部の施設に限られていた。給食業界誌での広告とレシピ提案、新商品の広報を実施。栄養価と提供例を示した結果、献立への採用が年18件増えた。

従業員50人以下の業務用だしパックの製造会社では、取引先の飲食店の注文が定番品1種に偏り、1店あたりの取引額が伸びていなかった。季節の献立案と試供品を同梱したDMと、料理人向けの使い方記事の公開を実施。献立に合う別のだしを試してもらった結果、既存店の取引額が27%増えた。

従業員1,000人以上の大手飲料メーカーでは、家庭向けの印象が強く、オフィス向けウォーターサーバーの事業は総務担当者に知られていなかった。テレビCMとオフィスビルのエレベーター広告を実施。働く人の給水の場面を見せて法人向けページへ導いた結果、法人の資料請求が1.5倍に増えた。

従業員100〜500人の企業の記念品向け名入れ菓子の製造会社では、周年や式典の単発注文で終わる法人が多く、翌年以降の再注文が伸びなかった。法人ギフトの選び方記事の拡充と注文画面の改修を実施。過去の名入れデータを呼び出して再注文できるようにした結果、リピート注文が26%増えた。

従業員50人以下の業務用ドレッシング・ソースの製造会社では、メニュー改定のたびに他社品へ切り替える飲食店が続き、取引の途絶えた店が増えていた。ソースのサンプルを同梱したDMと外食業界誌への掲載を実施。メニュー提案と合わせて試食を促した結果、途絶えていた飲食店の発注を取り戻した。

従業員1,000人以上の製パン会社では、コンビニや量販店の棚替えで新商品の採用が限られ、店舗での取扱いが伸びなかった。新商品の発売に合わせたテレビCMと、SNSでの動画広告を実施。放映計画を商談資料に盛り込んで提案した結果、量販店での採用店舗数が1.4倍に増えた。

従業員100〜500人のホテル向けアメニティの製造会社では、使い捨てプラスチックの削減が求められ、取引先ホテルが他社へ切り替える懸念が課題だった。植物由来素材の新製品の広報と、取引先へのメール配信を実施。削減量の試算を添えて案内した結果、月間36件の見本請求を引き出した。

従業員50人以下の業務用だしパックの製造会社では、飲食店向けの広告費が家庭用の検索語にも流れ、サンプル請求1件あたりの費用が高止まりしていた。広告の検索語の見直しと、サンプル請求ページの改善を実施。業務用の容量と原価の目安を示した結果、サンプル請求単価を29%引き下げた。

従業員1,000人以上の大手飲料メーカーでは、オフィス向け自販機と給茶機の設置が既存先の入れ替えに偏り、新規の問い合わせが伸びなかった。職場の休憩をテーマにしたテレビCMと、ビジネス街の駅広告を実施。福利厚生としての設置を訴えた結果、問い合わせが前年の1.5倍になった。

従業員50人以下の飲食店向けの生麺製造会社では、取引先の開拓を店舗への飛び込み営業に頼っており、新規の取引が年に数店にとどまっていた。ラーメン店主に絞った検索広告と、サンプル請求ページの改善を実施。麺の太さや加水率を選べる申込み欄を設けた結果、請求が月間40件に増えた。

従業員100〜500人の業務用冷凍野菜の加工会社では、外食チェーンや給食会社との取引が価格比較で切り替えられやすく、取引の継続が安定しなかった。季節の献立提案を載せたDMと、業界紙への定期広告を実施。カット規格や検査体制の強みを伝え続け、長く使われる取引の基盤を築いた。

従業員500〜1,000人の業務用冷凍パン生地メーカーでは、ホテルやカフェで使われていてもブランド名が知られず、比較の候補に挙がりにくかった。SNS広告と業態別のLP整備を組み合わせた施策を実施。焼き上がりの映像で手間の少なさを伝えた結果、ブランド検索を2.3倍に伸ばした。

従業員1,000人以上の大手乳業メーカーでは、業務用の乳製品が量販向けの印象に埋もれ、個人経営の洋菓子店との取引が広がらなかった。業務用ブランドのCMとプロ向けレシピサイトを組み合わせた施策を実施。製菓の技法を毎週発信した結果、洋菓子店の新規取引先を開拓した。

従業員50人以下の業務用だし・スープの素メーカーでは、取引のある飲食店が1品目の購入にとどまり、1店あたりの取引額が伸びなかった。試供品つきのDMとメニュー提案の資料を組み合わせた施策を実施。店の業態に合わせて未購入品の使い方を示した結果、既存店の仕入れ額を27%向上させた。

従業員1,000人以上の大手調味料メーカーの外食チェーン向け業務用ソース部門では、定番メニュー向けが中心で、新メニューの開発段階から声がかからなかった。企業CMと事例動画、試食サンプルDMを実施。開発担当に試作の提案を届けた結果、14チェーンで新メニューへの採用が決まった。

従業員100〜500人の企業の記念品・ノベルティ向けタオルの製造会社では、リスティング広告から見積依頼までの離脱が多く、獲得単価が上がっていた。名入れ見積ページの改修と広告の絞り込みを実施。ロット別の価格表と再注文の入口を設けた結果、見積の獲得単価を23%削減した。

従業員50人以下の洋菓子店向け製菓材料（チョコレート・ナッツ加工品）の製造会社では、取引先の多くが定番品だけを注文し、1店あたりの注文額が横ばいだった。サンプル同封DMとレシピ記事の公開を実施。新しい加工品の小袋と使い方を届けた結果、既存店の注文額が1.3倍に伸びた。

従業員1,000人以上の大手飲料メーカーのオフィス向け自販機・給茶機部門では、新規設置の相談を検索広告に頼り、1件あたりの獲得単価が年々上がっていた。駅広告と動画広告、広報を組み合わせて実施。総務担当の通勤時と業務中の接点を重ねた結果、相談の獲得単価17%削減を実現した。

従業員100〜500人のホテル向け客室アメニティの製造会社では、取引先のホテルが改装時に他社品へ切り替える例が続き、1施設あたりの受注額が伸び悩んでいた。改装前の取引先への試供品同封DMとメール配信を実施。新素材を客室で試せるようにした結果、取引先の受注額15%増を実現した。

従業員50人以下の給食会社向け冷凍カット野菜の製造会社では、サイトからのサンプル申込が月数件にとどまり、新規取引の入口が細かった。献立担当者向けの調理資料とサンプル申込ページの改修を実施。カット規格と大量調理での使い方を示した結果、月間24件のサンプル申込を実現した。

従業員1,000人以上の大手日用品メーカーのビルメンテナンス会社向け業務用洗剤部門では、価格の安い他社品への切り替えが続き、継続発注の減少が課題だった。企業CMと広報、メールによる情報提供を実施。濃縮化で運搬と保管の手間が減ることを伝えた結果、継続発注が1.3倍になった。

従業員100〜500人の外食チェーン向け業務用たれ・ソースの開発製造会社では、新メニュー開発の初期段階で声がかからず、試作の相談が少ないことが課題となっていた。試食ブースでの出展と検索広告を実施。メニュー別の味の提案を続けた結果、試作依頼が月間35件に増えた。

従業員50人以下のホテル・式場向け焼き菓子の引出物OEM製造会社では、婚礼件数の減少に合わせて取引先の発注が細り、既存施設からの受注が伸び悩んでいた。新作サンプルを同封したDMと、婚礼担当者向けのウェビナーを実施。季節ごとの詰め合わせを提案した結果、受注件数が18%増えた。

従業員1,000人以上の大手飲料メーカーのオフィス・工場向け自動販売機設置部門では、新規設置が頭打ちとなり、既存設置先での台数の伸び悩みが課題だった。総務担当者に向けた企業CMと動画広告を実施。休憩所の改善例を映像で伝えた結果、追加設置の相談が1.3倍になった。