飲食・ホテルのBtoBマーケティング事例

従業員50人以下の企業の会議・研修向けケータリング会社では、初回注文の企業が次の研修で他社に切り替え、再注文が続かないことが課題だった。研修シーズンの検索広告とMAによる再注文の案内を実施。開催予定に合わせてメールを送った結果、リピート発注3.7倍を実現した。

従業員100〜500人の社員食堂の運営受託会社では、委託元企業の本社以外の工場や支店へ受託を広げられないことが課題だった。総務向け専門誌での連載と喫食率改善の記事発信を実施。各拠点の総務担当者に運営事例を届けた結果、年間13件の追加拠点受託を実現した。

従業員1,000人以上の大手ホテルチェーンの宴会・会議部門では、婚礼の減少で宴会場の平日の稼働が落ち、企業の式典や会議の利用を増やすことが課題だった。経済誌への連載広告と、取引先企業に向けた企業CMを実施。周年式典や株主総会の相談が平日の宴会場に入るようになった。

従業員500〜1,000人のビジネスホテルチェーンの法人契約部門では、広告で得る法人契約の単価が高く、契約後も宿泊が他社へ流れることが課題だった。検索広告、出張者向けの動画広告、契約企業へのメール配信を実施。広告の語句を総務向けに絞り、獲得単価56%削減につなげた。

従業員50人以下のオフィス向け置き型社食の会社では、導入後に社員の購入が減り、半年ほどで解約が出ることが課題だった。導入先への新メニュー案内の郵送と、社員が食べたい惣菜を投票できるページの改修を実施。社員の声を献立に反映した結果、1社あたりの購入数1.9倍を実現した。

従業員1,000人以上のシティホテルの法人MICE部門では、学会や企業の大型会議の誘致が既存の主催者に偏り、新規の主催者との接点が少なかった。実績を伝える広報、専門展示会への出展と商談会、主催者へのメール配信を実施。その結果、新規主催者からの見積依頼が年間34件となった。

従業員100〜500人の宴会場の運営会社では、婚礼の印象が強く、企業の総務・人事から懇親会や表彰式の候補に挙がりにくかった。表彰式や周年行事の演出を見せる動画広告と、幹事向け企画ガイドの配布を実施。資料請求者に下見を案内した結果、下見予約2.5倍を実現した。

従業員50人以下の法人向け仕出し弁当の製造会社では、取引先が近隣の数社に偏り、会議や研修の弁当の新規受注が伸びていなかった。総務担当者への試食券つきDMと、会議弁当の選び方を解説する記事の公開を実施。試食後に定期注文を提案した結果、年間70件の新規法人取引を実現した。

従業員1,000人以上のビジネスホテルチェーンの法人契約部門では、出張の手配が予約サイト経由に移り、法人契約の新規獲得と更新率の低下が課題だった。総務・経理向けのTVCM、動画広告、業界誌広告を実施。精算と予約の手間が減る点を伝えた結果、月間18件の新規法人契約を実現した。

従業員100〜500人の社員食堂の運営受託会社では、委託先の切り替えが契約更新時期にしか起きず、展示会で得た見込み客が商談前に離れることが課題だった。福利厚生の展示会への出展と、更新時期に合わせたメール配信を実施。検討の時期まで接点を保った結果、名刺を商談まで育てた。

従業員50人以下の企業の会議・研修に貸し切れる宿泊施設では、平日の稼働が低く、法人の研修利用の掘り起こしが課題だった。人事・研修担当者向けの業界誌広告と、研修プラン例を封入したDMを実施。会場と宿泊、食事を一括で手配できる点を伝えた結果、法人の研修予約件数2.7倍を実現した。

従業員1,000人以上の外食チェーンの法人向け食事補助チケット部門では、導入企業の社員にチケットが知られず、利用が伸びないまま解約されることが課題だった。動画広告と駅広告を実施。使える店舗と使い方を短い動画で見せ、オフィス街の駅に掲出した結果、利用者数が3.5倍になった。

従業員100〜500人のシティホテルの法人宴会部門では、周年行事で一度使った企業の幹事が異動し、翌年の再予約につながらないことが課題だった。手紙型のDMとメール配信を実施。後任の幹事に過去の宴会記録を届け、時期に合わせて案内した結果、法人宴会の再予約が1.9倍になった。

従業員50人以下の企業向け弁当の宅配会社では、検索広告から注文LPに入った担当者が価格表で離脱し、法人の新規注文コストが高いことが課題だった。注文LPの作り直しと広告の整理を実施。最低注文数と配達エリアを最初に見せ、見積もりを3項目にした結果、新規注文コストを55%削減した。

従業員1,000人以上のリゾートホテルのMICE部門では、レジャー客の印象が強く、企業研修や報奨旅行の会場として検討されにくいことが課題だった。専門誌への広報と都心の駅広告を実施。会議設備と研修の実施例を記事にして企画担当者に届けた結果、受注3.2倍を実現した。

従業員100〜500人のビジネスホテルチェーンの法人契約部門では、契約企業の出張者が他社のホテルを使い、契約の割に利用泊数が伸びないことが課題だった。出張者向けのメール配信と駅広告を実施。出張者本人に法人料金の予約手順を届け続けた結果、利用泊数67%増を実現した。

従業員50人以下の会議・式典向けケータリング会社では、受注の大半が紹介頼みで、企業の総務部門から直接依頼される経路がないことが課題だった。用途別の解説記事と見積もりページの改善を実施。周年式典や株主総会など用途ごとに記事を書いた結果、総務部門からの直接の注文獲得を実現した。

従業員1,000人以上のコーヒーチェーンが手がけるオフィス向けコーヒー提供サービスでは、店舗に比べて法人向けの認知が低いことが課題だった。TVCMと動画広告を実施。職場の休憩を描き総務担当に導入の手軽さを伝えた結果、導入の問い合わせが3.9倍に増えた。

従業員100〜500人の宴会場と会議室を持つシティホテルでは、懇親会や社内表彰式などの法人利用が減り、平日の宴会場の稼働が課題だった。駅ポスターと法人宴会LPの改善を実施。駅広告からLPへ誘導し見積もりを手軽にした結果、法人宴会の予約数が75%増えた。

従業員50人以下の社員食堂の受託運営会社では、紹介頼みの営業で、委託先を見直す企業との接点が少ないことが課題だった。総務担当への手紙、専門展示会への出展、広報を実施。喫食率の改善事例を手紙と展示で示した結果、年間60件の商談を生み出した。

従業員100〜500人の会議・研修向け弁当の宅配会社では、注文が単発で終わり、毎月の会議や研修で使う定期注文の企業が増えないことが課題だった。動画広告と総務向けの記事コンテンツを実施。手配の手間を減らす使い方を伝えた結果、定期注文企業数2.8倍を実現した。

従業員1,000人以上のビジネスホテルチェーンでは、出張の多い企業との法人契約が伸びず、予約サイト経由の個人予約に頼っていることが課題だった。駅広告、出張管理の資料、MAによるメール配信を実施。総務担当者の資料請求から契約提案までをつないだ結果、法人契約を年間90件獲得した。

従業員50人以下の企業イベント向けケータリング会社では、受注が既存顧客の紹介に偏り、懇親会や周年行事の新規の注文が入らないことが課題だった。リスティング広告と過去の利用企業へのDMを実施。人数別のプラン表を広告とDMで揃えて案内した結果、月間受注13件を実現した。

従業員100〜500人のリゾートホテルでは、平日の稼働が個人客の旅行時期に左右され、企業研修や報奨旅行での団体利用を増やすことが課題だった。研修会場と懇親会の様子を見せる動画広告と駅広告を実施。企業の予算策定期に合わせて出稿した結果、団体予約が42%増えた。