CASE #7402

検索広告の語句選びで法人宿泊契約の獲得単価を56%削減した宿泊特化型ホテルの施策

飲食・ホテル Web広告・リスティング動画広告・YouTube広告 MA・メールマーケティングリードナーチャリング顧客維持・LTV向上認知・ブランディング

この事例のような施策を、自社でも検討したい方へ 業界・規模・課題に合わせた進め方を、無料でご相談いただけます。

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概要

従業員500〜1,000人のビジネスホテルチェーンの法人契約部門では、広告で得る法人契約の単価が高く、契約後も宿泊が他社へ流れることが課題だった。検索広告、出張者向けの動画広告、契約企業へのメール配信を実施。広告の語句を総務向けに絞り、獲得単価56%削減につなげた。

企業プロフィール: 飲食・ホテル｜ 100人～999人｜ 10億円～100億円未満｜マーケティング予算規模: 年間約2,000万円

1 Web広告・リスティング

「法人契約ホテル」「出張宿泊請求書払い」など総務・経理が調べる語句に絞り、旅行客向けの語句を除外。週1回、出張の多い業種向けの広告文を見直した。

目的・効果法人契約1件あたりの獲得単価を56%削減することを目標とした

金額月額80万円（運用代行費込み）

2 動画広告・YouTube広告

朝食・大浴場・駅からの近さを15秒で見せる動画を4本作り、出張の多い職種に向けて配信。視聴者をリスト化し、法人契約の案内を広告で再度見せた。

目的・効果出張者のホテル名の認知を高め、社内の指定宿泊先に選ばれる

金額月額40万円（YouTube広告の配信費）

3 MA・メールマーケティング

契約企業の総務担当へ、利用実績と新規開業の案内を毎月メールで配信。3ヶ月利用のない企業には、出張の多い拠点近くの宿泊プランを個別に送った。

目的・効果契約企業の年間利用泊数を前年比15%増やすことを目指す

金額月額10万円（国産MA）