生活サービス・エンタメのBtoBマーケティング事例

従業員1,000人以上の大手映画館チェーンでは、平日昼の空きが多い一方、企業の貸切上映は知られておらず予約が月に十数件にとどまっていた。社内行事や顧客招待での使い方を見せる動画広告と検索広告を実施。総務・人事の担当者に絞って配信した結果、企業の予約を月間48件で安定させた。

従業員50人以下の謎解き・体験ゲームの制作会社では、法人の依頼が紹介に限られ、社内イベントの受注が月に2件にとどまっていた。懇親会や研修の幹事が調べる言葉に合わせた記事と、相談ページの改善を実施。人数や所要時間ごとに企画例を示した結果、法人の問い合わせを月間9件に増やした。

従業員1,000人以上のフィットネスクラブ運営会社では、個人会員が中心で、企業の福利厚生として選ばれる機会が少なかった。健康経営を訴える企業CMと、法人会員ページの改善を実施。人事担当者が費用と利用条件をすぐ比べられる形に整えた結果、福利厚生での新たな導入先を切り拓いた。

従業員500〜1,000人のテーマパークの法人営業部門では、社員旅行や取引先招待での団体利用が伸びず、平日の稼働が課題だった。オフィス街の駅サイネージ広告と、法人向けの広報を組み合わせて実施。研修や表彰に使える貸切プランを発信し続けた結果、団体利用の売上が26%増えた。

従業員50人以下の企業向け運動会の運営会社では、依頼が既存顧客の紹介に頼り、問い合わせは月6件ほどで伸び悩んでいた。人事・総務の担当者に向けた動画広告とオンライン説明会を実施。実際の運動会の様子を30秒にまとめた動画で開催の雰囲気を伝えた結果、問い合わせ数が3.3倍に増えた。

従業員1,000人以上の映画館チェーンでは、法人向けの貸切上映とシネアドの販売が広告会社経由に限られ、直接の問い合わせは月15件ほどだった。動画広告と駅のサイネージ、広報を組み合わせて実施。社内イベントや採用広報での活用例を示した結果、法人問い合わせが3.1倍に増えた。

従業員100〜500人のプロスポーツクラブでは、協賛企業が長年の固定先に偏り、新規の法人スポンサーは年8件ほどだった。経営者向けの観戦招待会と、協賛の効果を伝える動画広告を実施。看板露出や社員招待での活用を具体的に示した結果、新規スポンサー年間22件を成約させた。

従業員50人以下の社員旅行・周年イベントの企画会社では、受注の多くが既存客の再依頼で、新規の法人商談は月4件ほどにとどまっていた。周年イベントと社員旅行の検索広告と、事例ページの改修を実施。予算別のプラン例と過去の実施写真を見せた結果、月間11件の商談を創出した。

従業員1,000人以上のテーマパーク運営会社では、平日夜の貸切や団体利用が個人客に比べて知られておらず、法人の問い合わせが伸びていなかった。周年行事や社員表彰での貸切を訴求するテレビCMと検索広告、法人向けページの改善を実施。法人の問い合わせが3.0倍に増えた。

従業員100〜500人のフィットネスクラブでは、法人契約を結んでも従業員の利用が伸びず、契約更新を見送られることが課題だった。契約企業の人事担当者への健康経営メールと、オフィス街の駅での広告を実施。社内告知に使える素材を毎月届けた結果、法人会員の利用者数が24%増えた。

従業員50人以下のキッチンカー派遣会社では、社内イベントや福利厚生の依頼が紹介に限られ、問い合わせが月10件ほどだった。幹事向けの記事発信と申込ページの改善を実施。人数と予算から台数がわかる構成に改めた結果、月間問い合わせ38件を安定して得られるようになった。

従業員1,000人以上の大手旅行会社の法人団体旅行部門では、社員旅行の取りやめが続き、過去の取引企業からの団体予約が減っていた。テレビCMと動画広告で社員旅行の価値を伝え、取引企業へのメール配信を実施。幹事の手間を減らす提案を続けた結果、団体予約が前年の2.8倍に伸びた。

従業員100〜500人の家事代行・ベビーシッターの会社では、個人利用が中心で、福利厚生として企業と結ぶ法人契約が年5件ほどにとどまっていた。駅のデジタルサイネージと人事向けのWeb広告を実施。共働き社員の離職防止という切り口で訴求した結果、法人契約を年間20件受注した。

従業員50人以下の周年イベント・社内運動会の企画運営会社では、紹介頼みの受注で企画相談が月3件ほどにとどまっていた。過去の式典や運動会の様子をまとめた動画広告と、用途別のLP整備を実施。人事・総務の担当者が費用感まで確かめられる導線にした結果、企画相談を月間9件獲得した。

従業員1,000人以上の大手フィットネスクラブチェーンでは、会員の大半が個人契約で、企業や健保と結ぶ法人会員の契約が伸びていなかった。テレビCMと健保向けの広報、契約先へのメール配信を実施。社員の利用と健診数値の変化を示す調査を発表した結果、法人会員という新しい販路を開いた。

従業員500〜1,000人の映画館チェーンでは、平日の午前に空くスクリーンを企業の式典や社内イベントに貸し出す事業が、年間数件の利用にとどまっていた。貸切上映の紹介動画と総務・人事部門への封書DMを実施。利用例と料金の目安を具体的に見せた結果、年間25件の企業契約を結んだ。

従業員50人以下の企業向け出張ヨガ・ストレッチ講座の会社では、企業の人事担当者からの問い合わせが月2〜3件にとどまっていた。体験ページの作り直しと検索広告の見直しを実施。料金と講座の流れを1画面で示し、無料体験の申込を簡単にした結果、企業からの体験申込が月間8件に増えた。

従業員1,000人以上の大手テーマパーク運営会社では、法人の貸切や団体利用が平日に伸びず、企業の申込は年間40件前後にとどまっていた。周年行事の場として訴求する動画広告と駅ポスターを展開し、広報で利用企業の事例を発信。総務や人事に届けた結果、貸切申込数が2.8倍に増えた。

従業員100〜500人の企業主導型保育所の運営会社では、企業との保育枠契約の営業が紹介頼みで、年間の新規契約は10件前後だった。人事担当者向けの動画広告とウェビナーを組み合わせた施策を実施。両立支援の制度設計を解説し個別相談へつないだ結果、年間31件の保育枠契約を受注した。

従業員50人以下の社員旅行・周年イベントの企画会社では、受注が既存顧客の紹介に頼り、新規の相談は月10件前後で繁忙期に偏っていた。周年行事や社員旅行の企画事例を記事にして公開し、過去の利用企業へメールで次回の提案を届けた。記事を積み上げた結果、相談が月間46件に増えた。

従業員1,000人以上の映画館チェーンでは、シネアドの広告主が大手の消費財に偏り、中堅企業や採用目的の出稿がほとんどなかった。広告主向けの紹介動画の配信と経済誌への出稿を実施。採用広告や貸切上映による社員イベントの事例を示し、シネアドの新たな出稿企業層を切り拓いた。

従業員500〜1,000人のフィットネスクラブ運営会社では、法人会員の新規契約が年10件前後で、平日昼の稼働率も低かった。駅のデジタルサイネージと人事・総務部長向けの封書DMを組み合わせた施策を実施。福利厚生費の試算表をDMに同封した結果、法人会員契約を年間30件取り付けた。

従業員50人以下の企業向け出張マッサージ会社では、既存顧客からの紹介頼みで、新規の無料体験の申込が月2〜3件にとどまっていた。導入事例ページの刷新と、人事・総務の担当者に絞った検索広告を実施。施術の頻度や社員の利用率を事例ごとに示した結果、無料体験の申込を月間8件確保した。

従業員1,000人以上の大手テーマパーク運営会社では、福利厚生の法人契約先は多いものの利用が少なく、更新率と貸切利用の伸び悩みが課題だった。社員と家族を招く周年行事での貸切を訴求するテレビCMと広報を実施。契約企業の総務担当への提案を強めた結果、貸切契約を年間40件結んだ。