CASE #8689

貸切上映とシネアドの法人問い合わせを3.1倍に押し上げた大手映画館チェーンの施策

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概要

従業員1,000人以上の映画館チェーンでは、法人向けの貸切上映とシネアドの販売が広告会社経由に限られ、直接の問い合わせは月15件ほどだった。動画広告と駅のサイネージ、広報を組み合わせて実施。社内イベントや採用広報での活用例を示した結果、法人問い合わせが3.1倍に増えた。

企業プロフィール: 生活サービス・エンタメ | 1,000人以上 | 100億円以上 | マーケティング予算規模: 年間約6,000万円

実施した施策

1 動画広告・YouTube広告
映画館での社員総会や内定式、採用向けシネアドの活用例を紹介する30秒動画を4本制作した。人事・総務・広報の担当者に絞り、年間を通じて動画広告で配信した。
目的・効果 月15件だった法人問い合わせを3.1倍の月46件以上にする。
金額 月額300万円(配信費と運用費)
2 交通広告・OOH
オフィス街の主要駅で大型サイネージの1社枠を1週間ずつ年10回確保した。社員総会や内定式の準備が始まる時期に合わせ、貸切上映の実施例を15秒で流した。
目的・効果 人事・総務層の認知を広げ、貸切上映の相談を年60件以上にする。
金額 400万円(10週分の掲出費と制作費)
3 広報・PR
シネアドを使った採用広報や、映画館での社員総会の実施例を年8本のプレスリリースで発信した。経済誌や人事向けメディアの取材を年12件受け、担当者の解説を記事にした。
目的・効果 人事向けメディアの掲載を年20件以上にし、既存広告主の継続出稿を増やす。
金額 月額80万円(広報代行とリリース配信)

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