CASE #7567

健康経営の発信で法人会員の契約社数39%増を果たしたスポーツクラブ運営会社の広報施策

生活サービス・エンタメ広報・PR 交通広告・OOH SEO・コンテンツマーケティング認知・ブランディングリード獲得顧客維持・LTV向上

この事例のような施策を、自社でも検討したい方へ 業界・規模・課題に合わせた進め方を、無料でご相談いただけます。

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概要

従業員100〜500人のスポーツクラブ運営会社では、法人会員制度の認知が低く、福利厚生の比較検討で候補に入らないことが課題だった。健康経営をテーマにした広報、駅広告、検索記事を実施。人事担当者向けの情報を一年通して出し続けた結果、法人会員の契約社数39%増となった。

企業プロフィール: 生活サービス・エンタメ｜ 100人～999人｜ 10億円～100億円未満｜マーケティング予算規模: 年間約2,000万円

1 広報・PR

健康経営に取り組む会員企業の事例を年6本リリース配信し、人事・労務の業界誌への寄稿を隔月で掲載。経営者取材の受け付け窓口も整えた。

目的・効果法人会員の契約社数39%増を目標とした。

金額月額50万円

2 交通広告・OOH

オフィス街の駅3か所に、法人会員の料金例を載せたB0ポスターを4週間ずつ年2回掲出し、資料請求用のQRコードを添えた。

目的・効果通勤中の人事・経営層に法人会員制度を知ってもらう。

金額 600万円（掲出費520万円＋制作費80万円）

3 SEO・コンテンツマーケティング

「福利厚生ジム法人」などの語で、人事担当者向けの解説記事を月4本公開。導入企業の利用率や費用の比較表を記事末に載せた。

目的・効果検索経由の資料請求を月15件にし、会員企業の更新率も保つ。

金額月額40万円