CASE #7391

棚割り商談に合わせた広告の集中出稿で新商品の店頭導入店舗数42%増を実現した製薬大手の施策

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概要

従業員1,000人以上の製薬会社のOTC医薬品部門では、新商品がドラッグストアの棚割りに入りにくく、店頭導入が限られることが課題だった。商談期のCM集中放送と主要駅の広告、取引先へのメール配信を実施。販促計画を商談前に示した結果、新商品の店頭導入店舗数を42%増やした。

企業プロフィール: 製薬 | 1,000人以上 | 100億円以上 | マーケティング予算規模: 年間約9,000万円

実施した施策

1 TVCM
ドラッグストア本部の棚割り商談の時期に合わせ、新商品のCMを5県の局で6週間集中して放送。放送計画を商談資料に載せ、バイヤーが導入を判断する材料にした。
目的・効果 商談先のチェーン本部で新商品の採用を前年より10社増やす。
金額 6,000万円(実写CM制作500万円+6週間の放送料)
2 交通広告・OOH
卸会社とチェーン本部が集まる主要駅の構内にB0ポスターを20枚、4週間掲出。商談期間中のバイヤーの動線に合わせ、新商品の販促計画を伝えた。
目的・効果 商談先での新商品の認知を、商談前の段階で7割以上にする。
金額 600万円(B0×20枚×4週間の掲出料)
3 MA・メールマーケティング
取引のあるドラッグストアの本部バイヤーと店舗の登録販売者約3,000人へ、陳列例と販促物の申込案内を月2回配信。申込のあった店舗には販促物を届けた。
目的・効果 新商品の店頭導入店舗数を42%増やし、販促物の申込を月200店にする。
金額 月額30万円(MAツール上位版・配信設計)

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