CASE #7088

法人向け動画広告と広報で貸切・団体利用の契約を年間120件獲得したテーマパーク運営会社の施策

生活サービス・エンタメ動画広告・YouTube広告広報・PR MA・メールマーケティング認知・ブランディングリード獲得顧客維持・LTV向上

この事例のような施策を、自社でも検討したい方へ 業界・規模・課題に合わせた進め方を、無料でご相談いただけます。

無料で相談する

概要

従業員1,000人以上のテーマパークの法人向け貸切・福利厚生部門では、法人で使えることが知られず、閑散期の貸切枠が埋まらないことが課題だった。人事向けの動画広告と広報、契約企業へのメール配信を実施。表彰式での使い方を示した結果、貸切・団体利用の契約を年間120件獲得した。

企業プロフィール: 生活サービス・エンタメ｜ 1,000人以上｜ 100億円以上｜マーケティング予算規模: 年間約6,000万円

1 動画広告・YouTube広告

社員表彰や内定者イベントで貸し切った様子を60秒と15秒の動画2本にまとめ、人事・総務の役職者に絞った動画広告で12ヶ月配信した。

目的・効果貸切・団体利用の契約を年間120件獲得することを目標とした

金額月額300万円（配信費）

2 広報・PR

PR会社と顧問契約を結び、法人貸切の新プランや社員表彰の実施例を年8本のリリースで発信。経済誌と人事系媒体の取材に担当役員が応じた。

目的・効果人事系媒体での掲載を年12件以上とし、法人利用の認知を広げる

金額月額80万円（PR会社顧問料）

3 MA・メールマーケティング

福利厚生の契約企業約1,200社の担当者をMAで管理し、月2回のメールで季節の貸切枠と団体券を案内。更新期が近い企業は営業が個別に連絡した。

目的・効果福利厚生契約の更新率を高め、団体券の利用を増やす

金額初期費用50万円＋月額30万円