CASE #5386

試着できない通販の服の寸法を交換の傾向から推定し、一度で合う買い物を6ポイント底上げした施策

この事例のような施策を、自社でも検討したい方へ 業界・規模・課題に合わせた進め方を、無料でご相談いただけます。

概要

従業員2,870人の衣料の通販の大手では、服をネットだけで売る社員数人の通販の会社が、試着できない客が二つの寸法を頼んで一つを返す注文が続き、交換の送料で利益を削っていた。記事、動画、公表を実施。寸法の勧めを出した結果、一度で済む注文が約78%から約84%になった。

企業プロフィール: 小売・EC | 1,000人以上 | 100億円以上 | マーケティング予算規模: 年間約4,046万円

実施した施策

1 SEO・コンテンツマーケティング
「アパレル EC 返品 率 サイズ」「サイズ 推奨 ネットショップ」など通販の運営の担当が調べる語の記事を1年間公開した。採寸の値は相手が入れる。
目的・効果 衣料の通販の運営の担当に、寸法の勧めを知らせる。
金額 月額80万円(1年間・記事の制作)
2 動画広告・YouTube広告
客が身長と体重を入れて勧めの寸法で頼み、届いた服がそのまま合うまでの動画を作り、通販の運営の担当へ1年間配信した。名と住所は当社が受け取らない。
目的・効果 使い始めた通販の会社に、1注文ごとの利用を続けてもらう。
金額 1,500万円(制作と配信1年間)
3 広報・PR
二つの寸法を頼む客の割合と交換の送料の調べを公表し、通販の業界の媒体へ働きかけた。使い始めた通販で、一度で済んだ注文は約78%から約84%になった。
目的・効果 一度で合う注文の割合を、6ポイント上げる。
金額 1,000万円(調べと公表・働きかけ)

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