CASE #1622

施術の判断に使う超音波の観察を実機で教え、試した整骨院の4割が導入した装置メーカーの施策

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概要

従業員2,600人の超音波の装置のメーカーでは、個人の整骨院の院長が、画像を見ても読めず、診断と取られる心配もあって、持ち運べる観察装置を入れずにいた。柔整の展示会、講座、業界紙の連載を実施。観察で見る所と医師へ紹介する目安を示した結果、試した院の4割が導入した。

企業プロフィール: 医療機器 | 1,000人以上 | 100億円以上 | マーケティング予算規模: 年間約5,100万円

実施した施策

1 展示会・リアルイベント
柔道整復の学会と治療院の展示会など年6会場に出展し、来場した院長が自分の手首や足首に当てて筋や腱の像を出す体験の席を設け、試用の申込を受けた。
目的・効果 実機に触れた院長から、試用の申込を集める。
金額 3,000万円(6会場の出展と実機)
2 自社ウェビナー
休診の日曜の朝に月1回講座を開き、講師の柔道整復師が足首の捻挫を例に当て方と見る所、医師へ紹介する目安を解き、2週間の試用機の貸出につないだ。
目的・効果 観察の手順を身につけてもらい、試した院の4割を導入にする。
金額 900万円(講座12回と試用機の貸出)
3 新聞・雑誌・業界誌
柔道整復の業界紙と専門誌に年24回、観察の像の例と、所見を告げず医師への紹介につなぐ言い方を、関係法令の範囲に沿って連載した。
目的・効果 診断と取られない使い方を知り、導入をためらう理由を減らす。
金額 1,200万円(年24回の連載)

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