CASE #1009

治療を止める日数を工程で公表し、更新の計画づくりから相談される放射線治療装置メーカーの施策

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概要

従業員1,000人以上の放射線治療装置のメーカーでは、がんの拠点病院が10年ごとの更新で治療を止める期間を読めず、前の機種の仕様のまま入札していた。学会の展示会、専門誌の連載、工程の公表を実施。据付から再開までの日数を示した結果、計画の段階から相談されるようになった。

企業プロフィール: 医療機器 | 1,000人以上 | 100億円以上 | マーケティング予算規模: 年間約4,900万円

実施した施策

1 展示会・リアルイベント
放射線腫瘍の学会に併設される展示会に年1回出展し、建屋の遮へいの改修から据付、ビームの調整までの工程を10年前の更新と並べた模型を置いた。
目的・効果 更新を控えた病院の放射線科と、計画の相談の場を作る。
金額 2,500万円(出展と工程の模型)
2 新聞・雑誌・業界誌
放射線治療の専門誌に、治療を止める期間に患者を近くの病院へ紹介する段取りと、更新の仕様書の書き方を解く連載を月1回、1年間載せた。
目的・効果 医学物理士と技師に、仕様を決める前から読まれる先になる。
金額 600万円(連載12回の広告枠)
3 広報・PR
更新を終えた病院ごとに、旧装置の停止から照射の再開までにかかった日数と、その間の紹介先の確保の手順を年1回まとめて公表し、医療専門紙に説明した。
目的・効果 病院の経営層に、更新の相談先として知ってもらう。
金額 1,800万円(調査と公表)

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