CASE #7906

専門誌広告と実機展示で更新前の相談を受ける体制を整えた画像診断装置メーカーの施策

医療機器新聞・雑誌・業界誌展示会・リアルイベント動画広告・YouTube広告認知・ブランディングリードナーチャリング商談創出

この事例のような施策を、自社でも検討したい方へ 業界・規模・課題に合わせた進め方を、無料でご相談いただけます。

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概要

従業員1,000人以上の画像診断装置メーカーでは、CT・MRIの更新商談が入札公示後に始まることが多く、仕様検討の段階から関われていなかった。学会展示と専門誌、動画広告を組み合わせた施策を実施。放射線科医と技師との接点を通年で持ち、更新の2年前から相談を受ける体制を整えた。

企業プロフィール: 医療機器｜ 1,000人以上｜ 100億円以上｜マーケティング予算規模: 年間約9,000万円

1 新聞・雑誌・業界誌

放射線科医と診療放射線技師が読む専門誌3誌に、カラー1ページの広告を毎月出稿した。低被ばく撮影や検査時間の短縮を臨床画像つきで紹介し、各号に技術資料の請求先を載せた。

目的・効果技術資料の請求を月30件以上にし、更新検討中の病院の把握数を増やす。

金額 1,200万円（専門誌3誌の年間出稿費）

2 展示会・リアルイベント

医用画像の総合展に大型ブースで出展したほか、主要学会の併設展示に年4回出展した。実機の操作体験と撮影条件の相談コーナーを設け、来場した医師と技師の課題を記録した。

目的・効果展示会で接点を持った病院のうち、更新の2年前から相談を受ける病院を年30施設にする。

金額 4,500万円（総合展1回と学会展示4回）

3 動画広告・YouTube広告

医療従事者向けの動画配信面とYouTubeで、撮影事例を解説する2分の動画を月2本配信した。病院の検査部門や放射線科に絞って配信し、視聴者を学会展示の予約ページへ誘導した。

目的・効果動画経由の学会ブース予約を毎回50件以上にすることを目指す。

金額月額150万円（配信費と動画制作費）