この事例のような施策を、自社でも検討したい方へ
業界・規模・課題に合わせた進め方を、無料でご相談いただけます。
概要
従業員1,000人以上の勤怠管理SaaSの提供企業では、中小企業の労務担当者の間で認知が低く、比較検討の候補に入れないことが課題だった。地上波CMと交通広告で認知を広げ、検索広告で資料請求を取る施策を実施。法改正の前に出稿を集中させた結果、資料請求数が2.1倍に伸びた。
企業プロフィール:
SaaS・クラウドサービス
｜
1,000人以上
｜
100億円以上
｜
マーケティング予算規模: 年間約1.2億円
実施した施策
首都圏と関西の地上波で15秒CMを2ヶ月間スポット出稿。残業時間の上限管理など労務担当者の悩みを描き、法改正の施行前に出稿を集中させた。
目的・効果
サービス名での検索数を2倍にし、資料請求の母数を増やす。
金額
6,000万円（放映費5,000万円＋制作費1,000万円）
都心のターミナル駅とオフィス街を通る路線で、車内ビジョンと駅のデジタルサイネージに4週間掲出。CMと同じ素材を使い、通勤時の接触回数を増やした。
目的・効果
CMとの重ねての接触で想起を高め、資料請求数を2.1倍にする。
金額
1,500万円（車内ビジョン・駅サイネージ掲出費）
勤怠管理や残業管理に関する検索語を中心にリスティング広告を運用。CMの放映中はサービス名を含む検索語の入札を強め、資料請求LPへ誘導した。
目的・効果
資料請求の獲得単価を2万円以内に抑える。
金額
月額200万円（広告費・運用代行費込み）
自社に最適なマーケティング施策を
プロと一緒に設計しませんか？
デボノは、6694件以上の事例データベースと10年以上のBtoBマーケティング経験をもとに、
貴社の業界・規模・課題に最適な施策の組み合わせをご提案します。
無料相談はこちら
