CASE #299

通勤経路への掲出と利用率の月次報告で法人契約の更新率を9割にしたスポーツクラブの施策

概要

従業員100〜500人のスポーツクラブを複数運営する会社では、福利厚生としての法人契約は結べても社員の利用率が1割台にとどまり、翌年に更新されない例が続いていた。本社が集まる駅での掲出と、契約後の人事の担当者に宛てた月次の配信を実施。利用の伸びている会社が社内で何をしているかを毎月送った結果、法人契約の更新率が9割に上がった。

企業プロフィール: 生活サービス・エンタメ 100人~999人 10億円~100億円未満 マーケティング予算規模: 年間約1,200万円

実施した施策

1 交通広告・OOH
本社が集まる街の6駅に、B0のポスターを4週間掲出した。施設の写真や料金を並べる形をやめ、契約が使われないまま更新の時期を迎える状況を書き出し、利用率の実績を出せることと相談の申込先を大きく載せた。
目的・効果 掲出の期間中に人事の担当者からの相談を月30件受け付け、検討の入口をつくる。
金額 290万円(6駅・4週間の掲出費と印刷費)
2 MA・メールマーケティング
契約している会社の人事の担当者に、利用の状況と伸びている会社の進め方を月1回配信した。開封と押された箇所で関心を分け、利用率が下がっている会社には社内での案内の文面と掲示物をそのまま送る流れにした。
目的・効果 配信の開封率を4割で保ち、法人契約の更新率を9割まで引き上げる。
金額 初期費用30万円+月額15万円(MAツールと配信の設計)

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