CASE #9168

短尺の動画広告で企業担当者のシネアド認知率を2.2倍に引き上げた映画興行会社の施策

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概要

従業員1,000人以上の映画興行会社では、企業向けの貸切上映やシネアドの事業があることが法人の担当者に知られていなかった。動画広告と広報の2つを軸にした施策を実施。大画面での広告効果と貸切上映の活用例を発信した結果、企業担当者のシネアド認知率を2.2倍に引き上げた。

企業プロフィール: 生活サービス・エンタメ | 1,000人以上 | 100億円以上 | マーケティング予算規模: 年間約6,000万円

実施した施策

1 動画広告・YouTube広告
企業の宣伝・人事担当者に絞り、15秒と30秒の動画広告を通年で配信。映画館での広告の視聴完了率や、貸切上映で開いた社内イベントの様子を3本の動画で見せた。
目的・効果 宣伝・人事担当者のシネアド認知率を調査で2.2倍にする。
金額 月額350万円(配信費と動画制作費)
2 広報・PR
貸切上映を使った入社式や周年行事の事例を、月2本のプレスリリースで配信。経済誌や業界メディアへの取材の売り込みを広報代行と月4件行った。
目的・効果 年間の掲載を40件以上にし、法人の担当者への露出を増やす。
金額 月額80万円(広報代行と配信サービス)

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