CASE #8927

通勤客に向けた駅広告で月間43件の法人資料請求を集めたフィットネスクラブの施策

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概要

従業員500〜1,000人のフィットネスクラブの運営会社では、法人会員プランの認知が低く、福利厚生の担当者からの資料請求が伸びていなかった。動画広告と駅のデジタルサイネージを組み合わせた施策を実施。人事職の視聴枠へ配信を絞った結果、月間43件の資料請求を集めた。

企業プロフィール: 生活サービス・エンタメ | 100人~999人 | 10億円~100億円未満 | マーケティング予算規模: 年間約1,600万円

実施した施策

1 動画広告・YouTube広告
健康経営と離職防止を切り口にした30秒動画を3本制作し、人事・総務職に絞って動画広告を配信。半年ごとに訴求を入れ替え、視聴後は法人プランの資料請求ページへ誘導した。
目的・効果 人事職の動画視聴を増やし、資料請求を月30件以上にする。
金額 月額80万円(配信費と動画制作費)
2 交通広告・OOH
オフィス街の駅3駅のデジタルサイネージで15秒ロールを年4回、各2週間掲出。通勤時間帯に法人プランの料金例を見せ、二次元コードで資料請求へつないだ。
目的・効果 法人プランの認知を広げ、資料請求を合わせて月43件にする。
金額 300万円(24週分の掲出費)

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