CASE #7061

保守体制の発信で取引病院との更新に向けた関係を整えた画像診断装置メーカーの施策

医療機器動画広告・YouTube広告広報・PR 新聞・雑誌・業界誌認知・ブランディング顧客維持・LTV向上

この事例のような施策を、自社でも検討したい方へ 業界・規模・課題に合わせた進め方を、無料でご相談いただけます。

無料で相談する

概要

従業員1,000人以上の画像診断装置のメーカーでは、導入後の保守や技術支援の手厚さが病院の放射線部門に伝わらず、装置の更新時に他社と比較されていた。保守体制を伝える動画広告と専門誌広告、広報を実施。点検や操作研修の現場を発信し続けた結果、更新前に相談を受ける関係を築いた。

企業プロフィール: 医療機器｜ 1,000人以上｜ 100億円以上｜マーケティング予算規模: 年間約5,500万円

1 動画広告・YouTube広告

保守拠点の技術者や操作研修の様子を伝える60秒の動画を6本制作し、医療従事者向けの配信面で12ヶ月配信。放射線技師と事務部門に絞って届けた。

目的・効果保守体制の認知を取引病院の技師の半数以上に広げる。

金額月額150万円（6本の制作費月割り＋配信費）

2 広報・PR

PR会社と組み、保守拠点の増設や技師向け研修の開催を伝えるリリースを月1本配信。医療系メディアの取材を年6件受け、現場の担当者が登場した。

目的・効果医療系メディアへの掲載を年12件以上確保することを目指す。

金額月額80万円（PR会社の顧問料）

3 新聞・雑誌・業界誌

放射線部門や病院経営の専門誌3誌に、年間各8回の4色1ページ広告を出稿。保守の対応時間や部品の供給年数など、取引後の支援を具体的に載せた。

目的・効果更新を控えた取引病院からの事前相談を増やすことを目標とした。

金額 1,200万円（専門誌3誌×年8回の4色広告）