CASE #6769

TVCMと動画広告で貸切上映の法人申込を6倍にした映画館チェーンの施策

生活サービス・エンタメ TVCM 交通広告・OOH 動画広告・YouTube広告認知・ブランディング

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概要

従業員1,000人以上の映画館チェーンでは、平日昼の空席が多く、貸切上映や会議利用の法人向けサービスが企業の担当者に知られていないことが課題だった。テレビCMと駅広告、動画広告を実施。社員上映会での利用例を示した結果、貸切上映の法人申込6倍を実現した。

企業プロフィール: 生活サービス・エンタメ｜ 1,000人以上｜ 100億円以上｜マーケティング予算規模: 年間約1億円

1 TVCM

広域局の深夜枠と3県の地方局で15秒CMを3ヶ月間に計300本放映。社員上映会の場面を描き、法人窓口を案内した。

目的・効果法人サービスの認知を広げ、法人窓口への申込を前年の6倍にする。

金額 4,000万円（制作費500万円＋放映費3,500万円）

2 交通広告・OOH

オフィス街の主要駅4駅にB0ポスターを各8枚、2週間ずつ年3回掲出。貸切料金の目安と申込窓口を載せた。

目的・効果総務・人事の担当者に貸切上映の存在と料金の目安を知らせる。

金額 1,200万円（年3回の掲出費）

3 動画広告・YouTube広告

社員上映会と会議利用の事例動画を30秒で3本制作し、企業の総務・人事職に向けた動画広告で6ヶ月配信した。

目的・効果法人ページへの来訪を配信前の3倍にすることを目指す。

金額 1,500万円（制作費300万円＋配信費1,200万円）