CASE #10501

撮影事例の動画と学会期間の駅広告で放射線科との継続的な関係を築いた医療機器メーカーの施策

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概要

従業員1,000人以上の大手医療機器メーカーでは、CT・MRIの導入後に放射線科との接点が保守の連絡に限られ、更新時に他社へ切り替えられていた。撮影事例の動画、学会期間の駅広告、導入施設へのメールを実施。撮影条件の工夫を共有し続け、放射線科との継続的な関係を築いた。

企業プロフィール: 医療機器 | 1,000人以上 | 100億円以上 | マーケティング予算規模: 年間約6,000万円

実施した施策

1 動画広告・YouTube広告
撮影条件の設定や被ばく低減の工夫を放射線技師が解説する3分の動画を月2本制作し、医療従事者向けの会員サイトと動画配信で12か月流した。
目的・効果 放射線技師の視聴を月5,000回にし、導入施設の利用満足度を高める。
金額 月額350万円(制作費と配信費)
2 交通広告・OOH
放射線医学の主要な学会の開催期間に合わせ、会場最寄りの3駅で大型デジタルサイネージの1社枠を年2回、各1週間掲出した。製品名を出さず、画像診断の取り組みを伝える企業広告とした。
目的・効果 学会参加者での社名の想起を高め、動画の視聴につなげる。
金額 210万円(3駅・2週分の掲出費)
3 MA・メールマーケティング
CT・MRIを導入した約800施設の放射線科に、撮影事例や保守の案内を月2回メールで配信した。閲覧の多い施設を抽出し、更新時期の2年前から営業が訪問する運用にした。
目的・効果 メール開封率を40%に保ち、更新時の継続採用率を高める。
金額 初期費用100万円+月額30万円(MAツールと配信運用)

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