無料の音源は自由には使えない｜動画に音を足す前に

「動画に足す音楽を探して、無料と書かれた素材を見つけた」「無料なのだから、そのまま使ってよいはずだ」——動画の本数を増やしている部門でよく交わされるやり取りです。無料と書かれていることは、自由に使えるという意味ではありません。使い方に条件が付いていて、外すと配信が止まることがあります。この記事では、確かめる条件と、申し立てが届いたときの対応までを整理します。

無料と書かれていても条件がある

音源を探すと、無料で使えると書かれたサイトが多く見つかります。その言葉を、何にでも自由に使えるという意味に読んでしまう。ここが出発点の誤解です。無料とは、金銭の支払いが不要という意味にすぎません。使い方の条件は、それとは別に定められています。

条件は、サイトごとに違います。同じ「無料」でも、会社の宣伝に使えるサイトと使えないサイトがある。提供元の名前を書くよう求めるサイトと、求めないサイトがある。だから、サイトを変えるたびに規約を読む必要があります。一度読んだから大丈夫、という運用は通用しません。

条件を外した場合の影響は、動画の側に出ます。配信の場で音源が検出され、権利者からの申し立てが自動的に届く。収益の受け取りが止まる、特定の国で視聴できなくなる、あるいは動画そのものが見られなくなることもあります。

法人の発信では、金銭より信用の損失が問題になります。動画の画面に警告が出た状態を、取引先や見込み客が見る可能性があります。権利の扱いに無頓着な会社だという印象が残ります。取り下げても、見られた事実は消えません。

さらに、社内の他の動画にも波及します。同じ音源を使い回していれば、すべての動画に同じ申し立てが届きます。1本の確認を怠ったことが、数十本の対応につながる。だから、使う前の確認に価値があります。

確かめる3つの条件

規約を読むとき、最低限確かめるのは3つです。商用の利用が認められているか。提供元の表記が必要か。そして、加工や編集がどこまで許されているか。この3つを確かめれば、大きな事故はほぼ防げます。

商用の利用については、範囲の書き方に注意します。「商用利用可」とあっても、広告に使えるかは別に書かれていることがあります。会社の紹介の動画と、広告として配信する動画は扱いが分かれます。有料で配信する動画では、さらに条件が付く場合があります。

表記の要否は、書き方まで確かめます。提供元の名前だけでよいのか、楽曲名と作者名も必要か、指定された文面があるのか。動画の説明の欄でよいのか、画面の中に表示する必要があるのか。

加工の範囲は、動画では特に重要です。長さを合わせるために切る。冒頭だけを繰り返す。音量を変える。他の音と重ねる。これらが禁じられている素材もあります。編集を前提にするなら、ここは必ず確かめます。

3つに加えて、確かめておくとよい項目が1つあります。使った作品を管理団体に登録してよいかです。多くの素材では、これが禁じられています。動画を配信の場に上げるだけなら関係ありませんが、作品を別の形で権利登録する場合には関わります。

素材の種類で分かれる権利

音源の権利は、1つではありません。曲そのものに関する権利と、演奏や録音に関する権利が別にあります。同じ曲でも、誰が演奏した録音かで扱いが変わります。この構造を知らないと、規約の文言が読み解けません。

素材のサイトが配っているのは、多くの場合その録音を使う許可です。曲そのものの権利を譲るわけではありません。だから、その録音を離れた使い方には別の許可が必要になります。楽譜を作る、演奏する、歌詞を載せる、といった使い方です。

既存の有名な曲を使いたい場合は、話が別です。曲の権利と録音の権利の両方を扱う必要があります。動画の中で使うには、配信の場と権利の管理団体の取り決めの範囲に入るかを確かめます。範囲外であれば、個別の許諾が必要になります。

実務では、既存の有名な曲は避けるのが妥当です。許諾の手続きに時間と費用がかかり、手続きの内容も配信の場ごとに違います。素材として提供されている音源から選ぶほうが、確実で速いのです。そのうえで、規約を読んで使う。

演奏を依頼して作る道もあります。自社のために作られた音源であれば、使い方の条件を契約で決められます。費用はかかりますが、動画の本数が多い会社では割に合うことがあります。契約には、権利の帰属と使用の範囲を明記します。

配信の場での自動検出

動画を配信の場に上げると、音源が自動的に照合される仕組みが働きます。権利者が登録した音源と一致すると、こちらの意図とは無関係に申し立てが記録されます。人が判断する前に、機械が検出します。

検出された場合の扱いは、権利者の設定によって変わります。収益を権利者が受け取る設定、特定の国で視聴を制限する設定、動画そのものを見られなくする設定。どの設定になっているかは、権利者が決めています。

素材として正しく使っていても検出されることがあります。同じ音源が、別の権利者によって登録されている場合です。この場合は、素材の利用の証拠を示して異議を申し立てます。どのサイトのどの音源をいつ取得したかの記録が必要になります。

記録がなければ、異議を申し立てられません。取得した日、サイトの名前、音源の名前と番号、そのときの規約の写し。規約は変わるため、使った時点の版を保存しておきます。後から見に行っても、当時の条件は確認できません。

異議の手続きには期限があります。期限を過ぎると、申し立ての内容が確定します。検出の通知に気づく体制が必要です。配信の場の管理の画面を見る担当を決め、通知が届く連絡先を共有の宛先にしておきます。

確かめる項目	見落とすと起きること	記録すべきこと
商用の利用の範囲	広告に使えない素材を広告に使う	規約の該当箇所の写し
表記の要否と書き方	表記漏れで規約違反になる	指定された文面
加工の可否	長さを切ったことが違反になる	許される加工の範囲
管理団体への登録の可否	作品の権利登録ができない	禁止の有無
取得の日と版	異議を申し立てられない	取得日と規約の版

規約のどこを読むか

規約の全文を読むのは負担が大きいものです。実務では、読む場所を決めておきます。見出しに「利用」「禁止」「表記」「商用」の語がある節を先に読みます。この4つの節に、必要な情報のほとんどが書かれています。

次に読むのは、禁止事項の一覧です。何ができるかより、何ができないかのほうが明確に書かれています。禁止の一覧に該当する使い方をしていなければ、大きな事故は起きません。一覧を手順書に書き写しておけば、以降は照らすだけで済みます。

最後に、規約の改定に関する節を見ます。改定があったときにどう通知されるのか。通知がない提供元では、こちらが定期的に確かめる必要があります。半年に一度見に行く予定を、担当者の作業に入れておきます。

規約が日本語でない場合は、訳したものを社内で共有します。訳の正確さに不安があるなら、その提供元を使わない判断もあります。条件が読み取れない素材を使うのは、条件がないのと同じです。読める提供元に絞るほうが、運用は安全になります。

規約に書かれていないことは、できないと考えるのが安全です。書かれていないから自由という読み方は通りません。判断に迷う使い方については、提供元に問い合わせる手もあります。回答をもらえれば、それが記録になります。

会場や店舗で流す場合

音源の使い方は、動画の中に限りません。展示会のブースで流す、受付や店舗で流す、催しの開始前に会場で流すといった使い方があります。この場合、動画とは扱いが変わる場合があります。

施設で音楽を流す行為は、動画に組み込むのとは別の利用として扱われます。管理団体に登録されている楽曲であれば、施設での再生についての手続きが必要になることがあります。手続きの内容は、施設の種類や規模によって変わります。

素材として提供されている音源を使う場合も、規約に施設での再生が含まれているかを確かめます。動画への組み込みは認めているが、施設での再生には触れていない規約もあります。触れていない場合は、提供元に確かめます。

会場を借りている場合は、会場の側で包括的な手続きを済ませていることがあります。その場合、こちらでの手続きが不要になる場合もあります。会場の担当者に確かめるのが、最初の一歩です。確かめた内容は記録に残します。

実務では、展示会のブースで流す音源は自社の動画の音声に限る運用が簡単です。動画として組み込まれていれば、その規約の範囲で判断できます。音楽だけを単独で流す運用は、確認の手間が増えます。

催しや保留の音で使う場合

開催前の待機の画面に音楽を流す。電話の保留の音に使う。資料をめくる動画の背景に敷く。これらも、それぞれ利用の態様が違います。規約の書き方によって、認められる範囲が変わります。

配信の場を使わない催しでは、自動の検出は働きません。しかし、権利の問題がなくなるわけではありません。検出されないことと、使ってよいことは別の話です。録画を後で公開する場合は、そこで検出されます。

録画を公開する予定があるなら、当日流す音源も公開を前提に選びます。当日だけのつもりで選んだ音源が、録画の公開の障害になることがあります。催しの企画の段階で、録画の公開の可否を決めておきます。

電話の保留の音は、多くの場合は電話の機器に付属しているものを使います。自社で選んだ音源に差し替える場合は、その用途が規約の範囲に入るかを確かめます。長時間、繰り返し再生される用途は、規約で別に扱われていることがあります。

いずれの場面でも、記録の考え方は同じです。何の音源を、どの用途で、いつから使っているか。動画以外の用途も、同じ表に並べて管理します。用途ごとに管理を分けると、必ず抜けが出ます。1つの表にまとめておくのが確実です。

効果音の扱いは音楽と違う

効果音は、音楽とは構造が違います。曲としての創作性が問題になりにくく、録音そのものの権利が中心になります。自然の音や機械の音でも、その録音には権利があります。音の内容が同じでも、誰が録音したかで別のものになります。

効果音の素材も、規約は音楽と同様に読みます。商用の可否、表記の要否、加工の範囲。効果音では加工が前提になることが多いため、加工の条件を特に注意して確かめます。重ねる、繰り返す、速度を変える、といった使い方です。

効果音を多用する動画では、素材の管理が煩雑になります。1本の動画に10種類の効果音を使うと、10件の規約を確かめることになります。現実的には、規約が明確な提供元を数か所に絞り、そこからだけ取る運用にします。

提供元を絞ると、確認の手間が一度で済みます。その提供元の規約を1度読み、社内の手順書に条件を書き写す。以降は、その提供元から取る限り確認が不要になります。この設計が、実務では最も効きます。

自分で録音する選択もあります。自社の工場の音、製品の動作音、現場の環境の音。自社で録れば権利の問題は生じませんし、他社と似ない音になります。録音の記録を残しておけば、証拠にもなります。

使った記録を残す

記録は、動画ごとに残します。使った音源の名前、取得元、取得日、規約の版、必要な表記の内容。この5項目を1行にまとめた表を、動画の本数ぶん持ちます。動画の管理の表に列を足す形で足ります。

記録がないと、後から確認できません。「この動画にどの音源を使ったか」が分からなければ、申し立てが来ても対応できません。制作を外部に委託している場合は、この記録の提出を納品の条件にします。納品時に受け取らないと、後から集めるのは困難です。

規約の写しの保存も忘れずに行います。文面をそのまま保存し、取得した日と参照した場所を書き添える。画面の写しでも構いません。文字として保存しておくと、後で検索できて便利です。

記録の保存の期間は、動画を公開している期間に合わせます。公開を続けている限り、申し立ての可能性は残ります。非公開にした動画の記録も、一定期間は残しておくのが安全です。過去の動画について問い合わせが来ることもあります。

記録の場所は、動画の担当者以外もたどれる場所にします。個人の端末やメールの中に置くと、担当が替わった時点で失われます。共有の場所に、決まった形式で置く運用にします。形式が決まっていれば、後任も追加できます。

5つの工程で選ぶ

音源を選んでから公開するまでの流れを整理します。確認を後回しにしない順番にしておきます。

出演者が口ずさむ場面

見落とされやすい場面があります。動画の中で出演者が既存の曲を口ずさむ。現場の作業中に鼻歌が入る。これも曲の利用として扱われる可能性があります。意図せず入った音でも、検出の対象になります。

撮影の現場で流れている音楽も同じです。工場の休憩室で放送が流れている。店舗で有線の音楽が流れている。背景として入った音楽が検出されることがあります。撮影の前に、音を止めてもらう配慮が必要です。

編集で消せる場合もあります。音声を差し替える、その部分だけ音を落とす、音声を作り直す。しかし、会話と重なっていると分離が難しい。撮影の段階で防ぐのが確実です。

撮影の手順書に、この項目を入れておきます。「撮影の前に、周囲で流れている音楽を止める」の一行です。現場では忘れられやすい配慮なので、確認の一覧に載せておく価値があります。同じ理由で、テレビやラジオの音も止めます。

会場を借りて撮影する場合は、会場の担当者にも伝えておきます。館内の放送が入ると、撮り直しが必要になることがあります。撮影の予定の時間帯だけ止めてもらえるかを、事前に相談しておくと確実です。

生成の道具で作った音

音を自動で作る道具も増えています。手軽に自社専用の音源が作れるように見えます。しかし、権利の扱いは道具の規約によって大きく違います。作った音を商用に使えるか、権利がこちらに帰属するかを確かめます。

無料の枠で作った音は、商用に使えない道具もあります。有料の契約に切り替えると使えるようになる場合もあります。試しに作った音を、そのまま本番に使ってしまう事故が起きやすい部分です。作る段階と使う段階で、条件を2回確かめます。

既存の曲に似た音が出てくる可能性もあります。学習の元になった素材の影響です。明らかに似ている音は避けるのが安全です。判断に迷う場合は、別の音を作り直します。作り直す費用は、多くの場合ごくわずかです。

道具の規約は変わります。契約の条件が変わり、過去に作った音の扱いも変わることがあります。使った日と、そのときの規約を記録します。この記録の必要性は、素材のサイトと同じです。

社内で使う道具を限定するのが実務的です。担当者が自由に道具を選ぶと、規約の確認が追いつきません。使ってよい道具の一覧を作り、それ以外は事前の相談を求めます。一覧は半年ごとに見直します。

発注先が選んだ音の責任

動画の制作を外部に委託している場合、音源の選定も相手が行うことが多いものです。しかし、公開の責任は発注した側に残ります。相手が選んだ音源に問題があっても、申し立てはこちらの動画に届きます。

契約に、音源の権利についての条項を入れます。使用する音源が第三者の権利を侵害しないことの表明。使用した音源の一覧と規約の提出。問題が生じた場合の対応の分担。この3点があれば、事後の対応が明確になります。

納品の時点で一覧を受け取ります。音源の名前、取得元、取得日、規約の版。これがない納品は受け取らない、という運用にします。検収の項目に加えておけば、忘れられません。

委託先が変わったときの引き継ぎも考えます。過去の動画の音源の記録が、前の委託先にしかない状態は避けます。自社の側に記録を持っておけば、委託先が変わっても対応できます。

委託先に伝えるべき条件も明確にします。広告として配信する予定があるか、海外でも公開するか、有料の配信を行うか。これらが分からないと、相手も適切な音源を選べません。発注の書面に、用途を明記しておきます。

申し立てが来たときの対応

申し立てが届いたら、まず内容を読みます。どの音源に対する申し立てか、誰からの申し立てか、どの措置が取られているのかを確かめます。慌てて動画を消すのは、多くの場合最善ではありません。

次に、自社の記録と照らします。その音源を、どのサイトからいつ取得したか。規約の範囲内で使っているか。範囲内であれば、異議を申し立てられます。範囲外であれば、音源を差し替える対応になります。

差し替える場合は、動画を作り直します。公開している動画の音声だけを差し替える機能がある場合もありますが、多くの場合は編集して上げ直すことになります。上げ直すと、それまでの視聴の記録は引き継がれません。この損失も、事前の確認で防げるものです。

異議を申し立てる場合は、証拠を添えます。取得の記録、規約の写し、表記を入れている画面の写し。証拠が揃っていれば、多くの場合は解決します。揃っていなければ、正しく使っていても認められません。

同じ音源を他の動画にも使っている場合は、すべてを確認します。1本で問題が出た音源は、他の動画でも同じ問題を起こします。記録の表があれば、検索するだけで対象が分かります。ここでも、記録の価値が現れます。

よくある失敗

実務で繰り返される失敗を挙げます。どれも規約を読む10分で防げるものです。

• 無料と書かれていたので、規約を読まずに広告の動画に使った
• 表記が必要な素材で、表記を入れ忘れた
• 長さを合わせるために切ったが、加工が禁じられていた
• 使った音源の記録を残さず、申し立てに異議を出せなかった
• 撮影の現場で流れていた音楽が入り、検出された
• 試しに作った生成の音を、商用に使えない条件のまま本番に使った
• 委託先が選んだ音源の一覧を受け取らずに納品を受けた

4つめの型が、最も対応が難しくなるものです。正しく使っていても、記録がなければ証明できません。記録を残す手間は1本あたり2分です。この2分が、後の数時間を守ります。

社内の運用に落とす

この確認を、担当者の記憶に頼らない形にします。使ってよい提供元の一覧と、それぞれの条件を書いた1枚を作る。動画を作る手順の中に、記録の欄を組み込みます。1枚あれば、新しい担当者でも同じ運用ができます。

• 使ってよい提供元を決め、それぞれの条件を書き出した
• 動画ごとに、音源の名前と取得元と取得日を記録している
• 規約の文面を、使った時点の版で保存している
• 必要な表記を、指定された場所に入れている
• 撮影の手順に、周囲の音楽を止める項目を入れている
• 委託先からの納品時に、音源の一覧を受け取っている
• 公開の翌日に、申し立ての有無を確かめている

• 素材の提供元ごとに規約が異なり、変更されることもあるため、使う時点の規約を確かめてください
• 既存の楽曲や管理団体に登録された楽曲の利用には別の手続きが必要になる場合があります
• 個別の判断が必要な場面では、顧問の弁護士や権利の管理を行う団体に確かめてください

まとめ

無料と書かれた音源にも、それぞれの条件があります。確かめるのは商用の可否、表記の要否、加工の範囲の3つです。配信の場には音源を自動で照合する仕組みがあり、正しく使っていても検出されることがあります。そのときに異議を申し立てられるのは、記録を残していた場合だけです。使ってよい提供元を数か所に絞り、条件を1枚に書き写し、動画ごとに音源の名前と取得元と取得日と規約の版を記録してください。1本あたり2分の記録が、後の対応を可能にします。

※本記事にはAIが活用されています。編集者が確認・編集し、可能な限り正確で最新の情報を提供するよう努めておりますが、情報の完全性、正確性、最新性、有用性等について保証するものではありません。本記事の内容に基づいて行動を取る場合は、読者ご自身の責任で行っていただくようお願いいたします。