概要
従業員1,000人以上の超音波の画像診断装置をつくるメーカーでは、装置の性能では差がつきにくく、健診機関が更新の時期に他社と並べて価格で選んでいた。検診の受診を促す地方局のテレビCMと、機種の選び方を示すページの改修を実施。検査を担う技師の人数から適した機種を絞れる形にした結果、導入の相談が年間200件に増加した。
企業プロフィール: 医療機器 ｜ 1,000人以上 ｜ 100億円以上 ｜ マーケティング予算規模: 年間約8,000万円
実施した施策
装置の名前を出さず、超音波の検査で何が分かるかを伝える15秒のCMを10県の地方局で3か月流した。呼びかける先は受診をためらう本人に絞り、検査そのものの短さと痛みのなさだけを示し、末尾に協力する健診機関の一覧のページを案内した。
目的・効果 放映した10県で検診の申し込みを3割増やし、健診機関からの引き合いを月20件受ける。
金額 2,700万円（10県の地方局・3か月の放映料と制作費）
装置の一覧のページを作り直し、検査の部位と1日の検査の件数と技師の人数の3問に答えると、適した機種と必要な付属品が出る形にした。価格の幅と保守の費用を先に示し、既存の装置からの入れ替えにかかる日数も型式別に載せた。
目的・効果 ページからの見積もりの依頼を月30件にし、導入の相談を年間200件まで積み上げる。
金額 400万円（改修一式）＋月額30万円（改善の運用）
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