CASE #229

回復期の実測データの公表と動画で導入相談を年間150件にしたリハビリ機器メーカーの施策

概要

従業員100〜500人のリハビリ用の機器を扱うメーカーでは、効果が伝わらず、療法士の人員が足りない病院ほど導入が後回しになっていた。協力病院との実測データの公表と、訓練の場面を映した動画の配信を実施。同じ患者数で訓練の回数がどれだけ増えるかを病棟の単位で示した結果、導入の相談が年間150件に増加した。

企業プロフィール: 医療機器 100人~999人 10億円~100億円未満 マーケティング予算規模: 年間約2,400万円

実施した施策

1 広報・PR
協力してくれた回復期の病棟と、訓練の回数と療法士の移動時間を半年かけて測り、結果を学会の発表と併せて公表した。製品名を前に出さず、人員が限られた病棟でどう回すかという運用の話として医療の媒体に取り上げてもらった。
目的・効果 実測を扱う記事の掲載を年15本にし、病院からの資料請求を月30件受け付ける。
金額 月額45万円(PR会社の支援と測定の費用)
2 動画広告・YouTube広告
訓練の場面と機器の準備の手順を8分の動画にまとめ、10本を療法士向けに公開した。カタログの機能説明ではなく、患者の状態別に設定をどう変えるかを見せ、院内の勉強会でそのまま流せる長さにそろえた。
目的・効果 動画の月間視聴を5,000回にし、導入の相談を年間150件まで引き上げる。
金額 500万円(10本の制作費)+月額20万円

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