CASE #10527

福利厚生担当者への利用実績レポートで法人会員の解約を24%抑えた温浴施設の施策

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概要

従業員100〜500人の温浴・レジャー施設の運営会社では、法人契約後も社員の利用が伸びず、年度末の解約が続いていた。駅サイネージと会員企業向けメール配信を組み合わせた施策を実施。社員の利用実績を毎月担当者へ届けた結果、法人会員の解約を前年比24%抑えた。

企業プロフィール: 生活サービス・エンタメ | 100人~999人 | 1億円~10億円未満 | マーケティング予算規模: 年間約1,500万円

実施した施策

1 交通広告・OOH
会員企業が集まるオフィス街の8駅で、平日の帰宅時間帯に15秒ロールのサイネージ広告を年4回、各2週間掲出した。社員証の提示で使える割引を案内し、来館を促した。
目的・効果 会員企業の社員の月間来館数を1.5倍にし、利用の少ない企業を減らす。
金額 800万円(8駅・計8週間の掲出費と素材制作費)
2 MA・メールマーケティング
法人会員の担当者へ、自社社員の利用人数と部署別の内訳を毎月メールで送り、社内の利用報告にそのまま使える形にした。利用が3か月ない企業には社内案内用の素材を送った。
目的・効果 契約更新率を90%以上にし、年度末の解約を前年比24%減らす。
金額 初期費用60万円+月額25万円(MAツールと配信運用)

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