CASE #1356

記録を嘱託医に送る手順を動画で示し、助産所の試用の申込を35%増やした分娩監視装置の施策

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概要

従業員110人の持ち運べる分娩監視装置を作るメーカーでは、助産所の助産師が病院の据え置き型しか知らず、自宅での分娩で使えるか、記録を嘱託医にどう送るかが分からないまま導入を見送っていた。動画広告と、検索広告を実施。記録の送り方を示した結果、試用の申込が35%増えた。

企業プロフィール: 医療機器 | 100人~999人 | 1億円~10億円未満 | マーケティング予算規模: 年間約540万円

実施した施策

1 動画広告・YouTube広告
助産所と自宅での分娩で装置を着け、胎児の心拍の記録を嘱託の医療機関へ送るまでを1本4分で映す動画を、助産の技術の解説を見る人に向けて配信した。
目的・効果 助産師に持ち運べる型で記録を残せると知ってもらう。
金額 月額30万円(制作と配信)
2 Web広告・リスティング
「分娩監視装置 持ち運び」「助産院 胎児心拍」と調べた人に出る広告を出し、試用の申込と、嘱託医への送り方を説明する画面へ送った。
目的・効果 分娩を扱う助産所からの試用の申込を35%増やす。
金額 月額15万円(広告費と運用)

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