CASE #5169

人工呼吸器の実機を養成の場へ常設し、学生が警報の鳴る訳を卒業の前に覚えた施策

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概要

従業員921人の人工呼吸器を手掛ける医療機器の会社では、臨床工学技士を送り出す養成の学校が、実習の機器が古い型の1〜2台しか無く、学生が今の機器の警報を知らないまま臨床の実習へ出ていた。講座と封書を実施。実機を保守と出講付きで納めた結果、学内で警報の対応を覚えた。

企業プロフィール: 医療機器 | 100人~999人 | 10億円~100億円未満 | マーケティング予算規模: 年間約786万円

実施した施策

1 自社ウェビナー
養成校の教員向けに、実機と設定を変えて警報を鳴らせる模擬の器具を使う実習の課題の組み方の講座を、月1回、1年間開いた。
目的・効果 教員に、実機を使う実習の課題を学内で組んでもらう。
金額 360万円(講座12回)
2 DM・手紙
学科長宛に、実習の課題の見本と、販売の契約に保守と年数回の講師の出講を付ける形の案内を添えた封書を年3回送った。実機は学内の教育だけに使い、患者には使わないと添えた。
目的・効果 学生が臨床の実習の前に、警報の訳と対応を学内で覚える。
金額 300万円(封書 年3回)

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