表示付きの無料素材は自由ではない｜継承と非営利の条件

「無料で使えると書いてあったので、そのまま資料に載せた」「出所さえ書いておけば問題ないと思っていた」——公開前の確認でよく出てくる説明です。無料であることは、自由に使えることを意味しません。付いている条件のなかには、企業の利用そのものを止めるものがあります。この記事では、条件の組み合わせごとに何が許されるのかを整理します。

無料と自由は違う

インターネット上には、作った人が「使ってよい」と宣言している素材が大量にあります。画像、図、音声、文章、データ。これらは無料で入手できます。

ただし、「使ってよい」の中身は一様ではありません。誰でも何にでも使ってよいものもあれば、条件を満たした場合に限り使ってよいものもあります。後者のほうが、実は多い。

この違いを整理するために、国際的に共通の枠組みが作られました。作った人が条件を選び、決まった記号で示す。使う側は、その記号を見れば条件が分かる。記号の意味を知らないと、条件を読み飛ばすことになります

企業の実務でこれが問題になるのは、営利の利用を除外している条件があるからです。会社の資料も、記事も、広告も、営利の利用にあたる可能性が高い。個人の趣味とは扱いが違います。

後から気づくと、資料の差し替えが必要になります。配布済みであれば、回収の話にもなります。使う前に条件を確かめる。この工程を運用に組み込むことが、本稿の目的です。

四つの条件と六つの組み合わせ

枠組みで使われる条件は、四つです。表示、非営利、改変禁止、継承。作った人は、この中から組み合わせを選んで示します。

組み合わせは自由ではありません。改変禁止と継承は同時に成り立たないため、実際に使われている組み合わせは六種類です。表示のみ、表示と継承、表示と改変禁止、表示と非営利、表示と非営利と継承、表示と非営利と改変禁止。

六種類のうち、非営利の条件が付いているものが三つあります。つまり、半数は企業の営利の利用では原則として使えません。この事実を知らずに素材を集めると、後で半分を差し替えることになります。

表示の条件は、六種類すべてに含まれています。つまり、どれを使うにしても、出所の表示は必要です。表示なしで使える素材は、この枠組みの外にあります。

記号の読み方は簡単です。条件を表す短い符号が並んでいます。符号の意味を覚えれば、一目で判断できます。社内で共有するなら、この対応表を一枚にまとめておくのが早い。

組み合わせ	改変	営利の利用	企業での使いやすさ
表示のみ	できる	できる	最も使いやすい
表示と継承	できる	できる	改変物に同じ条件が付く
表示と改変禁止	できない	できる	そのままの形でのみ使える
表示と非営利	できる	できない	営利の場面では使えない
表示と非営利と継承	できる	できない	同上
表示と非営利と改変禁止	できない	できない	最も制限が強い

表示が求めていること

表示の条件は、作った人のクレジットを示すことを求めます。具体的には、氏名や作品の題名などを表示すること、と説明されています。これは、六種類すべてに共通する条件です。

実務でつまずくのは、何をどこまで書けばよいかが曖昧に感じられる点です。推奨されるのは四つの要素です。作品の題名、作った人の名前、入手した場所、適用されている条件の種類。

この四つを並べれば、読んだ人が原典にたどり着けます。たどり着けるかどうかが、表示が満たされているかの実質的な判断基準になります

表示の位置も問われます。資料の巻末にまとめて書くか、図の直下に書くか。その素材と結びついていると分かる位置に書くのが原則です。巻末にまとめる場合は、どの図がどれに対応するかを示してください。

よくある誤りは、入手した場所だけを書くことです。素材を集めた場の名前を書いても、作った人の名前がなければ表示になりません。その場は、素材を集めているだけで、作った人ではないからです。

もう一つの誤りは、条件の種類を書かないことです。どの条件のもとで使っているかを示さなければ、読んだ人が同じ素材を使えるかを判断できません。符号をそのまま書き添えるのが確実です。

非営利という落とし穴

企業にとって最大の落とし穴が、非営利の条件です。この条件が付いた素材は、営利を目的とする利用ができません。そして、企業の活動の多くは営利の利用にあたります。

判断に迷うのは、直接お金を取らない場面です。無料で配る資料。会社サイトの記事。社内の研修資料。これらは営利にあたるのか。販促や事業の遂行に結びつくなら、営利と見るのが安全です

社内での利用についても、慎重に考えるべきです。社内資料であっても、事業の遂行のために使うなら、非営利とは言いにくい。そして、社内資料は外部に出る可能性が常にあります。

実務での結論は明快です。非営利の条件が付いた素材は、企業では使わない。この方針を決めておけば、現場が判断に迷いません。境界を議論する時間のほうが、別の素材を探す時間より長くかかります。

どうしてもその素材を使いたい場合は、作った人に直接連絡してください。非営利の条件を付けていても、個別に許諾を出すことは自由です。対価を払う形で合意できることもあります。

改変禁止の範囲

改変禁止の条件は、手を加えた作品を公開することを認めません。そのままの形でなら使えます。問題は、どこからが改変にあたるかです。

明らかに改変にあたるのは、画像の一部を切り取る、色を変える、文字を足す、他の画像と合成する、といった操作です。これらは形を変えています。

判断が分かれるのは、大きさの変更や、形式の変換です。資料に収めるために縮小する。別の形式に変換する。表示の都合による調整は、一般に改変とは扱われないと説明されています

翻訳は、多くの場合、改変にあたります。海外の素材を日本語にして使う場合、改変禁止の条件が付いていると翻訳できません。文章やデータの説明を扱うときに、ここでつまずきます。

実務では、改変禁止の素材は「そのまま貼るだけ」と割り切ってください。資料の意匠に合わせて手を入れたくなったら、その時点で別の素材を探す。迷いながら加工するより早い。

継承が持ち込むもの

継承の条件は、改変してできた作品に元と同一の条件を付けることを求めます。これは、四つの条件の中で最も影響が大きい。自社の成果物にまで条件が及ぶからです。

具体例で考えます。継承の条件が付いた図を、自社の資料の中で加工して使った。この場合、加工してできた図には、元と同じ条件を付けて公開する必要が生じます。

つまり、他社が自由に使える状態になります。自社の資料の一部が、他社に使われてもよい状態になる。これを許容できるかどうかが、判断の分かれ目です。

影響の範囲は、加工した部分に限られるのが原則です。資料全体に条件が及ぶわけではありません。それでも、どこまでが加工した部分かの線引きは実務では難しい

実務の対処は二つあります。一つは、継承の条件が付いた素材は加工せずに使うこと。加工しなければ、継承の問題は生じません。もう一つは、継承の条件が付いた素材を使わないと決めることです。

データの分野では、継承の条件が付いたものが一定数あります。分析に使って結果を公開する場合、どこまでが元のデータの派生物にあたるか。この判断は難しいため、使う前に法務に相談しておくのが安全です。

企業が使えるのはどれか

六種類のうち、企業が安心して使えるのは実質的に二つです。表示のみのものと、表示と改変禁止のもの。この二つは営利の利用が認められ、継承の問題も生じません。

表示のみのものが、最も使いやすい。営利の利用ができ、加工もでき、加工した作品に条件も及びません。求められるのは出所の表示だけです。

表示と改変禁止のものは、そのままの形でなら使えます。図をそのまま資料に貼る用途では問題ありません。大きさの調整は許容されると説明されていますが、翻訳や加工はできません

表示と継承のものは、加工しなければ使えます。加工する予定があるなら避けてください。そして、非営利の条件が付いた三つは、企業では原則として使えないと考えてください。

この整理を一枚の表にして、制作に関わる全員に配ります。素材を集める段階で判断できれば、後の差し替えが不要になります。確認を制作の最後に置くと、手戻りが最大になります。

判断に迷う場面を減らす工夫もあります。素材を探す場を、あらかじめ絞っておくことです。条件が明確に示されている場を三つほど選び、「原則としてここから探す」と決める。探す場所を限定すれば、条件の確認そのものがほぼ不要になります

それでも例外は出ます。どうしても使いたい素材が、限定した場の外にある場合です。そのときは、条件を確かめたうえで、確認した内容を素材の一覧に書き残す。例外を認めること自体は問題ありません。記録が残らないことが問題です。

権利を放棄する提供との違い

この枠組みとは別に、権利をできる限り放棄する形で提供する仕組みがあります。条件を付けずに、誰でも自由に使える状態にするものです。こちらは、表示の義務すら課されません。

企業にとっては、最も使いやすい提供の形です。営利の利用も、加工も、再配布も自由。出所の表示も求められません。見つけたら、優先して使う候補になります。

ただし、表示が求められていないことと、表示しないことは別です。出所を書いておくと、後から経緯を確かめられます

注意点として、この形で提供されている素材にも、他の権利が絡む場合があります。写真に人物が写っていれば、その人の肖像についての権利は別にあります。著作権を放棄しても、他人の権利は放棄できません。

同様に、商標が写り込んでいる場合、その商標の権利は別に存在します。「自由に使える」という表示を見ても、写っているものについては別に確かめる必要があります。

この点は、四つの条件が付いた素材でも同じです。条件は、作った人が持つ権利の範囲でしか設定できません。写り込んだ第三者の顔、背景に写る建物の意匠、机の上の他社製品。これらの扱いは、条件の記号を見ても分かりません。

実務では、人物が写る素材と、商標や製品が大きく写る素材は、条件にかかわらず慎重に扱ってください。使うなら、抽象的な図や、被写体が特定されない素材を選ぶほうが安全です

官公庁の資料の利用条件

記事や資料で使う素材として、官公庁が公開しているものは有力な選択肢です。統計、図表、解説の資料。これらの利用条件は、近年、分かりやすく整えられてきました。

政府の標準的な利用規約は、2015年12月に改められ、国際的な表示の条件との互換性が示されました。解説では、法令などや公序良俗に反する利用を禁じる規定を削除することで、互換性を明示したと説明されています。

互換性が示された意味は大きい。国際的な条件と同じ扱いで、出所を表示すれば使える。海外の素材と組み合わせて使う場面でも、条件がそろいます

実際、国の機関が公開する研修の資料などには、国際的な表示の条件に従って利用できる旨が明記されているものがあります。条件が明記されている資料は、判断が早く済みます。

ただし、すべての官公庁の資料が同じ条件とは限りません。個別に条件を定めている場合もあります。その資料が置かれている場の利用規約を、その都度確かめてください。「官公庁だから自由」は成り立ちません。

表示の書き方をそろえる

表示の書き方を社内でそろえておくと、現場が迷いません。推奨される四つの要素を並べる形式を、一つ決めます。作品の題名、作った人、入手した場所、条件の種類。

記事であれば、図の下に一行で書きます。資料であれば、図の下か、巻末にまとめます。巻末にまとめる場合は、どの頁のどの図かを示す必要があります。

配布用の資料では、表示の文字が小さくなりがちです。読めない大きさでは、表示したことになりません。読める大きさで書く、というのが最低限の条件です

複数の素材を使う場合は、一覧の形にします。素材ごとに四つの要素を並べた表を、巻末に置く。この形なら、後から素材を追加しても崩れません。

表示の記録は、資料そのものだけでなく、制作の管理表にも残してください。資料が改訂されたときに、どの素材がどの条件で入っているかを追えます。担当が変わっても引き継げます。

出所をたどれない素材の危うさ

実務で最も危ういのが、出所をたどれない素材です。検索で見つけた画像、誰かが共有した資料に入っていた図、前任者が集めた素材の一群。これらは条件が分かりません。

条件が分からない素材は、使わないのが原則です。「たぶん自由に使える」という推測で使うのは、何の根拠にもなりません。指摘を受けたときに、説明ができません。

素材を集める場から取る場合も、その場が権利を確かめているとは限りません。誰かが無断で載せた素材が混ざっていることもあります。集める場の名前は、権利の保証になりません

対処は、素材の入手時に記録を残すことです。どこから取ったか、条件は何か、取得した日はいつか。この三つを素材の一覧に書くだけで、後から確かめられる状態になります。

既存の資料に、出所の分からない素材が入っている場合は、順次差し替えていくことになります。全部を一度にやるのは難しい。改訂の機会に合わせて置き換えるのが、現実的な進め方です。

自社の素材を開放するという選択

ここまでは使う側の話でした。逆に、自社の素材にこの枠組みの条件を付けて公開する、という選択もあります。図解、調査のデータ、業界の用語の解説。

目的は、使ってもらうことで広がることです。条件を付けて公開すれば、他社の資料や記事に載る可能性が高まります。そこには出所の表示が付きます。露出が増える仕組みになります。

とくに効くのが、業界の共通の理解を作りたい場面です。自社が提唱する分類や図解が広まれば、その分野での立ち位置が変わります。表示の条件を付ければ、広まるたびに自社名が付いて回ります

付ける条件は、目的で選びます。広く使ってほしいなら、表示のみ。形を変えられたくないなら、表示と改変禁止。非営利の条件を付けると、企業に使われなくなります。

公開する範囲は、素材ごとに選べます。すべてを開放する必要はありません。広めたい図解だけを開放し、他は従来どおりにする。選択的な運用が可能です。

開放するときに決めること

自社の素材を開放するなら、先に決めることがあります。第一に、対象です。どの素材を開放するのか。図解だけか、データも含めるか。

第二に、条件の種類です。四つの条件から選びます。一度公開した条件は、後から厳しくしても、既に取得した人には及びません。緩める方向には変えられますが、逆は難しい。

第三に、表示してほしい形です。作った人の名前として、会社名を出すのか、担当者の名前を出すのか。会社名にしておくのが、担当の異動に強い運用です

第四に、権利の確認です。開放する素材の中に、外部から購入した素材や、他社の権利が絡むものが含まれていないか。自社に権利のないものを開放することはできません。

第五に、公開の場所です。自社サイトのどこに置き、条件をどう示すか。素材の近くに条件を明記し、まとめて説明する頁も用意する。使う側が迷わない形にしてください。

開放した後の効果は、すぐには見えません。他社の資料に載るまでには時間がかかります。測るとすれば、自社の図解が引用されている頁の数です。画像で検索する機能を使えば、半年に一度の確認は現実的な手間で済みます。

やってはいけない使い方

避けるべき使い方を整理します。第一に、非営利の条件が付いた素材を、会社の資料や記事に使うこと。無料で配る資料であっても、事業に結びつくなら危うい。

第二に、表示を省くことです。六種類すべてに表示の条件が含まれています。表示なしで使える組み合わせはありません。巻末に小さく書いて読めない状態も、表示したことになりません。

第三に、改変禁止の素材を加工することです。翻訳も改変にあたることが多い。海外の図を日本語にして使う場面で、見落としが起きます。

• 非営利の条件が付いた素材を、会社の資料や記事に使う
• 出所の表示を省く、または読めない大きさで書く
• 改変禁止の素材を切り取る、色を変える、翻訳する
• 継承の条件が付いた素材を加工し、条件を引き継がずに公開する
• 出所の分からない素材を、たぶん自由だろうという推測で使う

第四に、継承の条件を引き継がないことです。加工した作品に元と同じ条件を付ける必要があります。自社の成果物に条件が及ぶのが嫌なら、そもそも加工しないでください

社内で回す仕組みを作る

知識があっても、現場で使われなければ意味がありません。仕組みに組み込みます。第一に、素材の一覧の様式に、条件と出所を書く欄を足します。

第二に、公開前の確認の項目に、素材の条件の確認を加えます。確認する人が見るべき場所を決めておけば、見落としが減ります。確認の担当が判断できない場合の相談先も決めます。

第三に、使ってよい素材の集め方を示します。「ここから探せば条件が明確」という場をいくつか示しておく。探す場所を限定するのが、最も効く予防策です

第四に、外部の制作会社への依頼書に条件を書きます。「非営利の条件が付いた素材は使わないこと」「出所と条件を納品時に一覧で示すこと」。納品の条件にすれば、後から確かめられます。

第五に、研修の機会を作ります。一度説明すれば足ります。四つの条件と六つの組み合わせ、そして企業が使えるのは二つ。この三行を伝えるだけで、現場の判断は大きく変わります。

使う前に確かめる項目の一覧

素材を使う前に、この項目を確かめてください。作業としては数分で終わります。後から差し替えることを考えれば、はるかに安い工程です。

• 条件の種類を確かめた（四つの条件のどれが付いているか）
• 非営利の条件が付いていないことを確かめた
• 改変の予定があるなら、改変禁止の条件が付いていないことを確かめた
• 加工の予定があるなら、継承の条件の影響を確かめた
• 作った人の名前を確認した（集める場の名前ではない）
• 入手した場所と取得日を記録した
• 表示の四つの要素を、読める大きさで書いた
• 写り込んだ人物や商標について、別の権利がないかを確かめた
• 素材の一覧に、条件と出所を書き残した

• 条件が分からない素材は使わない。推測は根拠にならない
• 探す場所を限定しておくと、条件の確認がほぼ不要になる
• 外部の制作会社には、出所と条件の一覧を納品条件にする

まとめ

無料で入手できることと、自由に使えることは別です。共有されている素材には、表示、非営利、改変禁止、継承という四つの条件があり、その組み合わせで六種類が使われています。このうち三つは非営利の条件が付いており、企業では原則として使えません。実務で覚えるべきは三行です。非営利の条件が付いたものは使わない。表示は六種類すべてで必要。加工するなら継承の条件を確かめる。そして、探す場所を限定しておけば、確認そのものがほぼ不要になります。予防に手をかけるほうが、差し替えより安く済みます。

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