画像の権利を検索に伝える4つの指定｜無断利用を減らす備え

「自社で撮った製品写真が、他社の資料に載っていた」「検索で見つけたので使った、と言われた」——公開した画像が独り歩きしたときに起きる話です。悪意があったかどうかが問題なのではありません。誰のもので何が許されるのかが、その画像に付いていなかったことが問題です。この記事では、検索の仕組みに権利を伝える4つの指定を整理します。

画像が独り歩きするという前提

記事や資料に載せた画像は、頁から切り離されて流通します。画像だけを検索する仕組みがあり、そこから直接たどり着かれます。右クリックで保存すれば、元の頁の文脈は消えます。

消えるのは文脈だけではありません。誰が撮ったのか、使ってよいのか、使いたければどこに連絡すればよいのか。これらの情報も一緒に消えます。画像そのものが、権利の情報を持っていないからです。

無断で使う側にも言い分があります。「使ってはいけないと書いていなかった」。法律上は、書いていなくても権利は発生します。ただし、実務では、書いていないものは止められません。気づいた頃には広がっています。

そこで、検索の仕組みの側に用意されているのが、画像に権利の情報を紐づける指定です。これを入れておくと、画像の検索結果に権利の情報が表示され、利用したい人が窓口にたどり着けるようになります。

指定できることと、できないこと

最初に期待の水準をそろえます。この指定は、無断利用を技術的に止めるものではありません。画像の保存を禁じる機能ではなく、権利の情報を見えるようにする機能です。

では何が変わるか。第一に、画像の検索結果に、権利の情報が示されます。第二に、利用の許諾を得たい人が、問い合わせ先の頁に進めます。第三に、画像を絞り込む機能の対象に入ります。

実務上の効き方は、悪意のない無断利用を減らすことにあります。「使ってよいか分からないから使う」という判断を、「窓口があるから聞いてみる」に変えます。使ってよい画像を探している側にとっても、見つけやすくなります

逆に、はじめから無断で使うつもりの相手には効きません。そこは別の手立て、つまり発見の仕組みと申し立ての手順が必要です。この指定は、予防の側の道具だと位置づけてください。

もう一つ、見落とされがちな効き方があります。社内に対する効果です。画像の権利を指定するには、その画像の権利が誰にあるかを確定させる必要があります。この作業をすると、権利の所在が曖昧な画像が社内にどれだけあるかが見えます。外注した撮影の契約書が見つからない、誰が撮ったか分からない写真が資料に使われている。そうした状態が表に出ます。

見つかった時点では気が重い話ですが、後で困るよりはるかにましです。権利の所在が曖昧な画像は、相手から指摘されたときに説明ができません。この指定の作業は、画像の棚卸しを兼ねると考えると、着手の理由が一つ増えます。

道は2つある

公式のドキュメントでは、画像がライセンス可能であることを伝える方法が二つ示されています。一つは、頁の中に置く構造化データ。もう一つは、画像ファイルそのものに埋め込む写真のメタデータです。

頁側の指定は、画像と、その画像が表示される頁を結びつけます。書く場所は頁の中です。そのため、その画像を使うすべての頁に書く必要があります。同じ画像を十の頁で使うなら、十か所です。

画像ファイル側の埋め込みは、写真の情報を記録する国際的な仕組みを使います。こちらは、画像を移動させても情報が付いて回ります。他社が保存して自社の頁に置いても、情報は残ります。ここが決定的な違いです。

どちらを選ぶかではなく、両方を使うのが実務の答えです。頁側で検索に伝え、画像側で流通に備える。役割が違うため、重ねても無駄になりません。

観点	頁の中に置く指定	画像に埋め込む情報
書く場所	頁の中	画像ファイルの中
同じ画像を複数頁で使うとき	頁ごとに書く	一度埋め込めば足りる
画像だけを保存されたとき	情報は残らない	情報が付いて回る
書き換えの手間	頁を直す	画像を作り直す
食い違ったとき	こちらが優先される	使われない

頁の中に置く指定で書く項目

頁側の指定では、画像を表す型を使い、その中に項目を並べます。公式には、画像の場所を示す項目に加えて、撮影者、表示すべき文言、著作権の表示、利用条件のいずれか一つが必須とされています。

「ライセンス可能」の表示を目指すなら、利用条件を示す項目が必要です。ここには、自社の利用規約の頁の住所を書きます。外部の規約をそのまま指すこともできますが、自社の条件を書いた頁を持つほうが管理しやすい。

あわせて、ライセンスの取得方法を説明する頁を示す項目の追加もすすめられています。こちらは、実際に許諾を求めるときの窓口です。問い合わせの様式を置いた頁や、素材の申込みの頁を指します。

撮影者と著作権の表示は、書けるなら書いておきます。社員が撮った写真であれば、会社名で足ります。外部に依頼した写真は、契約でどう決めたかによります。契約書を確かめてから書いてください

ImageObject に書く主な項目
  contentUrl        : 画像そのものの場所
  license           : 利用の条件を書いた頁
  acquireLicensePage: 許諾を求める窓口の頁
  creator           : 撮影した者
  creditText        : 表示してほしい文言
  copyrightNotice   : 著作権の表示

画像に埋め込む情報で書く項目

画像ファイル側の埋め込みでは、写真の情報を記録する国際的な仕組みの項目を使います。公式のドキュメントでは、権利についての記述にあたるフィールドの指定が必要とされています。ここに、利用条件を書いた頁の住所を入れます。

あわせて、該当する情報があれば、許諾を出す者の窓口にあたるフィールドの追加もすすめられています。撮影者、表示してほしい文言、著作権の表示にあたるフィールドも用意されています。

埋め込みの作業は、写真を扱う道具の側で行えます。書き出しの際に、情報を残す設定にしておくことが前提です。軽量化のためにメタデータを削る設定になっていると、せっかく入れた情報が消えます

公式のドキュメントには、注意すべき記述があります。地域の法令によっては、メタデータの削除が違法となる場合があるとされています。少なくとも、著作権と識別に関わる情報は保持することがすすめられています。

両方書いたときの優先順位

両方を使うと決めた場合、食い違いへの備えが要ります。公式のドキュメントには明確な記述があります。二つの間で情報の不一致があった場合、構造化データの情報が使われる、と定められています。

この規則から導かれる実務は単純です。頁側の指定を正としてそろえること。画像側の埋め込みは、画像が独り歩きしたときの保険と位置づけます。両方を同じ内容に保つのが理想ですが、ずれたときの結論は決まっています。

運用の順序も決まります。利用条件の頁を移した。問い合わせの窓口を変えた。こうしたとき、先に頁側の指定を直し、次に画像を作り直す。画像の作り直しは手間がかかるため、後回しでも実害が小さい。

なお、画像を作り直すときは、古い画像も残しておいてください。外部の頁が古い画像を参照していることがあります。急に消すと、他社の頁で画像が欠けた表示になり、問い合わせの手間が増えます。

どの画像に入れるべきか

すべての画像に入れる必要はありません。対象を絞ります。基準は、自社が費用と手間をかけて作った画像かどうかです。撮影費をかけた製品写真、作図した図解、撮影に立ち会った現場の写真。

逆に、外部から購入した素材は対象外です。権利は自社にありません。そこに自社の利用条件を書くと、他人の権利を自社のものとして示すことになります。これは避けてください。

判断に迷うのが、自社で撮った写真に他社の製品が写っている場合です。写真の権利は自社にありますが、写っているものの扱いは別です。他社の製品が主役の写真は、対象から外すのが安全です。

• 自社の費用で撮影した製品写真
• 社内で作図した図解や図表
• 自社の施設や現場を撮った写真
• 取材で撮影し、被写体の許諾を得ている写真
• 外部から購入した素材は対象外
• 他社の製品や意匠が主役の写真は対象から外す

図解や図表は、見落とされやすい対象です。自社の担当が作図した図は、撮影した写真と同じく自社に権利があります。そして図解は、写真よりも転載されやすい。分かりやすい図ほど、他社の資料や記事に流れます。記事の主張を要約した一枚の図こそ、指定を入れる価値が高いといえます。

判断の材料をもう一つ挙げるなら、その画像が自社を思い出させるかです。製品の外観、自社の設備、独自の図解。これらは見た人が発信元を連想します。連想されるからこそ、誤った文脈で使われたときの影響も大きい。そういう画像から順に守ってください。

利用条件の頁に書くこと

指定を入れる前に、利用条件を書いた頁が必要です。ここが空だと、指定を入れても行き先がありません。先に頁を用意してから、指定の作業に入ってください。

書くべきことは四つです。第一に、許諾なく使ってよい範囲があるか。第二に、許諾を求める窓口。第三に、使う際に表示してほしい文言。第四に、してほしくない使い方です。

三つ目と四つ目が、現場では効きます。「出所を明記すれば使ってよい」と書けば、問い合わせの手間が減ります。加工しての使用は不可、といった条件も、書いておかなければ伝わりません

報道機関向けの窓口を分けている会社は、その旨も書いておきます。取材で製品写真を求められる場面は多く、あらかじめ使ってよい画像をまとめた頁を用意しておくと、問い合わせのたびの調整が不要になります。

実装の順番

作業の順番を決めておくと、手戻りが減ります。先に方針を決め、次に頁を用意し、それから指定を入れる。この順です。指定から先に手をつけると、行き先の頁がなくてやり直しになります。

対象の画像を選ぶ工程では、一覧を作ります。画像の場所、撮影者、権利の所在、使ってよい範囲。この四つを並べた表があれば、実装の担当者に渡せます。口頭で伝えると、必ず抜けが出ます

実装は、頁側から始めます。画像への埋め込みは、対象の画像が多いと時間がかかります。頁側だけでも先に効き始めるため、分けて進めてかまいません。

最後に検証です。公式の検証の道具で、指定が読み取れているかを確かめます。反映には時間がかかり、公開後にGoogleが検出するまで数日かかることがあるとされています。翌日に見て焦らないでください。

よくある実装の失敗

最も多いのは、同じ画像を使う頁のうち、一部にしか指定を入れない例です。頁側の指定は、その画像を使うすべての頁に必要です。記事で使い回している画像ほど、抜けが出ます。

次に多いのが、画像の場所を示す項目に、縮小版の住所を書いてしまう例です。頁に表示しているのが縮小版でも、指すべきは元の画像です。縮小版を指すと、権利の情報が本体に結びつきません。

三つ目は、書き出しの設定でメタデータが消える事故です。画像を軽くする道具の多くは、既定で情報を削ります。埋め込んだつもりが、公開時には消えていたという事例は珍しくありません。公開後の画像を落として確かめてください。

• 同じ画像を使う頁の一部にしか、頁側の指定を入れていない
• 画像の場所を示す項目に、縮小版の住所を書いている
• 画像を軽くする工程で、埋め込んだ情報が削除されている
• 外部から購入した素材に、自社の利用条件を書いている
• 利用条件の頁を作る前に、指定だけ先に入れている

画像が使われたときの追い方

指定を入れたら、使われ方を見る手立ても持っておきます。画像で検索する機能を使えば、似た画像を載せている頁をたどれます。月に一度、主要な製品写真だけでも確かめる習慣があるとよいでしょう。

見つかったときの対応は、段階を分けます。出所を明記して使っているなら、まず礼を伝えて、表記の形をそろえてもらう。無断で自社の製品のように扱っているなら、別の対応が要ります。

最初から強い言葉を使わないほうが、結果的に早く片付きます。多くの場合、相手は制作を外部に頼んでおり、経緯を知りません。窓口が用意されていれば、そこに誘導するだけで解決します

記録は残してください。いつ、どこで、どの画像が、どう使われていたか。画面の記録と日付を保存しておきます。同じ相手が繰り返す場合に、経緯の説明ができます。

追跡の頻度は、画像の性質で変えます。製品の外観の写真は、比較の記事や販売の頁に流用されやすいため、月に一度は確かめる価値があります。対して、現場の様子を撮った写真や社内の風景は、流用の動機が薄い。流用したくなる画像から見るという優先のつけ方が合理的です。

見つかった使われ方が、自社にとって不利益でない場合もあります。取引先が自社の製品を紹介するために使っている。業界の記事が事例として載せている。こうした利用は、止めるより正しい形にそろえてもらうほうが得です。使ってよい条件を先に書いておけば、こうした利用は資産に変わります

生成の道具に取り込まれる話との違い

画像の権利の話をすると、生成の道具に学習されることへの懸念が出ます。この二つは、別の論点です。ここで扱っている指定は、検索での表示と許諾の窓口についてのものです。

学習に使われるかどうかは、各社の方針と、読み取りを拒む設定によって決まります。画像の権利情報を入れたからといって、学習の対象から外れるわけではありません。そこは分けて考えてください。

ただし、無関係でもありません。画像に権利の情報が埋め込まれていれば、その画像がどこから来たかをたどる手がかりになります。出所の追跡が問題になる場面では、この情報が効きます。

社内で議論するときは、論点を三つに分けてください。検索での見え方、無断利用への備え、学習への対応。それぞれ手立てが違うため、混ぜると結論が出ません

誰が担当するかを決める

この作業は、担当が曖昧になりがちです。画像の権利は法務、実装は制作、利用条件の頁は広報。三つの部門にまたがります。誰も動かないまま止まる、という状態が起きやすい。

進めるなら、マーケティングの担当が旗を振るのが現実的です。画像を最も多く扱い、外部からの利用の相談も受ける立場だからです。法務には方針の確認を、制作には実装を依頼する形になります。

依頼のときに用意すべきものは決まっています。対象の画像の一覧、利用条件の文案、窓口の連絡先。この三つがあれば、他部門は判断できます。「画像の権利を整理したい」だけでは、誰も動けません

運用に移った後の担当も決めておきます。新しく撮った画像に指定を入れるのは誰か。利用条件の頁を見直すのはいつか。撮影の依頼書の中に、この工程を組み込むのが、抜けを防ぐ確実な方法です。

費用と効果をどう見るか

この施策の費用は、主に人の時間です。外部への支払いが発生するのは、実装を制作会社に頼む場合と、利用条件の文面を法務の専門家に見てもらう場合です。

効果は数字で測りにくい種類のものです。無断利用が何件減ったかは分かりません。測れるとすれば、画像の利用についての問い合わせ件数です。窓口を用意した後に増えるなら、指定が機能しています。

判断の目安を一つ示すなら、撮影に年間で相応の費用をかけている会社は、やる価値があります。撮影費をかけた画像が守られていない状態は、投資の一部を捨てているのと変わりません。

逆に、画像のほとんどが購入した素材である会社は、優先度は低い。自社に権利のある画像が少なければ、守るものが少ないからです。自社の画像がどれだけあるかを数えることが、判断の出発点になります

もう一つの効果として、問い合わせの質が変わる点が挙げられます。窓口がないと、代表の問い合わせ様式に「写真を使いたい」とだけ届きます。そこから用途と範囲を聞き直すことになり、やり取りが何往復も続きます。条件を書いた頁があれば、相手はそれを読んだうえで連絡してきます。

時間の見積りも示しておきます。利用条件の頁を書くのに半日、対象の画像を一覧にするのに一日、実装の依頼と検証に数日。合計しても一週間ほどの作業です。大きな企画の合間に片付けられる規模だという点は、社内で提案するときの材料になります。

導入前に確かめること

着手の前に、五つを確かめておくと手戻りが減ります。第一に、自社に権利のある画像が何点あるか。第二に、外部に依頼した撮影の契約で、権利がどう定められているか。

第三に、画像に人物が写っている場合、その人物からどこまでの許諾を得ているか。社員が写った写真を「使ってよい画像」として公開すると、本人の想定を超えた使われ方になりかねません。

第四に、画像を軽くする工程で情報が削られていないか。第五に、利用条件の頁を誰が保守するか。この五つの答えが出てから、実装の依頼をしてください。

• 外部に依頼した撮影は、契約で権利の所在を確かめてから対象に入れる
• 人物が写る画像は、本人の許諾の範囲を超えないよう対象から外す判断もある
• 利用条件の頁は、問い合わせが来る前提で窓口を実在させておく

よくある質問

小さな会社でもやる意味はありますか

自社で撮った画像があるなら意味があります。むしろ、法務の体制が薄い会社ほど、先に窓口を示しておく価値が高い。問い合わせの形で相談が来るようになり、事後の対応より負担が軽くなります。

すべての画像に入れないと効果がありませんか

そのようなことはありません。主要な製品写真だけでも効果はあります。対象を広げすぎると保守が破綻するため、守りたい画像から順に入れてください。

画像を軽くする作業と両立できますか

できます。情報を残す設定にすればよいだけです。ただし既定の設定では削られる道具が多いため、公開後の画像を落として、情報が残っているかを一度確かめてください。

表示されるまでどれくらいかかりますか

公式には、公開後にGoogleが検出するまで数日かかることがあるとされています。頁が再び読み込まれるまでの時間も加わるため、数週間の幅で見ておくのが現実的です。

まとめ

画像は頁から切り離されて流通します。その前提に立てば、画像そのものに権利の情報を持たせておく意味が見えてきます。頁側の指定で検索に伝え、画像側の埋め込みで流通に備える。役割が違うため、両方を入れるのが実務の答えです。食い違ったときは頁側が優先される、という規則も押さえておいてください。そして忘れやすいのが、利用条件を書いた頁を先に用意することです。指定は、その頁への案内板にすぎません。案内板の先に何もなければ、問い合わせは来ないままです。

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