会社情報の構造化データとは？｜検索に自社を正しく伝える

自社名で検索したときに、右側に会社の情報がまとまって出ることがあります。そこに出ている電話番号が古い。ロゴが十年前のもの。そうした話は珍しくありません。検索する側は、その情報がいつのものかを確かめません。自社の情報を、機械が読める形で置いておく手立てがあります。

検索が会社を理解する道は、文章だけではない

検索の仕組みは、頁の文章を読んで意味を推し量ります。会社概要の頁に住所が書いてあれば、それが住所らしいと判断はします。ただし、推し量る以上は外れることがあります。事業所が複数あれば、どれが本社なのかは文章からは決めきれません。

そこで用意されているのが、機械が読むための書式です。頁の中に、人には見えない形で情報を埋め込みます。住所は住所、電話番号は電話番号として、役割を明示して渡します。推し量らせるのではなく、こちらから言い切るという考え方です。

会社の情報をまとめて渡す指定が、組織についての構造化データです。名称、正式な登記上の名称、通称、ロゴ、住所、電話番号、問い合わせの窓口、外部にある自社の頁への手がかりなどを、一つのまとまりとして置きます。

この指定は、商品や記事の指定とは目的が違います。商品の指定は検索結果の見た目を変えるためのものです。会社の指定は、会社そのものの認識をそろえるためのものです。検索結果の飾りが増えるわけではない点は、先に押さえておいてください。

この指定が効いてくる場所

公式の説明では、この指定は検索結果の中で組織を明確にするために使われるとされています。具体的には、社名で検索したときに出る情報のまとまりや、販売者としての情報のまとまり、ブランドの情報の表示に反映されます。

重要なのは、通常の検索結果に飾りとして出るものではないという点です。星の評価やよくある質問のように、検索結果の見た目が変わるわけではありません。そのため効果が見えにくく、後回しにされがちな指定でもあります。

では意味がないかというと、逆です。近年は、会社についての問いに機械が直接答える場面が増えました。その答えの材料として、自社が用意した情報が使われるのか、第三者の頁の情報が使われるのかで、内容の正しさが変わります。

自社が一次の発信元になるという意味で、この指定は投資に見合います。とくに社名が一般名詞に近い会社や、同名の会社が他業種にある会社では、取り違えを減らす効果が期待できます。

伝えたいこと	文章だけの場合	指定を置いた場合
正式な社名	本文から推し量られる	登記上の名称として渡せる
本社の住所	複数の住所と区別しにくい	組織の住所として渡せる
問い合わせ先	頁のどこかにある番号	窓口の役割つきで渡せる
公式のロゴ	画像の一つとして扱われる	組織のロゴとして渡せる
外部の自社の頁	リンクの一つ	同一の組織のものとして渡せる

必須の項目はない、という設計

この指定には、変わった特徴があります。公式のドキュメントには、必須のプロパティはないと書かれています。代わりに、組織に当てはまる項目をできるだけ多く足していくことがすすめられています。

これは実務では扱いやすい性質です。全部そろえないと始められない、という縛りがありません。名称と住所と電話番号だけでも置けます。後から従業員数や設立日を足しても、既存の指定が壊れることはありません。

一方で、完成の目安がないということでもあります。何をどこまで書けばよいかを自分で決める必要があります。判断の軸を一つ持つなら、「取引を検討している人が確かめたくなる項目か」です。

取引先は、会社の規模、設立年、所在地、連絡の手段を見ます。これらは指定できる項目としてそろっています。つまり、相手が見る項目と、指定できる項目はほぼ重なります。

順序をつけるなら、変わりにくい情報から書くのが賢明です。社名、設立日、本社の所在地は、何年も変わりません。従業員数や取扱いの品目は毎年動きます。変わりにくいものを先に置き、動くものは体制が整ってから足す。この順にすれば、書きっぱなしで古びる事故を避けられます。

もう一つの軸は、誤解が生じている項目を優先することです。同名の他社と間違われる。支社の住所が本社として扱われる。こうした具体的な困りごとがあるなら、その項目から手をつけてください。困っていない項目を網羅するより、困っている一点を直すほうが、投じた時間が返ってきます。

最初に書くべき基本の項目

何から手をつけるかを決めましょう。最初に置くべきは、名称、サイトの住所、ロゴ、所在地、連絡の窓口です。この五つがあれば、組織としての最低限の輪郭は渡せます。

名称は、普段名乗っている呼び方を書きます。サイトの住所は、組織を代表する頁のものにします。複数のサイトを持つ会社では、どれを代表とするかを先に決めてください。あちこちに別々の指定を置くと、かえって取り違えの元になります

ロゴには条件があります。公式には、112かける112ピクセル以上の画像を指定することとされています。また、その画像の場所は、検索の仕組みが読み取れる状態でなければなりません。会員だけが見られる場所に置いた画像は使えません。

電話番号には国番号を含めます。国内向けの表記のままだと、海外からの参照で正しく扱われないことがあります。連絡の窓口は、営業の問い合わせと採用の問い合わせのように、役割を分けて複数置けます。

正式名称と通称を分けて書く

会社の名前は、一つとは限りません。登記上の名称、普段使っている名称、英語の表記、略称。現場ではこれらが混ざって使われます。検索の側から見ると、どれが正式なのかは分かりません。

この指定では、登記上の名称と通称を別の項目として書けます。たとえば、登記上は長い名称でも、普段は短い呼び方で通っている会社は少なくありません。両方を渡せば、どちらで検索されても結びつきます。

株式会社の位置も、取り違えの元になります。前に付くか後ろに付くかで、別の会社として扱われかねません。登記上の名称は、登記のとおりに一字も変えずに書くのが原則です。見栄えのために空白を入れるのは避けてください。

英語の表記を持つ会社は、その扱いを社内で決めておきます。海外向けの頁を別に持つなら、その頁側で名称を渡すほうが素直です。同じ頁に日本語と英語の名称を混在させると、どちらが正式かが伝わりません。

ロゴの指定でつまずくところ

ロゴは、この指定の中でもっとも扱いを間違えやすい項目です。理由は、サイトの中にロゴらしき画像が複数あることが多いからです。頭の部分に置く小さなロゴ、資料に使う大きなロゴ、白抜きのロゴ。どれを渡すかで印象が変わります。

選ぶ基準は、背景から切り離しても意味が通じるかです。白抜きのロゴは、白い背景に置かれると消えます。背景の色が付いた場所に表示される可能性がある以上、地の色を含んだ形の画像を選ぶのが安全です。

画像の場所にも注意が必要です。検索の仕組みが読み取れない場所に置いた画像は使えません。具体的には、読み取りを拒む設定をした場所、認証の必要な場所、一時的にしか存在しない住所です。公開されている固定の場所に置く

形式にも配慮します。小さすぎる画像は条件を満たしません。縦横の比率が極端なロゴは、表示の際に切り取られることがあります。正方形に近い形の版を別に用意しておくと、後で困りません。

• ロゴの画像を差し替えるときは、住所を変えずに中身だけ入れ替えると反映が早い
• 画像の住所を変える場合は、古い住所を急に消さず、しばらく残しておく
• 読み取りを拒む設定の中にロゴの置き場所が入っていないかを確かめる

外部にある自社の情報とつなぐ

会社の情報は、自社サイトの中だけにあるわけではありません。各種の交流サイト、動画の場、業界の名簿、採用の媒体。こうした場所にも自社の頁があります。それらが同じ会社のものだと伝える項目があります。

この項目には、自社が管理している頁だけを書きます。他社が作った紹介の頁や、まとめの記事を並べるものではありません。管理していない頁を並べると、その頁の情報まで自社のものとして扱われかねません。

並べる数は多ければよいというものではありません。更新が止まっている場を並べると、古い情報への手がかりを自ら渡すことになります。動いている場だけを選び、閉じた場は外す。年に一度、並びを見直す機会を作ってください。

この指定を入れる副次的な効果として、社内で自社の公式な場を棚卸しできます。誰も管理していない古いアカウントが見つかることがあります。それは、なりすましの温床にもなります。この機会に整理するとよいでしょう。

事業者の識別番号を書くという選択

公式のドキュメントでは、事業者を識別するための番号もいくつか指定できるとされています。国際的な識別の体系、納税者の番号、企業の信用調査で使われる番号、法人を識別する国際的な符号、産業の分類の符号などです。

これらは、すべての会社に必要なものではありません。海外との取引がなく、国内向けの発信だけを行う会社にとっては、書く意味が薄い項目です。必須の項目がない設計である以上、当てはまらない項目は書かない判断でかまいません。

一方で、海外の取引先から自社の実在を確かめられる立場にある会社は、検討の価値があります。調達の審査で識別の番号を求められる場面が増えています。公開している番号を、機械が読める形でも置いておくことで、確認の手間が減ります。

注意点として、誤った番号を書くと実害があります。取引先が番号を頼りに照会し、別の会社にたどり着けば信用の問題になります。書くのであれば、登記や公的な台帳と一字ずつ突き合わせてから書いてください。

従業員数と設立日はどう書くか

従業員数は、取引を検討する側がよく見る項目です。この指定では、具体的な人数でも、範囲でも書けるとされています。人数が季節で大きく動く会社は、範囲で書くほうが実態に合います。

設立日は、定められた日付の形式で書きます。年だけを書く運用も、形式に沿う範囲であれば可能です。創業と設立が違う会社は、どちらを書くかを先に決めてください。会社概要の頁の記載と食い違わせないこと

この二つは、更新を忘れやすい項目でもあります。従業員数は毎年変わります。書いた瞬間に古くなり始める情報だという前提で、見直しの時期を決めておくのが実務的です。

更新の負担を避けたいなら、この二つは書かないという選択もあります。必須ではないからです。古い数字を置き続けるより、書かないほうが害は小さい。書くと決めたなら、決算や年度の切り替えと合わせて見直す仕組みにしてください。

範囲で書く場合の刻み方にも、考え方があります。取引先が知りたいのは正確な人数ではなく、依頼を任せられる規模かどうかです。十人台か、百人台か、千人台か。その桁が伝われば、多くの判断には足ります。細かく書くほど更新の負担が増えるだけで、相手の判断が変わるわけではありません。

設立日と創業年が違う会社は、会社概要の頁で両方を説明したうえで、指定には登記上の設立日を書くのが素直です。長い歴史を訴えたい気持ちは分かりますが、指定は事実の受け渡しの場です。物語は本文で語り、指定には登記のとおりを書く。役割を分けておけば、後で説明を求められても困りません。

どの頁に置くのが正しいか

置き場所は、実務でもっともよく迷うところです。公式のドキュメントでは、トップ頁または組織の説明を掲載した単一の頁に配置することがすすめられるとされています。例として企業情報の頁が挙げられています。

重要なのは、単一の頁という部分です。サイトの全頁に同じ指定を置く必要はありません。頭の部分や足の部分に共通で埋め込むと、結果として全頁に置かれます。それは想定された使い方ではありません。

全頁に置くと何が起きるか。同じ組織の情報が何百回も繰り返されます。処理の無駄が増えるうえ、頁ごとに少しずつ違う指定が混ざる事故が起きやすくなります。更新のときも、どこを直せばよいかが分からなくなります。

実装の担当者には、「共通の部品ではなく、その一頁だけに書く」と明確に伝えてください。制作の会社に依頼する場合も同様です。共通化は良い習慣ですが、この指定に限っては当てはまりません。

業態に合わせて種類を選ぶ

組織といっても、業態はさまざまです。公式のドキュメントでは、物販のサイトを運営している場合はオンラインの店舗にあたる種類を使うとされています。実店舗を持つ会社には、地域の事業者にあたる種類が用意されています。

この選択が効いてくるのは、書ける項目が増えるからです。物販の種類を選べば、返品の方針や配送の方針、会員の制度についての項目が使えるようになります。地域の事業者を選べば、営業時間などの項目が加わります。

迷ったら、基本の組織のままでかまいません。自社の業態に明らかに当てはまる種類があるときだけ、切り替えを検討してください。無理に細かい種類を選ぶと、当てはまらない項目を埋めるはめになります。

受託の事業を主とする会社、支援や助言を提供する会社は、基本の組織で足ります。種類を凝ることより、基本の項目を正確に書くほうが効きます。これは実装の優先順位の話でもあります。

書いた後に確かめる工程

書いて終わりにしないでください。公式には、検証の道具でコードを検証し、重大なエラーを修正することがすすめられています。この工程を飛ばすと、書いたつもりで何も伝わっていない状態が続きます。

検証で見るのは三点です。第一に、指定が読み取れているか。第二に、警告が出ていないか。第三に、読み取れた内容が意図どおりかです。三つ目が抜けやすい。読み取れていても、中身が違えば意味がありません。

反映には時間がかかります。書いた翌日に検索結果が変わるものではありません。頁が再び読み込まれ、内容が処理され、表示に反映されるまでには間があります。数日から数週間の幅で見ておくのが現実的です。

なお、指定を置いたからといって、必ず情報のまとまりが表示されるわけではありません。表示するかどうかは検索の側が決めます。この指定は、表示されたときに正しい情報が出る確率を上げるためのものだと捉えてください。

情報が食い違うと何が起きるか

もっとも避けたいのは、頁の文章と指定の中身が食い違う状態です。会社概要の頁には新しい住所が書いてあるのに、指定には古い住所が残っている。こうした食い違いは、移転や社名変更のあとに起こりがちです。

食い違いがあると、どちらが正しいかを機械は判断できません。結果として、どちらも信用されなくなるか、古いほうが採用されるかのどちらかです。指定は、書いた瞬間から保守の対象になります

さらに深刻なのは、頁に書いていない情報を指定にだけ書くことです。公式のガイドラインでは、利用者に見えない情報を機械にだけ渡す行為は問題とされています。違反があると、手動による対策の対象になり得ます。

実務上の対策は単純です。会社概要の頁を情報の源にして、そこに書いてある内容だけを指定にも書く。頁を直したら指定も直す。この二つを一つの作業としてまとめておけば、食い違いは起きません。

やってはいけない書き方

失敗の型はある程度決まっています。多いのは、他社の情報や、自社が管理していない頁を混ぜてしまう例です。業界の名簿に載っている自社の紹介頁は、自社が管理しているとは限りません。

次に多いのが、見栄えのための誇張です。従業員数に協力会社の人数を足す。設立日に前身の会社の創業年を使う。こうした操作は、取引先が登記を確かめた瞬間に信用の問題になります。

三つ目は、使い回しの事故です。グループ会社のサイトを作るときに、既存のサイトの指定をそのまま複製する。社名だけ直して住所を直し忘れる。これは実際によく起きます。

• 自社が管理していない外部の紹介頁を、自社の頁として並べる
• 会社概要の頁に載せていない情報を、指定にだけ書く
• 従業員数や設立日を、実態より大きく見せる形で書く
• サイトの全頁に同じ組織の指定を埋め込む
• グループ会社のサイトへ複製し、社名以外を直し忘れる

四つ目の複製の事故は、検証の工程を入れておけば防げます。新しいサイトを公開する前に、指定の中身を読み上げて確かめる。たったこれだけで、社名だけ違う同じ住所という状態は見つかります。公開後に見つかると、二つの会社が同じ場所にあるという情報が先に広がってしまいます。

誇張についても、一線を引いておくと社内の議論が早く終わります。指定に書く内容は、登記または公式に発表している数字に限る。この原則を決めておけば、営業の側から見栄えのよい数字を求められたときに、根拠をもって断れます。会社概要の頁に書けない数字は、指定にも書けません。

機械が答える時代の位置づけ

この指定の意味は、ここ数年で変わりました。以前は検索結果の見た目の話でした。いまは、会社についての問いに機械が直接答える場面が増えています。その答えの材料がどこから来るかが問題になります。

材料の候補は複数あります。自社サイト、第三者の紹介記事、求人の媒体、口コミの場。このうち、自社が正確さを担保できるのは自社サイトだけです。正確な情報を、読みやすい形で置いておくことが最初の一手になります。

ただし、この指定を置けば機械の答えが変わる、と断言できる材料はありません。各社の仕組みがどの情報を使うかは公開されていません。確実なのは、置かなければ使われる可能性はゼロだということだけです。

費用の面でも判断しやすい施策です。実装は一度きりで、頁も一つで足ります。維持の手間は、会社概要を直すときに一緒に直す程度です。効果の断言はできないが、負担は軽い。そういう位置づけの施策だと考えてください。

よくある質問

記述の形式は決まっていますか

公式のドキュメントでは、機械が読むための形式がいくつか示されています。実務では、頁の中にまとめて書ける形式が扱いやすく、多くの実装で使われています。形式の選択より、中身の正確さを優先してください。

会社概要の頁とトップ頁の両方に置いてもよいですか

すすめられていません。公式には単一の頁に置くこととされています。両方に置くと、更新のときに片方を直し忘れる事故が起きます。どちらか一方に決めて、社内の手順書に書き残しておいてください。

支社や工場の住所も書けますか

住所の項目は複数を指定できるとされています。ただし、拠点が多い会社では、すべてを書くと保守が難しくなります。本社だけを書き、拠点の一覧は別の頁で見せる形が現実的です。

指定を入れたのに情報のまとまりが表示されません

表示するかどうかは検索の側が決めます。指定は、表示されたときの内容を正しくするためのものです。表示そのものを保証する仕組みではないため、表示されないことをもって失敗と判断しないでください。

まとめ

会社の情報を機械が読める形で置く。やることはそれだけですが、抜けやすい工程がいくつかあります。置き場所は一つの頁に絞ること、頁の文章と食い違わせないこと、書いた後に検証すること。この三つを守れば、大きな失敗は起きません。必須の項目がない設計である以上、完成を目指すより、正確な項目から順に足していくのが現実的な進め方です。移転や社名の変更があったときに、この指定を直す工程が手順書に入っているか。そこまで整えて、はじめて置いた意味が続きます。

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