ANT-DXAは研修選びの前に使う|8軸の結果の回し方

ANT-DXAは研修選びの前に使う|8軸の結果の回し方

「AI研修を全社に入れたいが、どの研修を誰に受けさせればよいのか決められない」「去年の研修は満足度が高かったのに、現場でAIを使う人はほとんど増えなかった」——人材育成の担当者や、全社のAI活用を任された部署から、繰り返し届く声です。研修がうまくいかない理由は、研修の中身の良し悪しだと思われがちです。けれども実際には、受ける人がいまどこにいるのかを知らないまま、同じ研修を同じ順番で配っていることのほうが多いのです。研修の成否は、選ぶ前に現在地を測ったかどうかで大きく変わります。この記事では、千葉市の企業が提供する国産のアセスメント「ANT-DXA」を例に、研修を選ぶ前に何を測り、その結果をどう研修の割り振りに回し、どこから先を人が決めるのかを整理します。


カメ先生カメ先生

AI研修は、評判のよい研修を選べば効く、と思われがちなんだ。でも本当は、受ける人の出発点がばらばらだと、同じ研修でも効く人と効かない人に分かれてしまうんだよ。


カメ子カメ子

研修を選ぶ前に、受ける人の側を調べておく、ということですか。


カメ先生カメ先生

そう。ただし測った結果は、研修の割り振りに使う材料であって、人を順位づける材料ではない。そこを最初に決めておかないと、測ること自体が警戒されて、正直な答えが集まらなくなるんだ。


カメ子カメ子

測る道具を選ぶより先に、結果を何に使わないかを決めるんですね。


この記事のポイント
  • ANT-DXAは8軸の自己回答の設問で、社員のAI活用のスキルと意識の現在地を測り、本人・上長・経営人事の3系統のレポートを返すアセスメント
  • 点数と研修の組み合わせはルールで決め、説明文の生成にAIを使うと提供元は説明している。結果の読み方と研修の割り振りは社内で決める
  • 人事評価に使わない線、測定結果を研修会社任せにしない体制、受検データの置き場所を、測る前に決めておく

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目次

ANT-DXAとは:研修を選ぶ前に「現在地」を測る道具

ANT-DXAは、千葉市に本社を置く4DLテクノロジーズ株式会社が提供する「AI時代のDX人材アセスメント」です。同社は2023年3月設立で、生成AIを使った学び直しの研修の設計と開発を手がけています。ANT-DXAは、同社の研修群「AIネイティブ研修(ANTシリーズ)」の入り口に置かれ、人と組織の現在地を測り、育成計画と投資判断の根拠を出すサービスと説明されています。

ANTシリーズは、測定のANT-DXAのほか、AIの可能性をチームで体感するANT-B0、業務をAIに伝える指示の設計を学ぶANT-B1、自分の業務に合うAIエージェントをノーコードで作るANT-B2、チームが自律的に業務改善を回す仕組みを目指すANT-DXR(開発中)で構成されています。各サービスは単独でも組み合わせても使えるとされています。つまりANT-DXAは、研修を売る会社が作った測定の道具でもあります。この点は後で、結果の使い方を考えるときに大切になります。

公式の説明では、ANT-DXAは点数で社員を序列化するためのものではなく、次の一歩を示すためのアセスメントだとされています。同社の代表は、アセスメントを「テスト」ではなく「ナビゲーション」として設計したと述べています。この考え方自体は、研修の前に測る目的と合っています。ただ、提供元がどう設計したかと、受け取った会社がどう使うかは別の問題です。序列化しないという設計を守れるかどうかは、導入する側の運用で決まります。

11月の千葉市トライアル発注認定と、公表されている導入先

2026年11月17日、4DLテクノロジーズは、ANT-DXAが令和8年度の千葉市トライアル発注認定事業に認定されたと発表し、あわせて公式サイトを全面的に作り直しました。この制度は、市内の中小企業などが提供する新しい商品やサービスを千葉市が認定し、販路の開拓を支えるものです。市によるPRに加え、認定商品の一部を市が試験的に購入して評価する仕組みがあり、認定期間中は市の機関が随意契約で導入できるとされています。前年度は体感研修のANT-B0が認定されており、ANTシリーズとして2年続けての認定です。

導入先として公表されているのは、阪神電気鉄道です。2026年7月の発表によると、同社のデジタル経営推進室が、グループのデジタル人材の養成で従業員一人ひとりの現在地を見えるようにし、研修の選択を支える基盤として採用しました。測定軸は同室と共同で独自に設計し、同社が自社で構築したセキュアな環境に、アセスメントの仕組みと分析の手順一式を移して運用していると説明されています。

このほか、社名は伏せたうえで、グローバル商社で全社員を対象にDX適性診断を行い次の研修体系の設計に使った例や、大手通信会社の法人営業部門でAI営業支援ツールの定着策の基礎データに使った例も紹介されています。製品が世に出たのは2026年6月の展示会での初公開で、まだ公開から半年ほどの若いサービスです。導入を検討する側は、公表事例が独自設計の大型案件に寄っていることを踏まえ、標準版で同じことができるかを個別に確かめる必要があります。

誤解:AI研修は、研修の中身の良し悪しで決まる

研修の効果が出なかったとき、多くの会社は研修会社や講師を替えます。けれども、同じ研修を受けても、すでに業務でAIを使っている人には退屈で、使ったことのない人には速すぎる、ということがよく起きます。同じ研修を全員に配ると、ちょうど合う人は一部にとどまるのです。中身を替えても、配り方が同じなら結果はあまり変わりません。

もう一つの見落としは、つまずく理由が人によって違うことです。AIへの指示の出し方が分からない人もいれば、指示の出し方は分かっていても、業務のどこに使えばよいかを切り出せない人もいます。そもそも会社の規程が分からず、使ってよいのか迷って手が止まっている人もいます。理由が違えば、効く研修も違います。指示の出し方の研修を、規程に迷っている人に受けさせても、使い始めるきっかけにはなりません。

だから研修を選ぶ前に、受ける人の側を測る意味があります。研修の効果を後から測る方法はすでに広く語られていますが、それは研修を終えてからの話です。研修の前に現在地を測る目的は、効果の証明ではなく、誰にどの研修をどの順番で受けてもらうかを決めることにあります。ANT-DXAは、この「選ぶ前」に焦点を当てた道具です。

8軸は何を見ているか:スキルと意識を分けて読む

11月の発表によると、標準版は独自の8軸で、スキルと意識の現在地を測ります。8軸は、業務構造化力、指示設計力、情報基盤構築力、変革推進意欲、付加価値発想力、経営視点整合度、活用実践、ガバナンス意識です。公式サービスページでは、設計にあたって経済産業省とIPAのデジタルスキル標準を参照しつつ、評価の基準は導入する会社が目指す人材像に置くと説明しています。

8軸は、大きく三つに分けて読むと研修の割り振りに使いやすくなります。一つ目は、業務を切り出してAIに渡す技能の軸で、業務構造化力、指示設計力、情報基盤構築力がこれに当たります。二つ目は、変革推進意欲、付加価値発想力、経営視点整合度といった、変化に向かう意識と視点の軸です。三つ目は、活用実践とガバナンス意識という、実際の使い方と守るべき線の軸です。技能の軸が低い人と、意識の軸が低い人では、勧める研修がまったく違うことになります。

まとまり8軸のうち該当するもの低いときに考える打ち手の例
業務を切り出してAIに渡す技能業務構造化力・指示設計力・情報基盤構築力指示設計や業務の分解を扱う実習型の研修
変化に向かう意識と視点変革推進意欲・付加価値発想力・経営視点整合度体感型の研修、上長との対話、経営方針の説明の場
実際の使い方と守る線活用実践・ガバナンス意識社内規程の説明、使ってよい場面の具体例の共有

注意したいのは、公表資料の間で細部に揺れがあることです。所要時間は、11月の発表ではオンラインで約30分、公式サービスページでは1人約15分と書かれています。サービスページのデモでは6つの評価軸が示され、そこでは「活用実績」という名前が使われています。標準版の8軸の名称と設問数、所要時間は、契約前に提供元から書面で受け取るのが確実です。

答え方は自己申告:測れるもの、測れないもの

公式サービスページによると、ANT-DXAは社員が回答するアンケート形式で、PCかスマートフォンから答えます。5月の発表では、32問を8軸それぞれ4問で構成し、うち3問は5段階のスキルの点数、1問は課題解決の起点を判定する志向の分類に使うと説明されています。自社専用の設計では、選択肢から一つを選ばせる強制選択型の設問も含むとされています。実技の試験ではなく、本人の答えから現在地を推し量る仕組みです。

自己申告の設問には、得意なことと苦手なことがあります。得意なのは、AIへの心理的な抵抗感や、経営の方針と現場の受け止め方のずれといった、本人に聞かなければ分からない意識の面です。短時間で多くの人に実施でき、部署ごとの傾向をつかむのにも向いています。一方で、実際にAIに正しく指示を出せるかという技能そのものは、自己申告では確かめられません。自信のある人ほど高く答え、慎重な人ほど低く答える傾向も避けられません。

だから、技能の軸の結果は「本人がそう感じている」という情報として扱うのが筋です。技能を実際に確かめたい場合は、研修の最初の回に小さな実習を入れ、自己申告の点数と実際の出来がどれくらい合っているかを見ます。両者が大きくずれる部署があれば、それ自体が研修の設計に使える発見になります。自己申告の点数だけで、誰がAIを使えるかを決めないことが、この道具を正しく使う出発点です。

点数はルールで、説明文はAIで:判定の仕組みと人が読む範囲

このアセスメントのどこにAIが入っているかは、導入前に必ず確かめたい点です。5月と7月の発表で、提供元は、点数の計算、回答の型の判定、研修との組み合わせをルールに基づく決定論的な処理で行い、同じ回答なら同じ結果になるようにしていると説明しています。そのうえで、レポートの個別の説明文を作る部分には大規模言語モデルを使い、一人ひとりに合わせた文章にしているとしています。阪神電気鉄道への納品にあたっては、100件の試験用の回答でルールの処理の精度を確かめたとも書かれています。

この分け方は、AIに判断させない設計として筋が通っています。点数と研修の候補はルールで決まるため、なぜその結果になったかを後からたどれます。一方、説明文はAIが書くため、点数そのものは正しくても、添えられた言葉が実態より強く言い切っていることはあり得ると考えておきます。公式サービスページでも、上長向けの支援シートでは問いかけの例などを「AIが提示します」と書かれています。

そこで社内では、人が読む範囲を先に決めます。最初の実施では、人材育成の担当者が、部署ごとに数人分の個人レポートと上長向けシートを開き、点数と説明文が食い違っていないか、断定が強すぎる表現がないかを確かめます。そのうえで、説明文はAIが書いた参考の文章であり、点数の根拠はルールにあることを、受検者と上長への案内に一文で書いておきます。根拠を示せない言い切りを、上長が面談でそのまま読み上げることを防ぐためです。

3系統のレポートを、誰にどう渡すか

ANT-DXAが返すレポートは3系統です。公式サービスページによると、一つ目は経営・人事向けの組織戦略レポートで、経営のDXの方針と現場がどれだけそろっているかの点数を中心に、部門・職種・年次ごとの差と、優先して取り組む育成のテーマを示します。二つ目は上長向けの面談支援シートで、褒めるべき点、伸びしろ、問いかけの例を示します。三つ目は受検者向けの個人レポートで、いまの課題と次の一歩を示します。

渡し方で最も気をつけたいのは、上長向けシートです。上長は日々の評価者でもあるため、面談の支援のためのシートが、評価の材料として読まれる危険がいちばん大きいのがここです。上長に渡すかどうか、渡すならいつ、どの範囲の部下の分を渡すかは、導入前に人事と現場の管理職で決めておきます。最初の実施では、上長向けシートは渡さず、組織戦略レポートと個人レポートだけで始める、という選び方もあります。

個人レポートは、本人だけが見るものとして渡すのが基本です。組織戦略レポートは部署ごとの傾向を示すものですが、人数の少ない部署では、平均の点数から個人が推測できてしまうことがあります。何人未満の部署は数字を出さず、上の単位にまとめるといった決まりを、レポートを受け取る前に提供元と相談しておくと安心です。

8軸の結果を研修の割り振りに回す手順

測った結果を研修につなげる手順は、次の流れで考えると運用に乗せやすくなります。ポイントは、提供元のレポートが示す研修の候補をそのまま採用するのではなく、社内の業務と予算の事情を足して、人が割り振りを決めることです。

STEP1
目指す人材像を先に書く

経営と人事で、部署ごとに「一年後にどんな仕事でAIを使っていてほしいか」を数行で書く。8軸のどれを重く見るかは、この人材像から決める。

STEP2
測って、部署ごとの傾向を見る

組織戦略レポートで、部署・職種ごとにどの軸が低いかを見る。個人の順位ではなく、まとまりの傾向から読む。

STEP3
つまずきの種類で研修を分ける

技能の軸が低いまとまりには実習型、意識の軸が低いまとまりには体感や対話、守る線の軸が低いまとまりには規程の説明を割り当てる。

STEP4
受講の順番と人数を決める

予算と業務の繁閑を見て、どの部署から、何人ずつ、どの研修を受けるかを決める。研修会社の推奨は参考にとどめる。

STEP5
同じ設問で測り直す時期を決める

研修を終えた後に同じ設問で測り直す時期を、最初の計画に書き込んでおく。

たとえばマーケティング部門で、指示設計力と活用実践は高いのにガバナンス意識だけが低い、という傾向が出たとします。この部門に指示の出し方の研修を重ねても効果は薄く、必要なのは、顧客情報や未発表の情報をAIに入れてよいかの線を具体例で示す短い説明会です。逆に営業部門で、意識の軸は高いのに業務構造化力が低ければ、商談の準備や議事録づくりを工程に分けてAIに渡す実習が向いています。同じ研修予算でも、割り振りを変えるだけで効き方が変わります。

個人評価・人事に使わない線をどう書くか

提供元の比較表では、一般的な人材管理の診断の目的が評価・配置・処遇であるのに対し、ANT-DXAの目的は育成戦略の設計だと位置づけられています。ただし、公式サービスページには、結果を人事評価に使ってはいけないという直接の記述はありません。使い道の線は、導入する会社が自分で書いて社員に示す必要があります。

線を書くときに大切なのは、抽象的な宣言で終わらせないことです。「人事評価には使いません」だけでは、配置や昇格の参考にされないのか、上長が面談で見るのはよいのか、が分かりません。誰が、どのレポートを、何のために見てよいかを、表のように具体的に書くと、社員が安心して答えられるようになります。自己申告の設問は、本人が警戒した時点で答えが控えめになったり、逆に高めに盛られたりして、測る意味が失われます。

  • 案内に「育成のため」とだけ書き、結果が昇格や異動の判断に使われるかどうかに触れない
  • 上長向けの面談支援シートを、評価面談の資料と同じフォルダに保存して共有する
  • 部署ごとの平均点を全社の会議で並べて見せ、部署どうしの順位として受け取られる
  • 個人レポートの点数を、研修の受講資格や選抜の条件として使ってしまう

公式サービスページのよくある質問では、本音で答えてもらうには社内での周知の方法と経営層からの動機づけが大切だと書かれています。周知の文面には、使い道の線に加えて、答えた内容が誰の目に触れるかと、結果を消してほしいときの窓口を入れておくと、形だけの約束になりにくくなります。

測る会社と研修を売る会社が同じとき:結果を任せきりにしない

ANT-DXAのレポートは、育成の優先順位と推奨する施策を示し、公式サービスページでは、診断の結果に応じてANTシリーズの研修を優先順位つきで提案し、診断から育成まで一貫して支えると説明しています。一貫して任せられるのは手間が少ない一方で、測る会社と研修を売る会社が同じだと、結果から導かれる答えが自社の研修に寄りやすいという構造があります。提供元の誠実さとは関係なく、仕組みとしてそうなりやすい、という話です。

この構造に備える方法は難しくありません。一つは、研修の割り振りを決める会議に、提供元を入れずに社内だけで判断する時間を設けることです。もう一つは、推奨された研修が自社の業務のどの場面に効くのかを、提供元に根拠つきで説明してもらうことです。点数と研修の組み合わせはルールで決まると説明されているので、どの軸がどの水準のときにどの研修が勧められるのか、その対応の考え方を開示してもらえるかを、契約前に聞いておくとよいでしょう。

自社にすでに別の研修会社との取引や社内講師の研修がある場合は、8軸の結果をそれらの研修と照らし合わせて、どの軸に効く研修なのかを人材育成の担当者が整理します。測定の道具を入れることは、研修をすべて同じ会社に替えることとは違います。測定の結果は、自社の研修をどう組み替えるかを考える材料として、社内に持っておくのが筋です。

受検データはどこに置かれるか:匿名コードと自社環境への移植

公式サービスページによると、標準のクラウド型の提供では、受検者は匿名のコードで回答し、提供元は個人情報を預からずに分析するとされています。5月の発表でも、受検に個人情報は不要と書かれています。ただし、匿名のコードと社員を結びつける対応表は導入する会社の側に残るはずです。対応表を誰が持ち、どこに保存し、いつ消すかは、社内で決めることになります。

受検データを社外に出したくない会社向けには、自社環境アセスメントという選び方があります。阪神電気鉄道の例のように、アセスメントの仕組みと分析の手順一式を自社の環境に移し、実施からレポートの作成までを社内で完結させる形です。公式サービスページには、Dify の設定を書き出したファイル(DSL)を納品することで、自社環境での運用もできると書かれています。説明文の生成に大規模言語モデルを使う以上、自社環境ではどのモデルをどの契約で呼ぶのかを、情シスと決めておく必要があります。

確かめておきたい空白もあります。公式サービスページには、クラウド型で預けた回答データの保存期間や削除の方法が書かれていません。説明文を生成するときに回答がどの外部サービスに送られるのか、その送り先で学習に使われない条件になっているのかも、公開資料からは読み取れません。保存期間、削除の手順、説明文の生成で使うモデルと送り先の三点は、見積もりと同じ時期に書面で回答をもらっておくべき項目です。

  • 匿名コードと社員の対応表は、人材育成の担当者だけが開ける場所に置き、測り直しが終わったら消す時期を決めておく
  • 自社環境で運用する場合は、説明文の生成に使うモデルの契約と、回答が学習に使われない条件を情シスが確かめる
  • クラウド型で預けた回答の保存期間と削除の手順は、契約書か覚書に書いてもらう

費用の増え方と、無料体験で分かる範囲

公式サービスページの料金(税別)は、次のとおりです。人数に比例して分析とレポートの費用が増え、自社専用の設計では軸と設問の設計費が最初にかかります。対象は数十名の部門単位から数千名の全社単位まで対応できるとされています。

プラン公式サービスページの料金(税別)向く使い方
無料体験0円(10名まで、原則1社1回)設問の手触りと組織の傾向の簡易版を見る
汎用設計アセスメント分析・レポート費25万円(100名単位)、100名増えるごとに25万円標準の設問で組織全体を測る
自社専用設計アセスメント評価軸の設計35万円、設問の設計20万円、分析・レポート費25万円(100名単位)自社の人材像に合わせた8軸で測る
自社環境アセスメント設計と初期費は自社専用設計と同じ、実装費は別途見積もり受検データを社外に出さずに運用する

無料体験で受け取れるのは、組織の現状の点数と課題の見える化、方針とのずれの簡易版までで、育成の優先順位と推奨する施策は本格導入に含まれるとされています。つまり、無料体験だけでは研修の割り振りの判断材料はそろいません。無料体験は、設問が自社の社員にとって答えやすいか、結果の見せ方が社内で使える形か、を確かめる場として使うのが現実的です。

費用の見積もりで忘れやすいのは、測り直しの費用です。研修の前後で測るなら、分析とレポートの費用は少なくとも2回分かかります。100名単位の区切りなので、対象を101名にすると200名分の費用になる点も、対象者を決める段階で意識しておきます。本格導入の納期は、回答データを渡してから10営業日以内とされているため、研修の申し込み期限から逆算して実施日を決めます。

測り直しを運用に組み込む:半年後に何を比べるか

公式サービスページでは、育成施策の前後で測り直し、変化を比べられると説明されています。測り直しは、研修の効果を確かめるためだけでなく、最初の割り振りが正しかったかを見直すために使うと、運用が定着しやすくなります。研修の直後ではなく、学んだことを業務で使う時間を置いた数か月後に測るのが目安です。

比べるときは、全社の平均点の上下を見るより、研修を割り当てたまとまりごとに、狙った軸が動いたかを見ます。指示設計の研修を受けたまとまりで指示設計力が動かず、別の軸だけが動いたなら、研修の中身か割り振りのどちらかを見直します。自己申告の設問である以上、研修で学んだことで自分の未熟さに気づき、点数が一時的に下がることもあり得ます。点数の上下だけで研修の良し悪しを決めず、業務での使われ方と合わせて読みます。

運用を続けるうえでは、測る時期、レポートを読む人、割り振りを決める会議を、年間の育成計画の中に固定しておくことが大切です。測定を一度きりの診断にしてしまうと、結果は報告書として棚に置かれたままになります。測る、割り振る、学ぶ、測り直すの一巡を半年から一年で回し、そのたびに目指す人材像と8軸の重みを見直していくのが、この道具を生かす形です。

よくある質問

ANT-DXAの判定はAIがしているのですか

提供元の発表では、点数の計算、回答の型の判定、研修との組み合わせはルールに基づく決定論的な処理で行い、AIは個人に合わせた説明文の生成に使うと説明されています。点数の根拠はルールにあり、説明文はAIが書いた参考の文章として読む、と社内で案内しておくのが安全です。

結果を昇格や異動の判断に使ってもよいですか

提供元はANT-DXAの目的を育成戦略の設計と位置づけています。自己申告の設問であるため、人事の判断に使うと答えが警戒されて現在地が測れなくなります。使い道の線は、導入する会社が誰がどのレポートを何のために見るかまで具体的に書いて、測る前に社員へ示すことをおすすめします。

無料体験から始めるのは意味がありますか

10名までの無料体験では、組織の現状の点数と課題、方針とのずれの簡易版までが受け取れます。研修の割り振りの判断には足りませんが、設問の答えやすさと、レポートが社内で使える形かを確かめる場としては使えます。

自社の研修会社を替える必要はありますか

ありません。8軸の結果は、既存の研修がどの軸に効くのかを整理する材料にもなります。提供元はANTシリーズの研修を提案しますが、割り振りは社内で決め、推奨される研修には根拠の説明を求めるのが健全です。

まとめ

ANT-DXAは、8軸の自己回答の設問で社員のAI活用のスキルと意識の現在地を測り、本人・上長・経営人事の3系統のレポートを返す国産のアセスメントです。点数と研修の組み合わせはルールで決め、説明文の生成にAIを使うという設計は、AIに判断させない仕組みとして筋が通っています。一方で、自己申告では技能そのものは確かめられないこと、上長向けシートが評価の材料に流れやすいこと、測る会社と研修を売る会社が同じであること、回答データの保存期間や説明文の送り先が公開資料からは読み取れないことは、導入前に手当てしておくべき点です。研修の成否を分けるのは、評判のよい研修を選ぶことではなく、受ける人の現在地を測り、その結果を人が読み、人が割り振りを決めることです。まずは目指す人材像を数行で書き、結果を何に使わないかを社員に示すところから始めてみてください。

※本記事にはAIが活用されています。編集者が確認・編集し、可能な限り正確で最新の情報を提供するよう努めておりますが、情報の完全性、正確性、最新性、有用性等について保証するものではありません。本記事の内容に基づいて行動を取る場合は、読者ご自身の責任で行っていただくようお願いいたします。

うちの業務、AIで何が自動化できる?

「AIで何ができるかは分かったが、自社の業務のどこに使えるのかが分からない」という段階の方へ。30業務の判定と5つの実務例から、最初に自動化する1業務を選ぶための無料ガイドです。

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