自社サイトのレビューの星は出ない｜評価の伝え方を変える

2026年8月12日2026年8月14日

「自社サイトに掲載した評価が、検索結果に星として出てこない」「設定は入れたのに、いつまでも反映されない」——構造化の設定を入れた企業がつまずく点です。自社で自社を評価した内容は、検索結果には表示されません。設定の誤りではなく、対象外とされている領域です。この記事では、その理由と、評価を伝える別の方法を整理します。

カメ先生

自社の評価の星はね、設定すれば出ると思われがちだが、自分で自分を評価したものは対象外とされているんだ。

カメ子

設定が誤っているわけではない、ということでしょうか。

カメ先生

誤りではない。仕様として出さないと決められている。だから設定を直しても状況は変わらない。

カメ子

直しようがないのですね。では、どう伝えればよいでしょうか。

この記事のポイント

レビューされる側が自分のレビューを管理している場合、星の対象から外れる
事業者を表す型では星が出ない。製品や書籍などの型は対象になる
外部のレビューのウィジェットを入れても、要件に当たれば同じ扱いになる

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自社サイトに星を出したいという相談

検索結果に星が並んでいると、その一行は明らかに目立ちます。クリックが増えると考えるのは自然な発想で、同じ順位でも選ばれる確率が変わるのは事実です。だから相談が絶えません。

相談の内容はだいたい同じです。お客様の声を集めたページを作った。点数を付けて平均も出した。構造化データの書き方も調べて入れた。検査の道具では誤りが出ない。それでも星が出ない。

この段階で疑われるのは、書き方の間違いです。項目が足りない、値の形が違う、型の選び方が合っていない。実際にそういう例もあるので、確かめる価値はあります。

ただし、書き方をどれだけ直しても出ない場合があります。自社が自社の評価を管理しているという構図そのものが、対象から外れる条件に当たっているからです。ここを知らないまま作業を続けると、何日も費やして何も得られません。

相談を受けたときに最初に確かめるのは、作業の目的がどこにあるかです。星を出したいのか、評価を読者に伝えたいのか。この二つは重なって語られますが、別のことです。後者であれば、検索結果の表示に関係なく今日から実現できます。前者だけを目的にしていると、対象外だと分かった時点で作業がすべて無駄になります。目的を分けて言葉にしておくと、この記事で扱う線引きの意味も受け取りやすくなります。

星が出る記事と出ない記事の違い

検索結果に星が出る仕組みは、レビュースニペットと呼ばれています。構造化データでレビューや評価を伝えると、検索の側がそれを読み取り、条件を満たした場合に星として表示します。

この仕組みには、対象になる型が決められています。何のレビューなのかによって、使う型が変わるという設計です。書籍のレビュー、映画のレビュー、製品のレビュー、料理のレビュー。それぞれに対応する型があります。

型を正しく選んだうえで、さらに条件があります。誰がそのレビューを管理しているか、という条件です。第三者が集めて公開しているレビューと、評価される側が自分で集めて公開しているレビューは、扱いが分かれます。

この後者が、この記事の主題です。自社のサイトに自社への評価を載せる形は、後者に当たります。情報として価値がないという意味ではありません。検索結果の星という機能の対象から外れる、という話です。

型の選び方でもう一つ知っておきたいのは、一つのページに複数の型を混ぜて書くと判定が難しくなることです。会社の情報と製品の情報と記事の情報を、同じページで並行して書いている例は珍しくありません。それぞれに評価を付けると、どの対象への評価なのかが曖昧になります。評価を出すページでは、評価の対象を一つに絞るほうが結果として意図が伝わりやすくなります。

自己申告のレビューとは何を指すのか

公式の案内では、レビューされる側の事業者が自身のレビューを管理している場合について、はっきりと書かれています。事業者を表す型を使っているページは、星のレビュー機能の対象外になるという趣旨です。

この「自身のレビューを管理している」という言い方が要点です。評価を集める仕組みを自社が持ち、どの声を載せてどの声を載せないかを自社が決められる。この状態が、自己申告のレビューです。

なぜ対象から外れるのかは、想像がつきます。自社が選べる立場にあれば、良い評価だけを載せることができます。その点数を検索結果に星として出すと、読者が受け取る情報が偏ります。仕組みとして成り立たなくなるわけです。

逆に言えば、第三者のサイトに集まったレビューは対象になります。レビューの場を運営している側が評価される側と別であれば、選び取る余地が小さいと見なされます。この違いが、対象になるかどうかを分けています。

この線引きは、法人向けの事業では特に受け入れやすいはずです。取引先を選ぶとき、相手の自社サイトに並んだ賞賛の声を根拠にする担当者はほとんどいません。見るのは第三者の評価か、知り合いからの紹介か、公開されている実績です。読者の判断の仕組みと、検索の側の線引きは実はそろっていると考えると、対象外であることに納得がいきます。自社の声が無価値なのではなく、置き場所によって働き方が違うということです。

事業者を表す型では星が出ない

具体的にどの型が外れるのかというと、地域の事業者を表す LocalBusiness、そして組織を表す Organization です。この二つの型を使ったページで自社のレビューを載せても、星は出ません。

法人向けのサイトで会社やサービスの評価を出そうとすると、多くの場合この二つのどちらかに行き着きます。会社への評価、支店への評価、サービス全体への評価。いずれも事業者や組織を対象にしたレビューです。

つまり、法人向けのサイトで「弊社へのお客様の声」に星を出す道は、ほぼ閉じていると考えたほうが現実的です。工夫の余地を探すより、別の手段に時間を使うほうが実りがあります。

ここで一つ確かめておきたいのは、自社のサイトで扱っている対象が本当に事業者や組織なのかという点です。個別の製品を売っているなら、製品を表す型が使えます。対象の取り方によって結論が変わる場合があります。

対象の取り方を変える判断は、検索のためだけに決めるものではありません。会社への評価と製品への評価は、読者に伝える中身も変わります。会社への評価は「対応が丁寧だった」のような話になりやすく、製品への評価は「どの作業がどれだけ短くなった」に寄ります。後者のほうが検討中の読者には役に立ちます。星が出るかどうかは横に置いても、評価の対象を具体に寄せる作業には意味があります。

外部のウィジェットを入れても同じ扱いになる

回避策として持ち出されやすいのが、外部のレビューの仕組みを自社サイトに埋め込む方法です。第三者が集めた評価なら対象になるはずだ、という考え方です。気持ちは分かりますが、要件に当たれば同じ扱いになります。

判断されるのは、埋め込んだ形式ではなく実質です。自社のサイト上で、自社への評価を、自社が管理できる状態で出しているなら、外部の道具を通していても構図は変わりません。道具を差し替えれば通る、という話ではないのです。

ただし、外部のレビューの仕組みが無駄だという意味ではありません。検索結果の星のためには効きませんが、サイトを訪れた人に評価を見せる役目は果たします。目的を「星を出す」から「訪れた人に伝える」に切り替えれば、十分に使える道具です。

導入を検討するときは、この目的の切り替えを社内で共有しておきます。星が出ると期待して導入すると、後で費用の説明ができません。何のために入れるのかを先に決めておくことが、続けられる条件になります。

星が出ないことは罰ではない

誤解を招きやすい点を一つ整理します。自己申告のレビューの構造化データを残しておいても、手動による対策の対象にはならないとされています。星が出なくなるだけです。

この点は実務で意味を持ちます。星が出ないから構造化データを全部消す、という判断は必ずしも必要ありません。サイト内で評価を扱っている事実を機械にも伝えておく価値は残ります。

自己申告のレビューの記述を残しても、それ自体が違反として扱われるわけではない
星が出ないだけなので、慌てて全ページから記述を消す必要はない
ただし検査の道具に警告が出る場合は、内容を確かめてから残すか消すかを決める
残す場合も、他の型の記述と混ざって誤りを生んでいないかは確かめる

消すべきかどうかは、サイトの作りによって変わります。評価の記述が他の型の記述と絡み合っていて、検査で誤りが出るなら、整理したほうが管理が楽になります。

判断に迷うなら、残したまま星が出ないことを受け入れる形でも構いません。限られた時間を、出ないと決まっているものの調整に使うより、次の節以降の打ち手に回すほうが得られるものが大きいです。

社内への説明の仕方も考えておきます。星が出ると期待していた人に「出ません」と伝えるだけでは、検索の担当が力不足に見えてしまいます。対象外である根拠と、代わりに打てる手を同時に出すことが要点です。公式の案内に書かれている条件を示し、説明文の設計とページ内での見せ方に切り替える提案を添える。この形にすれば、報告は後退ではなく方針の変更として受け取られます。

星の対象になる型を確かめる

では、どの型なら対象になるのか。公式に挙げられている型は決まっています。法人向けの事業で使える可能性があるものを中心に、代表的な型を整理しておきます。

対象になる型	何のレビューか	法人向けで使える場面	注意
製品を表す型	製品そのものへの評価	自社の製品を売る頁	自社が管理する評価は対象外になり得る
ソフトウェアを表す型	業務の道具への評価	自社の道具の紹介頁	同じく管理の主体で判断される
書籍を表す型	書籍への評価	出版物を扱う頁	書籍の識別情報も必要になる
講座を表す型	講座への評価	研修や講座の頁	講座の実施情報とあわせて書く
催しを表す型	催しへの評価	セミナーや展示の頁	開催の情報が必須になる

この表を見て気づくのは、いずれも会社そのものではなく、会社が出しているものへの評価だという点です。評価の対象を会社から製品や講座に移すと、型の選択肢が広がります。

ただし型を変えれば必ず出るわけではありません。自社が管理している評価であるという条件は、型を変えても残ります。製品への評価を自社サイトで自社が集めて出す場合、同じ理由で対象外と判断される可能性があります。型の変更は万能の抜け道ではありません。

必要な項目が欠けていると出ない

自己申告の問題を離れて、そもそもの必須項目も確かめておきます。対象になる場面で星が出ないとき、項目の欠落が原因である場合も少なくありません。

必須とされているのは三つです。誰が書いた評価なのかを示す項目、何に対する評価なのかを示す項目、そして評価の値そのものです。このうちどれかが欠けていると、星は出ません。

書いた人を示す項目には、文字数の上限があります。100文字未満とされているので、長い肩書きや所属を全部入れると超えることがあります。「営業部の担当者」程度に収めるのが無難です。

何に対する評価なのかを示す項目も、抜けやすいところです。レビューの本文と点数だけを書いて、対象を書き忘れる。この状態では、何の評価なのか機械には分かりません。対象の名前まで含めて書きます。

項目の欠落は、検査の道具で見つけられます。構造化データの検査に通しておけば、必須の項目が抜けている場合は指摘が出ます。ただし道具が通ったから星が出るとは限りません。道具は書き方の誤りを見るだけで、対象外かどうかは判定しないからです。この違いを混ぜて理解していると、「検査は通っているのに出ない」という行き詰まりに入ります。検査は書き方の確認、対象かどうかは条件の確認。二段に分けて考えると迷いません。

評価の値の書き方でつまずく

評価の値は、数字、分数、またはパーセンテージで表すことになっています。既定の尺度は1から5です。10点満点で運用している場合は、尺度の上限と下限も一緒に伝える必要があります。

細かいところで引っかかるのが、小数点の書き方です。公式の案内では、点ではなく読点を使った書き方は認められていません。4.4 と書くべきところを 4,4 と書くと、値として読み取れません。海外の表記に合わせた道具を使っていると起きます。

尺度の話に戻ると、自社の運用が5段階でないなら、そのまま数字を入れてはいけません。10段階の8点を、尺度を伝えずに8と入れると、5段階の8点として解釈されます。上限を超えた値になり、正しく出ません。

運用の道具が自動で書き出してくれる場合は、この辺りは気にしなくてよいことが多いです。自分で書き足している場合や、アンケートの集計結果を手で入れている場合は、尺度と小数点の二つを確かめておきます。

アンケートの設計まで戻って考えると、最初から5段階で聞いておくのが実務としては楽です。10段階や7段階で集めた結果を後から5段階に換算すると、換算の根拠を残す手間が増えます。社内の別の調査と尺度が違うと、比べられなくなる問題も起きます。評価を公開する予定があるなら、聞き方を決める段階で尺度をそろえておく。後戻りの少ない順序です。

まとめた評価を出すときの決まり

個別のレビューではなく、平均の点数だけを出したいことがあります。このときは、評価の件数を示す項目が必須になります。何件の評価から出した平均なのかが、伝わらないといけないという設計です。

件数を示す項目には二種類あります。点数を付けた人の数を数えるものと、文章のレビューを書いた人の数を数えるものです。どちらを使うかは、自社の集め方に合わせて選びます。

複数のレビューを個別に載せる場合の決まりもあります。個々のレビューを含めるなら、総合の評価も一緒に含める必要があるとされています。個別の声だけを並べて、全体の平均を書かない形は認められていません。

この決まりは、読者の立場で考えると納得できます。良い声が3件並んでいても、全体で100件のうちの3件なのかは分かりません。総合の評価があれば、その3件がどういう位置にあるのか見当が付きます。偏りを見分けるための決まりです。

他社の評価を自社サイトで足し上げてはいけない

禁止されている行為も押さえておきます。他のサイトから集めた評価を自分の集計に含めることは認められていません。外部の評価の場から点数を持ってきて平均を出すやり方は、対象外になります。

同じく、事業者を表す型で人間の編集者が作成したり編集したりした評価を出すことも、認められていません。評価は利用者から直接入手したものであることが求められます。書き手が整えた文章は、対象になりません。

外部のレビューの場に付いた点数を集めて、自社サイトで平均として出す
アンケートの自由記述を担当者が読みやすく書き直して、レビューとして出す
良い評価だけを選んで載せ、全体の平均を書かないまま星を狙う
10段階の点数を、尺度を伝えずにそのまま値として入れる
対象を書かずに、点数と本文だけを構造化データに入れる

この一覧の二番目は、実務でやりがちな行為です。いただいた声をそのまま載せると読みにくいので、整えて載せる。編集としては普通の作業ですが、星の対象という観点では扱いが変わります。

整えることをやめる必要はありません。読者に伝わる形にするのは編集の仕事です。ただし整えた文章で星を狙うのは筋が通らない、という理解を持っておくことです。目的が変われば、やることも変わります。

社内の人が書いたレビューは対象にならない

もう一つ、線を引いておきたい点があります。評価は利用者から直接入手したものであるという要件です。社内の人が書いた評価は、利用者からの評価ではありません。導入の初期に件数を作るために書き足す、という誘惑がありますが、避けるべきです。

この線引きは、星が出るかどうかを超えた問題を含んでいます。実在しない評価を載せる行為は、表示に関する別の決まりに触れる可能性があります。検索の話として片付けられない領域に入ります。

件数が少ないなら、少ないまま出すほうが安全です。3件しかない声を3件として載せる。読者はその数字も見ています。少ないことを隠すために作った数字は、見つかったときの損失のほうが大きくなります。

件数を増やしたいなら、集める仕組みを作るほかありません。この記事の後半で触れますが、声が集まる導線を用意することが、遠回りに見えて最も確実な道です。

線引きを守る負担を軽くする方法もあります。声をいただいた原文をそのまま残し、公開用に整えた文章は別に持つという管理です。原文があれば、何を整えたのかが後から確かめられます。公開する文章には「一部を読みやすく整えています」と添えておくだけでも、読者に対する誠実さは保てます。整えること自体が問題なのではなく、整えたものを利用者の生の声として扱うことが問題になる、という理解です。

星の代わりに信頼を伝える方法

星が出ないと決まったなら、検索結果で信頼を伝える別の手段を考えます。使える枠は限られていますが、タイトルと説明文は自分で設計できます。ここに具体を入れるのが基本です。

たとえば、導入している会社の数、続けている年数、対応している業種の範囲。こうした事実は、点数の代わりに信頼の手がかりになります。根拠のある数字であれば、説明文に入れて損はありません。

ページの中の見せ方も効きます。検索結果に星は出なくても、開いた読者には評価が見えます。冒頭に近い位置に声を置き、誰の声なのかを添えれば、読者の判断材料になります。

順番を整理すると、検索結果の枠では事実を伝え、ページの中では声を見せる。この二段構えにすると、星が出ないことの損失をかなり埋められます。星は手段の一つに過ぎません。

説明文に数字を入れるときは、根拠の持ち方に注意します。導入社数や継続年数は、社内で数え方を決めて記録が追える状態にしておく必要があります。数え方が曖昧な数字は、問い合わせで詳細を聞かれたときに答えられません。いつ時点の数字なのかも一緒に決めておくと、更新の判断も楽になります。星の代わりに使う数字だからこそ、扱いは慎重にしておきたいところです。

第三者のレビューの場を使い分ける

第三者が運営するレビューの場に評価が付いていれば、その場のページが検索結果に星付きで出ることがあります。自社サイトではなく、その場のページに出るという形です。自社の名前で検索されたときに、そのページが並びます。

法人向けの領域でも、業務の道具や支援会社を比べる場が増えています。そこに評価が集まっていれば、検索の結果に星付きで並ぶ可能性があります。自社サイトで星を出す代わりの選択肢です。

ただし、こうした場は自社で管理できません。良い評価も悪い評価も並びます。点数が低い状態で目立つと、かえって損をします。使うかどうかは、評価を集められる見込みがあるかで判断します。

集められる見込みを作るには、満足している顧客に声を頼めるかが鍵になります。頼める関係が作れていないなら、先にそこを整えるほうが順序として正しいです。場を用意しても、声が集まらなければ意味がありません。

声を集める仕組みを作る

結局のところ、星が出るかどうかとは別に、顧客の声が集まる仕組みがあるかどうかが効いてきます。声があれば、サイトでも資料でも商談でも使えます。以下は、集める仕組みを作る手順です。

STEP1

声を頼む場面を決める

導入から3か月後の面談、契約の更新のとき、支援が一段落したとき。頼みやすい場面を先に決めておくと、担当者ごとのばらつきが減ります。

STEP2

聞く項目をそろえる

導入前の課題、選んだ理由、使ってみて変わったこと。この三つを聞く形にそろえると、後で記事や資料に使いやすい素材になります。

STEP3

使う範囲の許諾を同時に取る

サイトに載せてよいか、社名を出してよいか、資料に使ってよいか。頼むときに一緒に確かめておけば、後で確認を取り直す手間が消えます。

STEP4

集めた声を一か所に置く

担当者の手元に散らばると使われません。共有できる場所に集め、どこまで公開してよいかを一緒に記録しておきます。

STEP5

使う場面ごとに形を変える

サイトでは短く、資料では詳しく、商談では該当する業種のものを。同じ素材を場面に合わせて出し分けます。

この手順の中で最も抜けやすいのは、三番目の許諾です。後から確認を取ろうとすると、担当者が代わっていて話が進まないことがあります。頼むときに一緒に済ませるのが、手間としては最小です。

集まった声は、星が出るかどうかと関係なく資産になります。検索の仕様は変わりますが、顧客の言葉は変わりません。この順序で考えると、力を入れる先を間違えにくくなります。

集めた声は、期限を決めて見直します。3年前の声だけが並んでいるページは、事業が続いていないように見えることがあります。いただいた時期を添えて出しておき、古いものが増えたら新しい声を足す。年に一度、声の一覧を眺めて入れ替えを決める場を作っておくと、この作業は回ります。集める仕組みと同じくらい、入れ替える仕組みが要るということです。