メールのリンクは短縮すべきか｜計測と到達の両立

「見た目がすっきりするので、長いリンクは短縮している」「開封は取れているのに、押された数がゼロのままの配信がある」——配信の数字を見ている担当者から出てくる声です。リンクの書き方は、見た目を整えるだけの選択ではありません。届くかどうかと、測れるかどうかの両方に効きます。この記事では、3つの選択肢を到達と計測の両面から整理します。

クリックが測れないという相談

メール配信の相談で多いのが、クリックの数字が取れていないというものです。開封は記録されているのに、クリックだけが空欄のまま並んでいます。

原因はいくつかありますが、最も多いのが計測の設定です。配信システムには、本文中のリンクを計測用のリンクに置き換える機能があり、これが有効になっていないと計測されません。

次に多いのが、本文の書き方です。外部の短縮サービスで作ったリンクをそのまま貼ると、配信システム側の計測が働かないことがあります。見た目を整えるつもりの一手間が、計測を止めていた例は珍しくありません。

そして、もう1つ深刻な原因があります。そもそもメールが届いていない場合です。この場合、開封も一部しか取れておらず、クリックが少ないのは当然の結果になります。

届いていない原因の1つが、本文に含まれるリンクです。リンクは、迷惑メールかどうかを判断する材料として使われます。ここが、短縮の話と結びつきます。

以降では、短縮リンクの種類を整理したうえで、到達率と計測のどちらも損なわない選び方を見ていきます。

短縮リンクには2種類ある

議論の前提として、短縮リンクという言葉が2つの異なるものを指している点を整理します。ここを混ぜたまま話すと、判断を誤ります。

1つ目が、一般に公開されている短縮サービスです。長いURLを入力すると短いURLが発行され、誰でも無料で使えるものが多くあります。SNSの投稿や、口頭で伝えるURLに使われてきました。

2つ目が、メール配信システムが内部で行う変換です。本文に書いたリンクを、配信の直前に計測用のURLへ自動的に置き換えます。受信者ごとに異なるURLが割り当てられるため、誰がクリックしたかまで分かります。

見た目はどちらも元のURLと違う文字列になりますが、目的も、到達率への影響も、まったく別物です。前者は人が読みやすくするため、後者は計測のためのものです。

この記事で避けるべきだと述べるのは、前者の公開の短縮サービスです。後者の計測用の変換は、条件付きで推奨されます。

社内で議論するときは、どちらの話をしているかを明確にしてください。短縮は駄目だという結論だけが独り歩きすると、計測まで止めてしまいます。

紛らわしいのが、両方を同時に使ってしまう状態です。公開の短縮サービスで作ったリンクを本文に貼り、それを配信システムがさらに計測用に変換する。二重に転送が挟まる形になり、遷移が遅くなるうえ、途中で失敗する可能性も上がります。

この状態は、担当者が気づかないまま続きがちです。本文を書く人と配信の設定をする人が別だと、片方だけを見て問題ないと判断してしまいます。

確認は簡単です。自社宛にテスト配信し、リンクを押して遷移の様子を見ます。転送が二段階になっていれば、遷移の途中で見慣れないドメインが一瞬表示されます。

公開の短縮サービスが到達率を下げる

では、なぜ公開の短縮サービスがメールに向かないのか。理由は、そのサービスの品質とは別のところにあります。

問題は、同じサービスを迷惑メールの送信者も使っている点です。本当の遷移先を隠す目的で短縮サービスが使われるため、短縮されたリンク自体が警戒の対象になります。

その結果、評判の良い短縮サービスであっても、迷惑メールとの関連が深いと見なされ、遮断の対象となる一覧に載ることがあります。一覧に載ったリンクを含むメールは、内容にかかわらず届きにくくなります。

厄介なのは、この影響を自社で制御できないことです。自社が適切に使っていても、同じサービスを使う他者の行為によって評価が変わります。

届かなかった事実にも気づきにくくなります。配信システムの記録上はエラーにならず、受信側で迷惑メールとして分類されるだけだからです。開封率が下がったという結果しか見えません。

以上から、メール本文での公開短縮サービスの使用は、原則として避けるのが安全です。使う理由が見た目の整理だけなら、代替の手段があります。

迷惑メール判定はリンクも見ている

リンクが到達率に影響するのは、短縮サービスに限りません。判定の仕組みを知っておくと、他の落とし穴も避けられます。

判定では、本文に含まれるリンクの遷移先が確認されます。過去に問題のあったドメイン、開設して間もないドメイン、内容が不明なページへのリンクは、評価を下げる要因になります。

リンクの数も見られます。文章に対してリンクが極端に多いメールは、宣伝目的と判断されやすくなります。箇条書きの各項目にリンクを付けるような構成は、この点で不利になります。

表示している文字と実際の遷移先が違う場合も、警戒されます。本文には自社のドメインが書かれているのに、実際は別のドメインに飛ぶ形は、偽装の手口と同じ構造です。

差出人のドメインと、本文中のリンクのドメインが揃っているかも1つの材料です。まったく無関係のドメインばかりが並ぶと、関連が読み取れません。

これらは単独で判定されるわけではなく、複数の要素を合わせて評価されます。ただ、避けられる要因は避けておくほうが確実です。

添付ファイルとの関係も押さえておきます。資料を添付する代わりにリンクで渡す運用は、到達率の面では有利です。添付ファイル自体が警戒される場合があり、特に実行できる形式のファイルは強く警戒されます。

ただし、リンク先が外部の共有サービスだと、今度はそのドメインが判断材料になります。資料は自社のサイト上に置き、そこへのリンクを送る形が最も無難です。

差出人の認証に関する設定が整っていない場合、リンクの善し悪し以前に届きません。到達率の相談では、まず認証の設定から確認してください。リンクの見直しは、その後の話になります。

配信システムの計測用リンク

計測のための変換について、仕組みを確認します。ここを理解すると、次節の副作用も納得できます。

配信システムは、本文に書かれたリンクを、いったん自社の計測用サーバーを経由する形に書き換えます。受信者がクリックすると、そのサーバーに記録が残り、そこから本来の遷移先へ転送されます。

受信者ごとに異なるURLを割り当てるため、誰がいつどのリンクを押したかが分かります。この個別の記録が、検討の度合いを測る材料や、営業への通知の起点になります。

開封の計測とは仕組みが違う点も押さえておきます。開封は画像の読み込みで判定するため、画像を表示しない設定の受信者では記録されません。クリックの記録は、開封が取れていなくても残ることがあります。

この機能を使うことで、リンクの見た目は変わります。本文中に元のURLをそのまま表示していると、実際の遷移先と表示が食い違う形になります。次節で扱う副作用の1つです。

多くの配信システムでは、この計測を有効にするかどうかを設定で切り替えられます。既定で有効になっているものもあれば、明示的に設定が必要なものもあります。

計測用リンクにも副作用がある

計測用の変換は有用ですが、無条件に良いわけではありません。留意点を整理します。

1つ目が、遷移先の表示です。受信者がリンクにカーソルを合わせたとき、表示されるのは配信システムのドメインになります。見慣れないドメインが表示されると、押すのをためらう人もいます。

2つ目が、共有された場合の扱いです。受信者が個別のURLを他人に転送すると、その人のクリックとして記録されます。社内で回覧されるBtoBのメールでは、この重複が起きやすくなります。

3つ目が、配信システム側のドメインの評価です。多数の企業が同じドメインを共有して使っている場合、他社の配信内容の影響を受ける可能性があります。

4つ目が、システムを移行したときの扱いです。過去に配信したメール内のリンクは、移行前のシステムを経由する形のまま残ります。契約を終了すると、そのリンクが機能しなくなることがあります。

これらの副作用の多くは、次に述べる独自ドメインでの計測によって軽減できます。

独自ドメインで計測する

多くの配信システムには、計測に使うドメインを自社のものに変更する仕組みがあります。可能であれば設定しておく価値があります。

設定すると、計測用のリンクが自社のドメインの一部として表示されます。受信者から見て、遷移先が自社であることが分かるため、押すことへの抵抗が下がります。

評価の面でも有利になります。他社と共有されたドメインではなく、自社が使うドメインとして評価が蓄積されます。自社の配信品質が、そのまま自社のドメイン評価につながる形になります。

設定には、ドメインの設定情報を変更する作業が必要です。配信システムから指定された内容を、自社のドメインを管理している場所に登録します。情報システム部門や制作会社との連携が必要になることがあります。

使うドメインは、主要なサイトのドメインとは分けた下位のドメインを割り当てるのが一般的です。配信システム側から指定されることも多いため、指示に従って設定してください。

送信元の認証に関する設定も、同じ機会に確認しておくと効率的です。到達率に関わる設定はまとめて見直すほうが、作業も検証も一度で済みます。

設定を変更する際は、既存の配信への影響も確認します。予約している配信や、条件に応じて自動で送られるメールにも、同じ設定が適用されます。手動の配信だけを見て判断しないでください。

自動で送られるメールのうち、注文の確認や手続きの通知にあたるものは、計測の対象から外す選択もあります。確実に届くことが最優先の連絡では、余計な要素を入れないほうが安全です。

配信の種類ごとに設定を分けられるかは、システムによって異なります。分けられない場合は、重要な通知を別の経路で送る構成にすることも検討してください。

3つの選択肢の比較

ここまでの内容を、選択肢として並べて整理します。判断の材料にしてください。

方式	到達率への影響	計測	向く場面
元のURLをそのまま記載	影響が小さい	できない	計測が不要な連絡・通知
公開の短縮サービス	下がる可能性がある	サービス側で一部可能	メール本文では推奨しない
配信システムの計測用変換	共有ドメインの影響を受ける	受信者単位で可能	計測が必要な一般の配信
独自ドメインでの計測	自社の評価が反映される	受信者単位で可能	継続的に配信する企業

結論を先に述べると、継続的にメールを配信する企業は、独自ドメインでの計測を設定するのが最も望ましい形です。設定の手間は初回だけで、以降は運用が変わりません。

設定が難しい場合は、配信システムの標準の計測を使います。計測を諦めるより、共有ドメインでも計測できているほうが改善に使えます。

公開の短縮サービスだけは、選択肢から外して構いません。メールにおいては、得られる利点より失うものが大きくなります。

表示する文字とリンク先を一致させる

記述の仕方にも注意点があります。ここは到達率にも、受信者の信頼にも関わります。

原則は、リンクとして表示する文字が、遷移先を誤解させないことです。URLをそのまま表示するなら、実際の遷移先と一致している必要があります。

計測用の変換を使う場合、この一致は自動的に崩れます。そのため、URLをそのまま表示するのではなく、内容を説明する文字をリンクにする形が適しています。資料をダウンロードする、詳細を見る、といった文言のほうが自然です。

テキスト形式のメールでは、リンクを文字で装飾できません。この場合は、計測用の変換を使うと本文に見慣れないURLが並ぶことになります。テキスト形式では計測を使わない判断もあり得ます。

ボタンとして表示する場合も同じです。ボタンの文言と遷移先の内容が食い違うと、クリック後の離脱につながります。計測上はクリックされたことになるため、数字だけでは気づけません。

リンクの文言は、遷移後の内容と揃えます。詳しく見るとだけ書かれたリンクは、何が開くのか分からないため押されにくくなります。資料の名称や、開くページの見出しをそのまま使うほうが確実です。

同じ文言のリンクを複数置く場合は、遷移先も同じにしてください。文言が同じで遷移先が違うと、記録上どちらが押されたのか判別できても、受信者は混乱します。

文言の長さにも配慮します。長すぎると折り返して読みにくくなり、短すぎると内容が伝わりません。押した先で何が得られるかが分かる長さに収めてください。

リンクの数と配置

本文にいくつリンクを置くかも、結果を左右します。

1通のメールで求める行動は、1つに絞るのが基本です。複数の行動を並べると、どれを選ぶかを考える負荷が生まれ、結果としてどれも押されなくなります。

同じ遷移先へのリンクを、本文の複数箇所に置くのは有効です。冒頭、本文中、末尾。読む速度は人によって違うため、複数の位置に置くほうが取りこぼしが減ります。

ただし、リンクの総数が多くなりすぎないよう注意します。宣伝色が強いと判断される要因になるほか、本文が読みにくくもなります。

配置の位置も検討してください。最初の画面に何も行動の選択肢がないメールは、そこで閉じられると何も起きません。冒頭に1つ置いておくのが安全です。

画像だけをリンクにする形は避けます。画像を表示しない設定の受信者には、リンクの存在自体が見えません。必ず文字のリンクを併記してください。

流入元を判別できるようにする

クリックされた後の行動を追うには、遷移先の側でも準備が要ります。

URLに識別のための情報を付けておくと、サイト側の解析でメール経由の訪問を判別できます。どの配信のどのリンクから来たかまで分けておくと、配信ごとの成果が比較できます。

付ける情報の付け方は、社内で統一してください。担当者ごとに書き方が違うと、集計の段階で名寄せが必要になります。命名の規則を1枚の文書にまとめておくのが確実です。

配信システム側の計測と、サイト側の解析では、数字が一致しないのが通常です。計測の仕組みも、数える単位も違うためです。どちらが正しいかを争うより、それぞれの用途を決めておくほうが実務的です。

配信システムの数字は配信ごとの比較に、サイト側の数字はその後の行動の分析に使う。この使い分けを決めておけば、報告のたびに混乱しません。

計測できないクリックがある

計測を整えても、すべてのクリックが記録されるわけではありません。前提として知っておいてください。

受信側の環境で、リンクが自動的に開かれることがあります。安全性を確認する仕組みが、受信者より先にリンクを開く場合があり、これが人によるクリックとして記録されることがあります。

逆に、記録されないケースもあります。テキストのURLをコピーしてブラウザに貼り付ける、社内で転送された先で開かれる、といった行動です。BtoBでは、担当者が上長へ転送する行動が日常的に起きます。

これらの誤差は、なくすことができません。大切なのは、絶対値を正確に測ることではなく、同じ条件で比較することです。

配信ごとの比較、件名ごとの比較、リンク位置ごとの比較。条件を揃えて比べる限り、誤差は結論に影響しません。数字を絶対視しない姿勢で扱ってください。

記録が残る期間も確認しておきます。配信システムによっては、過去の配信の詳細な記録が一定期間で削除されます。長期の比較をしたい場合は、定期的に書き出して保管する必要があります。

書き出す項目は、配信日、件名、送信数、到達数、開封数、クリック数の6つで足ります。この6項目が時系列で残っていれば、後から傾向を追えます。

システムを移行する予定がある場合は、移行前に過去の記録を書き出してください。移行後に前のシステムの契約を終えると、記録も参照できなくなります。

判断の手順

自社の設定をどう見直すか、手順としてまとめます。

最後のテスト配信は省略しないでください。設定の変更後にリンクが機能しなくなる事故は、本番の配信で発覚すると影響が大きくなります。

確認は、複数のメール環境で行うのが理想です。環境によってリンクの扱いや表示が違うため、1つの環境だけでは判断できません。

運用で決めておくこと

設定を整えたら、運用の取り決めに落とします。

• メール本文での公開短縮サービスの使用を禁止する方針を、社内の手順書に明記する
• リンクとして表示する文言の書き方を統一し、URLの直接表示は原則使わない
• 識別情報の命名規則を文書化し、配信のたびに同じ形式で付与する
• 配信システムを変更する際は、過去のリンクの扱いを事前に確認する
• 四半期に一度、テスト配信でリンクの表示と記録を確認する

特に重要なのが、最後の項目です。設定は一度整えれば終わりに見えますが、システムの更新やドメインの設定変更で、気づかないうちに壊れることがあります。

配信システムを移行する場合は、過去のリンクの扱いを必ず確認してください。契約終了後に過去のメール内のリンクが機能しなくなると、後から読み返した相手が遷移できません。

やりがちな失敗

最後に、実際に起きがちな失敗を挙げます。

• 見た目を整える目的で、公開の短縮サービスを使いメールの到達率を下げている
• クリック計測を無効にしたまま配信を続け、改善の材料が何も残っていない
• 画像のバナーだけをリンクにして、画像を表示しない受信者に行動の選択肢を出していない
• 1通のメールに求める行動を複数入れ、どれも押されない状態になっている
• 配信システムの数字とサイト側の数字が違うことを問題視し、原因調査に時間を使っている

最後の項目は、意外に多く見られます。2つの数字が一致しないのは仕組み上の当然の結果であり、調査しても解決しません。用途を分けて使うのが正しい対応です。

判断に迷ったら、受信者の立場で本文を見てください。押しても大丈夫だと思えるリンクになっているかが、最も確かな基準になります。

よくある質問

短縮リンクは絶対に使ってはいけませんか

メール本文では避けるのが安全です。ただし、SNSの投稿や紙の資料に載せる場合は事情が異なります。文字数の制約がある場や、人が手で入力する場面では、短縮に合理性があります。用途で判断してください。

計測用リンクを使うと迷惑メールになりやすいですか

計測用の変換そのものが問題になるわけではありません。多くの企業が同じ仕組みを使っています。気にすべきは、計測に使うドメインの評価です。独自ドメインを設定できれば、その懸念は小さくなります。

テキスト形式のメールではどうすべきですか

テキスト形式では、リンクを文言で装飾できないため、計測用の長いURLがそのまま表示されます。読みにくさを避けたい場合は、テキスト形式では計測を使わず、HTML形式の配信で計測する使い分けが現実的です。

クリック率はどのくらいあれば良いのですか

業種や配信の目的で大きく変わるため、外部の平均値と比べる意味はあまりありません。自社の過去の配信と比べ、件名や内容を変えたときにどう動いたかを見るほうが、判断に使えます。

まとめ

メールのリンクを短縮すべきかという問いには、2つの異なる話が混ざっています。公開の短縮サービスと、配信システムが計測のために行う変換です。この2つを分けて考えることが出発点になります。

公開の短縮サービスは、メール本文では避けてください。迷惑メールの送信者にも使われるため、リンク自体が警戒の対象になり、メールが届かなくなることがあります。しかも、届いていない事実に気づけません。

計測が必要なら、配信システムの機能を使います。可能であれば、計測に使うドメインを自社のものに設定してください。受信者から遷移先が自社だと分かり、ドメインの評価も自社に蓄積されます。

あわせて、リンクの文言と遷移先を一致させる、求める行動を1つに絞る、識別情報の付け方を統一する、という3点を運用に落とします。まずは配信システムの設定画面を開き、クリック計測が有効かどうかを確認するところから始めてください。

※本記事にはAIが活用されています。編集者が確認・編集し、可能な限り正確で最新の情報を提供するよう努めておりますが、情報の完全性、正確性、最新性、有用性等について保証するものではありません。本記事の内容に基づいて行動を取る場合は、読者ご自身の責任で行っていただくようお願いいたします。