KeywordmapのAIキーワード選定|提案をそのまま採らない

KeywordmapのAIキーワード選定|提案をそのまま採らない

「ツールのAIが出した語を順番に書いていけば、オウンドメディアは伸びるはず」「外注先が出してきた記事テーマの一覧が、ツールの提案とほとんど同じだった」。キーワード選定をツールに任せ始めた会社から、こうした声が聞こえてきます。前者は期待で、後者は戸惑いですが、根は同じです。どちらも、提案された候補を誰がどの基準で選ぶのかが決まっていません。AIキーワード選定は、書く語を決めてくれる機能ではありません。本当は、検収する前の候補の山を短い時間で出してくれる機能です。この記事では、Keywordmapの提案を受け取ってから採るか捨てるかを決めるまでの手順と、社内と外注先の分担を整理します。


カメ先生カメ先生

専用のツールがAIで候補を出すと、それがもう答えのように見えてしまうんだ。でも提案の元になっているのは検索の結果と競合のサイトのデータで、その会社が何を売りたいかは入っていないんだよ。


カメ子カメ子

データに強い候補なのに、そのまま採ると外れることがあるんですか。


カメ先生カメ先生

そう。事業の優先順位、商談につながるかどうか、すでにある記事との重なり、書ける材料があるか。この4つはツールの外にある情報だから、人が足して選び直す必要があるんだね。


カメ子カメ子

提案は受け取るもので、採るかどうかは別の工程として分けて考えるんですね。


この記事のポイント
  • KeywordmapのAIキーワード選定は、自社サイトのアドレスから競合と検索結果を解析し、対策の語と記事テーマを提案する機能。2026年4月にベータ版として発表された
  • 提案は検索と競合のデータから作られる。事業の優先度・商談への近さ・既存記事との食い合い・書ける根拠はAIが知らない
  • 受け取る前の準備から採否の記録まで5つの手順で検収し、最終判断は社内が持つ。AIに任せるのは候補の分類と突き合わせの下書きまで

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目次

AIキーワード選定は、候補とテーマを出すところまでの機能

提供元の株式会社シンクは、2026年4月16日に、分析ツールKeywordmapへ「AIキーワード選定」をベータ版として追加したと発表しました。発表では、ベータ版は無料のお試しの利用で使えると案内しています。自社で試すときは、いまの提供の段階と使える条件を、営業の担当者か画面で確かめてから社内の手順に組み込みます。

仕組みはこうです。自社サイトのアドレスを入れると、ツールが持つ大量の検索のデータから、検索結果と競合サイトの情報をAIが解析し、対策すべき語の候補と、集客につながる記事のテーマを提案します。発表が挙げる中身は、競合を横断した共通のテーマの抽出、対策の優先度を考えた絞り込み、語とテーマをまとめた提案の3つです。

公式の機能紹介のページには、複数の競合サイトが獲得している語を横断して分析すること、上位に表示される見込みが低い語は自動で除外されることが書かれています。つまり提案の一覧は、すでに一度ふるいにかけられた後の候補です。ふるいの基準は検索と競合のデータなので、自社の事情によるふるいは、この後に人が別にかけることになります。

  • ベータ版の期間の終わりや正式版の条件は、公式のお知らせで確かめられなかった(2026年9月時点)
  • 同じ製品のAI検索の結果を調べる機能や、記事の構成案を作る機能は、この記事では扱わない
  • 画面の項目名は変わることがある。社内の手順書には確かめた日付を添える

試すときは、自社のサイトのアドレスで一度動かし、出てきた一覧を保存しておきます。数週間後に同じ操作をしてもう一度一覧を取ると、提案がどのくらい入れ替わるのかが分かります。入れ替わりの大きさを知っておくと、提案を受け取る周期を月ごとにするか、四半期ごとにするかを決めやすくなります。

「AIが選んだ語をそのまま書けば伸びる」は誤解

発表は、この機能を作った背景として、キーワード選定が担当者の経験に頼りがちなこと、感覚で選んだり検索の多さだけで決めたりする現場が多いことを挙げています。そこをデータで支えるのが狙いです。ただ、データで支えることと、選ぶ責任まで渡すことは別の話です。提案が早く出るようになっても、選ぶ仕事そのものは社内に残ると考えます。

よくある失敗は、提案の上から順に記事の発注を出してしまうことです。一覧の上位は、競合が取れていて自社が取れていない語や、検索の多い語が並びやすくなります。それは集客の機会ではありますが、自社の売りたい製品と遠い語が混ざっていても、一覧の並びからは見分けがつきません。並び順は、ツールの基準での優先度だと読みます。

もう1つの失敗は、外注先と社内の両方がツールの提案を持ち寄り、同じ一覧を見て安心してしまうことです。同じツールを使えば、同じような候補が出てくるのは自然です。両者の一覧が一致したことは、選び方が正しい証拠にはなりません。一致したのは同じデータを見たからで、事業に合っているかどうかは別に確かめる必要があります。

汎用の生成AIを使って語を広げたり分類したりする進め方は、「キーワード選定を生成AIで効率化する方法」で扱っています。ここでは、専用のツールが出した提案を受け取った後に、採るか捨てるかを決める検収の手順に絞って進めます。ツールの選び方や料金の比較も、この記事では扱いません。

提案に入っていない4つの情報

提案がどれだけ精度の高いデータから作られていても、入力に無い情報は答えに出てきません。検収の前に、ツールの外にある情報を4つに分けて書き出しておきます。この4つが、人が足すべき情報の一覧であり、そのまま後の手順の見出しにもなります。

  1. 事業の優先度:今期どの製品やサービスを伸ばしたいか、どの業種の顧客を増やしたいか
  2. 商談への近さ:その語で来た読者が、問い合わせや資料の請求に進む見込みがあるか
  3. 既存記事との食い合い:すでに同じ問いに答える記事があり、評価が割れてしまわないか
  4. 書ける根拠:自社の事例・数字・現場の知見を載せて、他社と違う記事にできるか

1つ目と2つ目は、マーケの担当者だけでは決めにくい情報です。営業の会議で聞いた顧客の言葉や、どの製品の商談が多いかという数字は、営業部門や事業の責任者が持っています。検収の場に営業の人を1人入れるだけで、商談から遠い語が見えやすくなります。

3つ目と4つ目は、社内の記事の一覧と、書き手の手元の材料を見れば分かる情報です。どちらも、ツールの画面の中からは見えません。提案の一覧と、自社の記事の一覧と、書ける材料の一覧を並べて見るのが、検収の作業の中心になります。

4つの情報のうち、どれが欠けやすいかは会社によって違います。記事の本数が多い会社では食い合いの確認が、記事を書き始めたばかりの会社では書ける根拠の確認が、抜け落ちやすい傾向があります。自社がどちらに近いかを先に見立てておくと、検収の時間をどの手順に多く割くかを決められます。

検収は5つの手順で進める

ここからは、提案を受け取ってから採否を決めるまでの手順を5つに分けて見ていきます。順番には意味があります。先に捨てる基準を決め、次に重なりを消し、最後に残った候補を並べ替えると、少ない手間で候補が絞れます。並べ替えから始めると、後で捨てる候補にまで時間を使ってしまいます。

STEP1
受け取る前に、優先テーマと除外する語を決める

今期伸ばしたいテーマを3つ前後に絞り、書かない語の条件を書き出します。

STEP2
既存記事と突き合わせる

提案の語ごとに、同じ問いに答える自社の記事があるかを確かめます。

STEP3
商談につながるかで順位を付け直す

検索の多さとは別の軸で、問い合わせに近い語を上に上げます。

STEP4
書ける根拠があるかを確かめる

自社の事例や数字を載せられるかを、書き手と一緒に見ます。

STEP5
採否と理由を記録し、外注先と共有する

採った語も捨てた語も、理由と日付を残して次の検収に使います。

5つの手順は、1回の会議で全部やる必要はありません。手順1は四半期に一度、手順2から4は提案を受け取るたびに担当者が下ごしらえし、手順5の記録を持ち寄って月に一度の場で決める、という分け方が回しやすい形です。

どの手順でも共通の決まりが1つあります。AIに下ごしらえをさせるときは、なぜその分類にしたのか、根拠を書かせることです。根拠が一行添えてあれば、人は根拠を読んで採るか直すかを決めるだけで済みます。根拠の無い分類は、確かめる手間がかえって増えます。

手順の担当も、はじめに名前で決めておきます。手順1と手順5はマーケの責任者、手順2は記事の担当者か外注先、手順3は営業の担当者、手順4は書き手、という分け方がひとつの例です。担当が決まっていない手順は、忙しい月にまとめて飛ばされ、提案がそのまま発注に流れる原因になります。

手順1:受け取る前に、優先テーマと除外する語を決める

提案を見てから基準を決めると、目の前の一覧に引っ張られます。検索の多い魅力的な語が並んでいると、優先していなかったテーマでも採りたくなるからです。そこで、提案を開く前に、今期の優先テーマを文章で書いておきます。「中堅の製造業向けに、在庫の管理の製品の問い合わせを増やす」のように、誰に何をの形で書くと、後で照らし合わせやすくなります。

優先テーマは多くても3つ前後に絞ります。5つも6つも並べると、どの候補もどれかに当てはまってしまい、ふるいとして働きません。テーマを決めるのはマーケの責任者で、営業や事業の責任者の合意を取っておくと、後で「なぜこの記事を書いたのか」と問われたときに説明がつきます。

同じ場で、書かない語の条件も決めます。自社が扱っていない製品の名前、個人の利用者が中心の語、採用の応募者が検索する語などです。除外の条件は、語の一覧ではなく条件の文章で書くと、新しい提案が来るたびに作り直さずに済みます。

この条件を、手順2以降でAIに候補を分類させるときの指示にそのまま入れます。条件が文章になっていれば、AIは候補ごとに「優先テーマのどれに当たるか」「除外の条件に当たるか」を根拠付きで振り分けられます。ただし振り分けの結果は下書きとして扱い、除外するかどうかの最後の判断は人が持ちます。

除外の条件は、具体例で書くと迷わない

除外の条件を抽象的に書くと、担当者によって解釈が割れます。「関係の薄い語は除く」では、何が薄いのかが人によって違います。そこで、条件ごとに当てはまる例と当てはまらない例を1つずつ添えておきます。例が1つあるだけで、判断のぶれは大きく減ります。

除外の条件当てはまる例当てはまらない例
自社が扱わない製品の語競合の製品名だけで検索される語製品の種類を比べる語
読者が個人に偏る語家庭での使い方を探す語社内での導入の手順を探す語
採用や就職の語その業界の年収や求人を探す語業界の人手不足の対策を探す語
一時的な話題の語特定の日の出来事の名前毎年同じ時期に探される業務の語

表の右の列が大事です。除外の条件を強く書きすぎると、実は商談につながる語まで捨ててしまいます。たとえば「競合の製品名」を一律に除外すると、比べて選ぶ段階の読者を逃します。当てはまらない例を並べておくと、捨てすぎを防げます。

除外の条件は、一度決めたら終わりではありません。検収を2、3回回すと、条件に当てはまるのか迷う候補が必ず出てきます。迷った候補は捨てずに保留の欄に置き、月に一度の場で条件の文章そのものを直します。こうして条件が少しずつ自社の言葉になっていきます。

手順2:提案を既存記事と突き合わせる

手順2では、提案された語ごとに、同じ問いに答える自社の記事がすでにあるかを確かめます。ここで見るのは語の一致ではなく、問いの一致です。語が違っていても、読者の知りたいことが同じなら、新しく書くと自社の記事どうしで評価が割れる恐れがあります。

突き合わせは、自社の記事のタイトルと見出しの一覧を用意して行います。提案の語と記事の一覧をAIに渡し、「この語で検索する人の問いに、すでに答えている記事はどれか。答えている理由を見出しから引用して書く」と頼むと、下書きが早くできます。引用させるのは、AIが記事の中身を読まずに、タイトルの字面だけで当てるのを防ぐためです。

AIの下書きには、見落としと言いすぎの両方が出ます。言い換えの語で書かれた記事を拾えなかったり、少し話題が近いだけの記事を「同じ問い」と判定したりします。候補ごとに、AIが挙げた記事の見出しを人が開いて読むところまでを手順2の作業と決めておきます。

同じツールの中にも、自社サイトの流入の語を調べる機能や、競合と流入の語を比べる機能があります。提案の語で、自社のどのページがすでに検索に出ているかを確かめるのにも使えます。出ているページがあれば、それが一番近い既存記事の候補です。

重なりを見つけたときの3つの扱い

突き合わせで重なりが見つかったら、扱いは大きく3つに分かれます。新しく書くのをやめる、既存の記事を書き直して取り込む、問いの角度を変えて別の記事として書く、の3つです。どれを選ぶかは、既存の記事が検索で結果を出せているかで決めます。

既存の記事が検索の上位にあり、問い合わせにもつながっているなら、新しく書くのをやめます。提案の語が既存の記事の見出しに無ければ、既存の記事に1節を足すだけで済むこともあります。すでに結果の出ている記事を守るのが、この場合の一番の優先です。

既存の記事があるのに検索でほとんど表示されていないなら、書き直しを考えます。新しい記事を横に並べると、弱い記事が2本に増えるだけになりがちです。重なった提案は、既存の記事を直すための材料として使うと、提案の価値を無駄にせずに済みます。

問いの角度を変える場合は、既存の記事と新しい記事で、読者のどの段階の問いに答えるのかを一文で書き分けます。「選び方」と「導入後の見直し」のように段階が違えば、並べても食い合いにくくなります。食い合いの見つけ方や統合の進め方そのものは、食い合いの対策を扱った別の記事で整理しています。

手順3:商談につながるかで順位を付け直す

手順1と手順2を通った候補は、まだツールの基準で並んでいます。手順3では、これを商談への近さで並べ替えます。ツールの並びは集客の見込みを表しますが、法人向けの記事の目的は、読者を問い合わせや資料の請求に近づけることです。集客の大きさと商談への近さは、別々に見る必要があります。

商談への近さは、検索する人がどの段階にいるかで見分けます。言葉の意味を調べている段階、やり方を比べている段階、製品を選んでいる段階、導入の後で困っている段階の4つに分けると、選んでいる段階と導入の後の段階が、商談にも既存の顧客の支えにもつながりやすくなります。

段階の見立ては、AIに下書きさせてもかまいません。語ごとに「どの段階の人が検索しそうか」と「そう考えた理由」を書かせます。ただし、商談につながるかどうかの最後の判断は、AIに判断させないことにします。営業の現場で実際に聞かれている問いと照らし合わせられるのは、人だけだからです。

営業の担当者に、候補の一覧を見せて「商談の場で聞かれたことがある語に印を付けてほしい」と頼むのが、手軽で確かな方法です。10分ほどで終わる作業ですが、ツールの一覧には無い情報が一気に入ります。印の付いた語は、検索の多さが小さくても上位に上げます。

検索の多さと商談の近さは、別の欄で点を付ける

並べ替えのときに、検索の多さと商談の近さを1つの点数に混ぜてしまうと、後で理由が説明できなくなります。検索の多さの欄と、商談の近さの欄を分けて、それぞれ3段階で付けておきます。2つの欄を見比べれば、「多いが遠い」「少ないが近い」の候補が一目で分かります。

迷うのは「少ないが近い」の候補です。検索の数字が小さい語は、ツールの一覧では下の方に置かれがちですが、法人向けの記事では読者の数が少なくても1件の問い合わせの価値が大きいことがあります。四半期に書ける本数の中に、こうした候補を一定の割合で入れておくと、集客の大きさだけに偏らずに済みます。

反対に「多いが遠い」の候補は、書くとしても目的を集客と認知に限ります。記事の中で問い合わせを強く促しても、読者の段階と合わないので反応は出にくいものです。記事ごとに目的を1つに決めてから書くと、公開の後に結果を読むときも、何を基準に良し悪しを判断すればよいかが分かります。

点の付け方は、四半期に一度見直します。公開した記事の検索の順位と、問い合わせへのつながりの結果を見て、「近い」と付けた語が本当に近かったかを確かめます。見立てが外れた語の傾向が分かれば、次の検収で点の付け方を直せます。

手順4:書ける根拠があるかを確かめる

最後のふるいは、自社がその記事に根拠を載せられるかどうかです。提案の語がどれだけ有望でも、書ける材料が一般論しか無ければ、競合の記事と同じような内容になります。自社の事例、現場の数字、担当者の経験のどれかが1つは載せられるかを、書き手と一緒に確かめます。

確かめ方は、候補ごとに「この記事にしか書けないことは何か」を一行で書いてみることです。一行が書けない候補は、優先度を下げるか、材料が集まるまで保留にします。材料の持ち主が社内の別の部署なら、話を聞く時間を取れるかどうかも、この段階で確かめておきます。

ここでもAIは下ごしらえに使えます。社内の事例の一覧や過去の提案書の見出しを渡し、候補ごとに使えそうな材料の候補を挙げさせます。ただ、事例の中身が正しいか、社外に出してよい情報かは、人が確認する範囲を先に決めておく必要があります。顧客の名前や数字は、出してよいかを持ち主に確かめてから使います。

根拠を確かめる手順を入れると、書ける本数は減ります。それで構いません。材料の無い記事を急いで増やすより、材料のある記事を確実に出す方が、検索の評価の面でも、営業が顧客に送る資料として使える面でも、長く働く記事になります。

手順5:採否の理由を記録に残す

検収の結果は、採った語だけでなく、捨てた語と保留にした語も記録します。捨てた理由が残っていないと、次の提案で同じ語がまた上がってきたときに、同じ議論を繰り返します。ツールは毎回データから候補を出すので、前回捨てた語が再び並ぶのは珍しくありません。

記録する項目は、提案された語、提案を受け取った日、採否、理由、判断した人の5つで足ります。理由は「優先テーマの外」「既存の記事で回答済み」「商談から遠い」「材料が無い」のように、手順ごとの言葉で書いておくと、後で集計しやすくなります。

記録が数か月分たまると、自社のふるいの傾向が見えてきます。たとえば捨てた理由の多くが「既存の記事で回答済み」なら、記事の本数を増やす段階から、既存の記事を直す段階に移ったという合図です。記録は、ツールの提案の良し悪しではなく、自社の選び方を見直すための材料として使います。

記録の表をAIに渡して「捨てた理由の内訳」や「保留が長く続いている語」をまとめさせるのは、手間の少ない使い方です。まとめた結果を見て、除外の条件や点の付け方を直すかどうかを決めるのは、月に一度の場に集まった人です。

外注先と社内、どちらが最終判断を持つか

記事の制作を外注している会社では、提案を外注先が受け取り、テーマの一覧として社内に出してくる形がよくあります。この形では、どこで誰が選んだのかが見えにくくなります。採否の最終判断は、社内のマーケの責任者が持つと、契約や進め方の中で明記しておきます。

分担の目安はこうです。外注先には、提案の取得、除外の条件での振り分け、既存記事との突き合わせの下書きまでを頼みます。社内は、優先テーマと除外の条件を決め、商談の近さの印と書ける根拠を足し、採否を決めます。外注先の専門性は、振り分けと突き合わせの精度に生かしてもらいます。

外注先から一覧を受け取るときは、候補ごとに「なぜこの語を推すのか」の一行と、突き合わせた既存記事の名前を添えてもらいます。一覧の語だけを受け取ると、社内の側で手順2からやり直すことになります。根拠の一行が付いた一覧だけを、検収の対象にすると決めておくと、やり取りの回数が減ります。

社内に記事の担当者が1人しかいない場合でも、最終判断を持つ人は決めておきます。担当者が選び、責任者が月に一度、記録の表で採否の理由を見るだけでも十分です。選ぶ人と見る人が分かれているだけで、提案をそのまま流す状態は防げます。

提案を検収する確認項目

ここまでの手順を、提案を受け取るたびに使える確認項目の表にまとめます。全部に答えが書けた候補だけを、記事の発注に進めます。答えが書けない項目がある候補は、保留の欄に置きます。

確認項目答えを書く人書けないときの扱い
今期の優先テーマのどれに当たるかマーケの担当者優先テーマの外として捨てる
除外の条件に当たらないかマーケの担当者条件の文章を直す候補に回す
同じ問いに答える自社の記事があるか担当者か外注先見出しを読んで確かめるまで保留
重なる記事があるなら、その記事は結果を出しているかマーケの担当者検索の数字を見てから決める
商談の場で聞かれたことのある問いか営業の担当者検索の多さだけで採らない
この記事にしか書けないことは何か書き手材料が集まるまで保留
採否と理由を記録したか最終判断を持つ人発注に進めない

表の真ん中の列は、会社の体制に合わせて書き換えます。大事なのは、各項目に答える人が決まっていることです。答える人が決まっていない項目は、忙しい時期に真っ先に飛ばされます。

この表を、外注先との共有の書式にしておくのも有効です。外注先が左の列の答えを下書きし、社内が確かめて直す形にすると、検収の作業が毎回同じ順番で進みます。

表の項目は、はじめから全部を完璧に埋めようとしなくて構いません。最初の数回は、答えが書けなかった項目に印を付けておくだけでも、どこで検収が止まりやすいかが見えてきます。止まりやすい項目が分かれば、答える人を増やすのか、確かめ方を簡単にするのかを、次の場で決められます。

AIに任せる範囲と、やりがちな失敗

ここまでの手順で、AIに任せてよいのは、候補の分類の下書き、既存記事との突き合わせの下書き、段階の見立ての下書き、記録の集計の4つです。どれも、根拠を添えて出させ、人が読んで採るか直すかを決めるという形にそろえています。AIに判断させないのは、優先テーマ、商談への近さ、材料の真偽、採否の4つです。

運用を始めた会社がつまずきやすい形を並べておきます。どれも、提案が早く大量に出るようになったことで起きる失敗です。

  • 提案の上から順に記事を発注し、自社の製品と遠い記事が増える
  • 外注先と社内の一覧が一致したことを、選び方が正しい証拠だと考える
  • 既存の記事を確かめずに書き、自社の記事どうしで評価が割れる
  • 捨てた理由を残さず、同じ語の議論を毎回繰り返す
  • AIの分類の結果を、見出しを読まずにそのまま採る

もう1つ、見落としやすい点があります。ツールの提案が変わるのは、検索のデータや競合の状況が変わったときです。提案が変わったからといって、自社の優先テーマを毎回動かす必要はありません。変えるのは優先テーマではなく、候補の順位だと決めておくと、方針がぶれずに済みます。

最後に、検収にかける時間の目安も決めておきます。提案1件ごとに長い議論をすると、ツールで短くなった時間が検収で消えてしまいます。手順ごとに担当者が下ごしらえを済ませ、場では保留の候補だけを話すと、月に一度の場は1時間ほどに収まります。

まとめ

KeywordmapのAIキーワード選定は、自社サイトのアドレスから、検索結果と競合のデータをもとに対策の語と記事テーマを提案する機能で、2026年4月にベータ版として発表されました。提案は早く出ますが、事業の優先度、商談への近さ、既存記事との食い合い、書ける根拠はツールの外にあります。受け取る前に優先テーマと除外の条件を決め、既存記事と突き合わせ、商談の近さで並べ替え、材料を確かめ、採否の理由を記録する。この5つの手順で検収し、最終判断は社内が持ちましょう。

※本記事にはAIが活用されています。編集者が確認・編集し、可能な限り正確で最新の情報を提供するよう努めておりますが、情報の完全性、正確性、最新性、有用性等について保証するものではありません。本記事の内容に基づいて行動を取る場合は、読者ご自身の責任で行っていただくようお願いいたします。

コンテンツ制作・SEOにAIを活かす第一歩、まずは導入から始めませんか?

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